カテゴリー: スキルアップ

KPMGコンサルティングは2022年3月3日、オーダーメイド型オンライン研修「デジタル人材育成サービス」を提供開始した。開発プロセスとAI/データ分析の要素を取り入れたオーダーメイド型の研修によって、ユーザー企業のビジネス環境に即したデジタル人材の育成を支援する。

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2022年3月1日、Python言語認定試験「PythonZen & PEP 8 検定試験」を開始した。品質が高くメンテナンスしやすいコードを書くための前提として、適切な文法や作法を身に付けているかどうかを問う試験である。試験は無償で、インターネットにつながる環境であれば、Webブラウザからいつでも受けられる。3月1日からの1カ月間はベータ運営という位置づけだが、合格者は本認定となる（認定証を電子ファイルとして発行する）。

SB C&Sは2022年2月17日、DevOps体験学習プログラム「DevOps短期体験パッケージ」を発表した。同年4月以降に提供を開始する。DevOps（迅速かつ高品質なソフトウエア開発を実践する継続的な組織活動）を実現するために必要な、ITの変化への組織対応力（アジリティ）を高められるようになるとしている。

日立ソリューションズ・クリエイトは2022年2月3日、「セキュリティ組織強化トレーニング」を販売開始した。組織のセキュリティ体制を強化することを目的としており、セキュリティ人材育成サービス「サイバーセキュリティトレーニング」の1つとして提供する。実際のサイバー攻撃事例を再現した訓練シナリオを使って、インシデント発生時の組織としての対応能力を向上させる。価格は、個別見積もり。

アグレックスは2022年1月26日、クラウド型eラーニングシステム「楽々てすと君」に「動画ストリーミングオプション」を追加すると発表した。テレワークなどの働き方や社員教育スタイルの変化に伴う動画コンテンツの需要拡大に対応する。価格は、eラーニング本体が最小構成の同時接続10ライセンスで月額7万5000円、動画オプションが最小構成の同時接続10台（容量1GB）で月額3000円。販売目標は、今後3年間で20社以上。

経済産業省とPreferred Networks（PFN）は2022年1月24日、デジタルスキル向上を目的とした独習型学習ツールの有効性を検証すると発表した。PFNが開発したプログラミング教材「Playgram」をベースにした学習ツールで、経産省職員がプログラミングの独習効果をテストする。また、社内人材のデジタルスキル向上に関心がある中小企業を公募し、Playgramを使った同様の実証を行う。

Web専門校「インターネット・アカデミー」を運営するインターネット・ビジネス・ジャパンは2022年1月24日、オンライン学習講座「Python×Excel 自動化」を同日付で開講した。プログラミング言語Pythonを使ってExcel作業（集計作業や顧客データ管理など）を自動化するやり方を学べる。プログラミング初心者でも自動化できるようになるとしている。受講料（10%消費税込み）は、11万8800円。

技術系人材サービス会社のModis（本社：東京都港区）と日本マイクロソフトは2022年1月20日、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に必要なデジタル人材の育成に向けて協業すると発表した。アップスキリング/リスキリングや就労支援で協業し、2025年までに20万人のデジタル人材を育成する。

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2022年1月17日、Python言語の認定試験の1つ「Python 3 エンジニア認定実践試験」を発表した。既存の認定試験「基礎試験」および「データ分析試験」に次ぐ3つめの試験となる。同年2月27日にベータ試験を東京で開催する。

一般社団法人日本ネットワーク技術者協会は2022年1月14日、ネットワーク検定試験「Pythonとネットワークの自動化基礎検定ベータ試験」を同年2月27日に実施すると発表した。Python言語によるネットワーク管理スキルを検定する。試験には基礎検定と実務検定の2つがあり、今回は基礎検定のベータ試験を実施する。基礎検定の本試験は2022年8月に実施する予定である。

日立ソリューションズ・クリエイトは2022年1月13日、オンライン教育プログラム「サイバーセキュリティトレーニング」を拡充した。CSIRT技術者育成コース群「CSIRT向けトレーニングパック」を追加し、販売を開始した。CSIRT組織で働く技術者の技術向上に資する知識と実践的なスキル習得のためのコースをまとめている。

