カテゴリー: メインフレーム

東京システムハウス（TSH）は2025年5月13日、COBOLシステムのための生成AIシステム「AIベテランエンジニア」を発表した。生成AI/LLMの「Gemini」を利用して、「仕様書作成システム」と「質疑応答システム」を提供する。COBOLコードからの仕様書の自動作成、チャット形式でのコードの修正案提示や不具合の調査などが行える。

米IBMは2025年4月8日（米国現地時間）、メインフレーム新製品「IBM z17」を発表した。特徴の1つはAI推論能力の強化で、オンチップのAIアクセラレータを持つ新プロセッサ「IBM Telum II」を搭載し、前世代から50％高速化を図ると共に、拡張カード型のAIアクセラレータを追加することでさらに性能を向上できる。また、耐量子暗号によるデータ保護機能も拡充している。日本IBMが同年4月9日に説明会を開き、新製品の特徴や提供価値、メインフレーム事業の戦略を明らかにした。

米Kyndrylの日本法人、キンドリルジャパンは2025年2月13日、IBMメインフレームのIaaS「zCloud」の計算資源を拡充し、同社が東京近郊に新設するデータセンターから2025年中に提供すると発表した。同DCからは15万MIPS以上の処理能力を提供する。

NECは2024年12月12日、メインフレーム「ACOS-4」のミッドレンジシリーズ「i-PX AKATSUKI/S100」を販売開始し、同年12月25日に出荷すると発表した。従来シリーズ「i-PX9800/S200」の後継にあたり、CPU性能が従来の最上位モデルより約1.3倍に向上しているほか、REST APIを介したSQLの実行に対応し、オープンシステムとの連携が容易になった。価格は個別見積もりで、NECは販売目標として今後5年間で200台を掲げる。

SCSKは2024年11月28日、メインフレーム「IBM z16」のホスティングサービス「MF＋（エムエフプラス）ホスティングサービス」を2025年春から提供すると発表した。SCSKのデータセンターにIBM z16を導入し、これを