百貨店の松屋（東京都中央区）は、モバイル向けコンテンツ管理システム「Handbook」を導入した。新人研修をオンライン化したほか、売り場スタッフとの情報共有をIT化した。50カテゴリ全250ファイル（このうち、研修動画は7個）をHandbookで共有している。

日本IBMは2021年12月20日、eラーニングサービス「LinkedInラーニング」を販売開始した。米LinkedInが開発した教育プログラムで、ビジネス、テクノロジー、クリエイティブなどのカテゴリで各種学習コースを提供する。企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）、スキルアップ、グローバル化の加速などを支援する。

富士通は2021年12月13日、デジタル人材育成プログラム「Global Strategic Partner Academy」を社内で開始すると発表した。富士通におけるデジタル人材不足の解消に向けて開始する。デジタル技術やノウハウを習得するための、グローバル共通の教育プログラムとして、オンラインで展開する。

日本ビジネスシステムズ（JBS）は2021年12月10日、オンラインワークショップ「ファーストステップガイド for Microsoft Power Platform」を提供開始した。米Microsoftのローコード開発ツール群「Power Platform」の概要から利用方法までを、約3時間で習得できる。JBSが実際に手がけた導入事例をベースに説明するほか、ハンズオンによる体験ができる。価格（税別）は、8人までで25万円から。

SIベンダーの鈴与システムテクノロジー（本社：静岡県静岡市）は、業務マニュアルと、これまで集合型で実施していた社内教育講座を動画化した。動画作成・共有・配信の仕組みとして、米パノプト（Panopto）のクラウド型動画プラットフォーム「Panopto」を導入した。Panoptoを提供したアシストが2021年11月9日に発表した。

NECは2021年10月21日、人材育成サービス「DX人材育成サービス」の提供を開始した。業務スキルとデータ分析力をあわせ持つ人材を育成する。最大の特徴は、AIを活用した予測モデルの生成を自動化するソフトウェア「dotData」を活用する点である。業務スキルを持っている現場担当者を対象に、データ分析力をdotDataで補完する形である。価格（税別）は、標準期間6カ月（集合2カ月、OJT4カ月）で1000万円（dotDataの契約が別途必要）。販売目標は、1年間で20社。

CTCテクノロジー（CTCT）とカサレアルは2021年10月21日、ITエンジニア研修コース「実践的なクラウドネイティブ/DevOps人材育成体系」を共同で提供すると発表した。クラウドネイティブ/DevOps人材を育成する。両社の既存研修コースを体系化して整備するとともに、必要に応じて新たな研修コースを開発して追加する。両社の研修コースラインナップを拡充して相互に販売する。

NECは2021年9月9日、IT人材育成サービス「NECアカデミー for DX」の提供を開始した。デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するために必要な“デジタル人材”の育成を、導入から実践、スキル獲得までワンストップで支援する。価格（税別）は、AIやセキュリティなどの2カ月間のプログラムで648万円から。今後3年間で6000人の育成を目指す。

「白い恋人」などのブランドを展開する石屋製菓は、同社の北広島工場に3Dシミュレーションソフトウェア「FlexSim」を導入した。製造現場の「人・モノ」の流れをデジタル上に構築し、新規設備投資のシミュレーションや、スタッフの検品作業等の現場教育ツールとして活用する。FlexSimを提供したゼネテックが2021年8月31日に発表した。

AVILEN、ディジタルグロースアカデミア、NEC、日立アカデミー、Rejouiの5社は2021年7月30日、同年9月から一般社団法人データサイエンティスト協会主催で開始する「データサイエンティスト検定 リテラシーレベル」（DS検定）の受験対策用テキストを共同開発すると発表した。同年8月下旬に開発を完了させ、5社それぞれが順次開催するDS検定対策講座で活用する。取り組みを通じて、国内でデータサイエンティストの育成を加速させる。

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2021年7月30日、Python言語を学びたい人に向けて、Pythonのインストール方法や文法の基礎をまとめたドキュメントを作成して公開すると発表した。「オープンドキュメントプロジェクト」の名称で、Python言語の習得に役立つ文書を作成して更新していく。文書はWebコンテンツの形で無償で参照でき、ソースコードのダウンロードもできる。2021年10月に初期コンテンツを公開する予定である。

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2021年7月16日、Python言語の新たな認定試験「PythonZen & PEP 8 検定試験」を発表した。2021年10月から開始する。品質が高くメンテナンスしやすいコードを書くための前提として、適切な文法や作法を身に付けているかどうかを問う。試験は無償で、インターネットにつながる環境であればWebブラウザから誰でも受けられる。

一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2021年7月9日、Pythonを使ったデータ分析の基礎や方法を問う「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」の受験者数が、2021年6月末時点で受験者数3158人となり、試験開始1年で3000人を超えたことを発表した。2021年6月末時点での合格者数は2726人である。

AJSは2021年7月6日、iコンピテンシ ディクショナリ（iCD）を活用したIT人材育成システム「AJS-iCD」を発表した。企業の業務を可視化して必要なIT人材像を明確にしたうえで、個々の社員のタスクとスキルを把握・管理しながら育成・教育が行えるとしている。料金は、基本利用料（iCD協会が販売、価格は要問い合わせ）とオプション利用料（1人あたり年額1200円、最低利用人数は100人）からなる。

NECソリューションイノベータは2021年7月6日、RPAおよびAI-OCRの即戦力となる人材を育成する教育プログラム「NEC カレッジ for RPA」を開講した。価格（税別）は「入学コース」が150万円で、「オープンコース」が2万6000円から。同社は今後2年間で50社への提供を目指す。

豆蔵は2021年6月24日、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む組織に向けて、それを推進する人材の育成を支援するサービスの提供を開始した。オンラインの教育プログラムに加えて、プログラム終了後も獲得した知識の定着と成長をコミュニティ活動で支援する。

カスペルスキーは2021年6月24日、サイバーセキュリティへの意識を向上させるオンライントレーニングサービス「Kaspersky Automated Security Awareness Platform」（KASAP）を発表した。受講者から見て効率性の高い学習プログラムを提供する、としている。幅広いトピックと幅広い受講レベルをカバーしており、目標に合わせてトレーニングのスケジュールを自動で作成する。2021年9月から提供する。価格（税別）は、受講者1人あたり年額6900円から。最低受講人数は5人。

NECソリューションイノベータは2021年6月22日、製造現場における人材育成と熟練者の技術継承を支援する「NEC人材育成・技術継承支援ソリューション」の提供を開始した。製造現場のスタッフが作業マニュアル動画などのコンテンツをハンズフリーで閲覧・操作する仕組みを提供する。価格（税別）は端末20台構成で基本利用料が月額9万円、初期導入作業費が別途必要。販売目標として今後3年間で40社を掲げる。

NECソリューションイノベータは2021年6月22日、製造現場における人材育成と熟練者の技術継承を支援する「NEC人材育成・技術継承支援ソリューション」の提供を開始した。製造現場のスタッフが作業マニュアル動画などのコンテンツをハンズフリーで閲覧・操作する仕組みを提供する。価格（税別）は端末20台構成で基本利用料が月額9万円、初期導入作業費が別途必要。販売目標として今後3年間で40社を掲げる。

セールスフォース・ドットコムとデロイト トーマツ コンサルティングは2021年6月8日、人材育成プログラム「Pathfinder（パスファインダー）」を共同で提供すると発表した。Salesforce.comを活用する業務分野でキャリアを積むために必要な技術・業務スキルと、ビジネス／マネジメントスキルを育成する。同日付で受講希望者の申し込み受付を開始した。

船井総合研究所とサイボウズは2021年6月7日、デジタル変革を担う人材を育成する研修プログラム「3ヶ月集中デジタル人財育成研修 デジタル右腕」を共同で開発したと発表した。中小企業を主な対象として2021年7月より提供する。自社の経営課題を発見し、課題に適合するITツールを導入できる人材の育成を促進する。期間は3カ月（全12回）で、研修受講料（税込み）は33万円となっている。

法人向けオンライン学習サービス「Udemy for Business」を運営している米Udemyは2021年5月12日、受講数が上昇した講座のカテゴリーを報告する月次レポート『2021年4月版: オンライン学習のグローバルトレンドレポート』を公開した。2021年4月に日本で最も受講が増えた講座のカテゴリーは「ビジネスアナリティクス」で、増加率は318％（前月比）である。次いで、「AWS認定クラウドプラクティショナー」（264％）、「仕事の生産性」（187％）がランクインした。

ガートナー ジャパンは2021年5月10日、企業の従業員がデジタル技術をどのくらい活用しているかを調査した「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」の結果を発表した。日本の従業員は、他国と比べてデジタル活用スキルの自己評価が最も低く、ワークプレース系アプリケーションの活用率も最低レベルだった。

ガートナー ジャパンは2021年5月10日、企業の従業員がデジタル技術をどのくらい活用しているかを調査した「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」の結果を発表した。日本の従業員は、他国と比べてデジタル活用スキルの自己評価が最も低く、ワークプレース系アプリケーションの活用率も最低レベルだった。

関西学院大学（本部：兵庫県西宮市）は2021年4月27日、オンライン（オンデマンド）講座「AI活用人材育成プログラム バーチャルラーニング版（VL版）」を発表した。同年7月から企業などに向けて販売する。3科目で構成し、初学者でもAI活用の実践的な知識/スキルを体系的に修得できるとしている。価格（税別）は1科目につき年額2万円で、同じ科目の2年目以降の再受講は年額6000円。販売目標として2024年度に年間5万人を掲げる。

ヤマハは2021年4月6日、ネットワーク技術者のスキルアップを目的とした公式認定制度「ヤマハネットワーク技術者認定試験（Yamaha Certified Network Engineer）」（YCNE）を発表した。同年6月に開始する。ルーター/スイッチなどヤマハ製ネットワーク製品の知識やネットワーク技術を評価・認定する。

インテックは2020年12月15日、次世代の金融システムの開発・保守を担う人材の育成を目的とした研修サービスに、「スマホネイティブアプリ開発」コースを開講した。AndroidとiOSのアプリを同時に開発できるオープンソースの開発ツール「Flutter（フラッター）」を使ったネイティブアプリ開発を学習できる。eラーニングとハンズオンを組み合わせた形態で、学習受講時間は20時間。受講料（税別）は、1人20万円。

一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2020年12月11日、PHP8の技術者認定試験を2021年秋から始めると発表した。これに先立ち、ベータ試験「PHP8技術者認定上級/準上級試験（ベータ）」を2021年2月7日に東京で開催する。

Preferred Networksは2020年12月7日、AIおよびデータサイエンスを基礎から学びたい社会人などに向けて、マシンラーニング（機械学習）やディープラーニング（深層学習）の基礎学習コンテンツ4種を発表した。オンラインAI人材育成講座「SIGNATE Quest」のマーケットプレイスで同日提供を開始した。

日立ソリューションズ・クリエイトは2020年11月17日、セキュリティ人材の育成を目的としたオンライン教育サービス「サイバーセキュリティトレーニング」を販売開始した。電子商取引コンサルタント国際評議会（EC-Council）がホワイトハットハッカーであると認定した日立ソリューションズ・クリエイトの専任技術者が講師を務める。

NECは2020年10月19日、NEC社員のキャリア形成を支援する新会社「NECライフキャリア株式会社」（本社：神奈川県川崎市）を100％子会社として設立したと発表した。2021年度からは、シニア人材をNECグループ内外の職場に派遣・斡旋する取り組みも開始する。2021年度からは、現在56歳到達時としている管理職の役職定年を廃止する。

Preferred Networks（PFN）は2020年7月6日、コンピュータサイエンス教育事業を立ち上げると発表した。第1弾として、小学生から始めるプログラミング教材「Playgram（プレイグラム）」を開発した。総合教育サービス事業を展開するやる気スイッチグループと提携し、プログラミング教室パッケージとして提供する。やる気スイッチグループは2020年8月から、首都圏の3教室での対面授業および家庭でのオンライン授業にPlaygramを順次導入する。

NECは2020年6月24日、同社のデジタルビジネスを推進するべく、デジタル人材育成のための教育プログラムを開発したと発表した。デジタル変革に必要な思考・行動様式に関するトレーニングができるとしている。これまでNECが行ってきた専門技術領域のトレーニングとセットで活用する。教育プログラムは、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科と共同で開発した。

NECは2020年6月24日、同社のデジタルビジネスを推進するべく、デジタル人材育成のための教育プログラムを開発したと発表した。デジタル変革に必要な思考・行動様式に関するトレーニングができるとしている。これまでNECが行ってきた専門技術領域のトレーニングとセットで活用する。教育プログラムは、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科と共同で開発した。

NECは2020年6月16日、AI人材を育成するオンライン教育コース「NEC アカデミー Online for AI」を発表した。同年6月29日から順次提供する。AIリテラシー教育をはじめ、3年間で20講座の開講を目指す。

みずほフィナンシャルグループ（みずほFG）は、同グループ従業員5万8000人のキャリアデザイン支援のためのデジタルラーニング基盤として、米Cornerstone OnDemandのラーニングマネージメントシステム（LMS）を導入し、2020年5月29日に稼働を開始した。構築は、コーナーストーンの大規模ユーザーでもある日立製作所および日立システムズが、自社での実績を基に行った。コーナーストーンオンデマンドジャパンが2020年6月9日に発表した。

みずほフィナンシャルグループ（みずほFG）は、同グループ従業員5万8000人のキャリアデザイン支援のためのデジタルラーニング基盤として、米Cornerstone OnDemandのラーニングマネージメントシステム（LMS）を導入し、2020年5月29日に稼働を開始した。構築は、コーナーストーンの大規模ユーザーでもある日立製作所および日立システムズが、自社での実績を基に行った。コーナーストーンオンデマンドジャパンが2020年6月9日に発表した。

オープンストリームは2020年6月9日、リモートでIT技術者を育成するサービス「D-College on Remote」を開始した。場所や時間を問わず、90日間でJavaによるWebアプリケーション開発の知識を習得できる。

パソナテックは2020年6月8日、RPA（ロボットによる業務自動化）ソフトウェア「UiPath」のスキルを持った人材を育成するプログラム「RPA人材育成プログラム」を強化した。SMBCバリュークリエーションの知見を集約した「開発標準」の要素を取り入れ、実業務に即したロボット開発の課題を繰り返す実践演習を導入した。パソナテックは、本プログラムを通じて、2021年5月までに150人のRPA人材の育成を目指す。

日本IBMは2020年5月15日、受講生の得意分野に基いて推奨受講順序を提示するクラウド型のeラーニングサービスを提供すると発表した。2020年5月下旬から提供する。最初の3カ月間は無償で利用できる。

アイデミーは2020年5月1日、AIやマシンラーニング（機械学習）の基礎をオンラインで習得できる教材パッケージ「AIエントリパック」の提供を開始した。AIについて初めて学習する人が対象であり、AI人材を育成できる、としている。価格（税別）は、 50ライセンスで250万円。期間限定で販売する。申し込みは2020年6月30日まで。

TISインテックグループのマイクロメイツは2020年2月28日、eラーニングによって遠隔・在宅での新卒研修を可能にするサービスを提供すると発表した。働き方改革を推進する企業や、2020年度の新卒入社の社員研修の実施形式の変更を検討している企業に向けて提供する。価格（税別）は要問い合わせとなっている。

JBCCホールディングスの事業会社で人材育成事業を行うアイ・ラーニングは2020年2月18日、システム開発のプロジェクトマネジャー（PM）に向けて、アジャイル開発の研修を開始すると発表した。同年3月中旬から開始する。

BIツール「Qlik」シリーズ提供元のクリックテック・ジャパンは2019年7月4日、同社が参画する「データリテラシー・プロジェクト」による学習プログラムの提供を開始した。18の英語版無償コースのうち9コースを日本語化したもので、Qlikユーザー以外でも無償で利用できる。

KDDIは2019年3月28日、主にKDDIグループ社員の人材育成を担う100％子会社「KDDIラーニング株式会社」（本社：東京都多摩市）を2019年4月1日付けで設立すると発表した。2020年4月の事業開始を予定する。また、企業の社員研修などに利用できる宿泊可能な研修施設を建設中で、2020年4月の開業を計画している。

デジタルビジネスに限らず、新事業やサービスを生み出す手法として定着した感があるハッカソン（Hackathon）。日本でも毎日のように開催されているが、読者は世界最大のハッカソンをご存じだろうか？ サウジアラビアで開催された「ハッジハッカソン（The Hajj Hackathon）」がそれで、ギネス世界記録に登録されている。CIOやITリーダーの教養としても知っておいてほしいと考え、サウジアラビア出身で現在は日本企業に勤務するITエンジニア、アムル・アル・シャワン（Amr Al-Shawan）氏によるレポートをお届けする。

東京海上ホールディングスは2019年2月25日、東京海上グループのデジタル変革を担うデータサイエンティストの育成を目的に、東京海上グループ専用の育成プログラム「Data Science Hill Climb」を創設したと発表した。2018年度中にトライアル運用を完了し、2019年度から正式な育成プログラムとして運用を開始する。

日商エレクトロニクスは2018年12月13日、企業におけるデジタルレイバー活用を推進するため、RPA（ロボットによる業務自動化）やOCR（光学文字読み取り）のトレーニングを行う「デジタルレイバーアカデミー」を2019年1月18日に開設し、エンジニアの派遣サービスを開始すると発表した。

企業内のデータが爆発的に増え、これを有効活用しようとするニーズが高まっている。データ分析をする手段として、ビジネスインテリジェンス（BI）などのツールを導入する企業も増えている。その一方で、思ったような成果が出ていないという声をよく聞くが、それはなぜなのか。日産自動車でCEOのカルロス・ゴーン氏をはじめ、多くの役員の経営課題を解決してきたデータ&ストーリーLLC代表の柏木吉基氏によれば、「ソフトスキル」が不足しているためだという。企業がデータを有効活用するための人材育成や組織づくりはどうあるべきか。柏木氏にそのポイントを聞いた。

SAPジャパンは2018年6月11日、デザインシンキングのファシリテーター育成トレーニングコースの提供を開始した。

特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は2018年3月27日、2008年から無償で公開しているLinux学習用教材「Linux標準教科書」の新版「Linux標準教科書（Ver3.0.0）」を発表、同日提供を開始した。PDF版、EPUB版、Kindle版（有償）の3種類があり、Kindle版の新版は2018年4月にリリースする。

RPAテクノロジーズとMAIAは2018年2月19日、RPAソフト「BizRobo! Basic」を教材に使ったRPA研修サービス「RPAラーニング for Business」を発表、同日提供を開始した。Webブラウザから利用できるeラーニング教材をクラウド型で提供する。価格（税別）は、受講者5人までの「ライトプラン」が月額20万円など。

IT定着化サービスを手がけるマイクロメイツは2018年2月7日、Office 365/Office 2016の操作研修をeラーニング化した自己学習用教材「マイクロメイツ かんたん自己学習 Office365/Office2016」を発表、同日販売を開始した。Webブラウザからeラーニングサイトにアクセスして利用する。

特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は2018年2月5日、日本市場に向けた新たなLinux技術者認定試験「Linux技術者認定試験 LinuC」を開始すると発表した。2018年2月5日から受験の予約を開始し、2018年3月1日から受験可能予定となる。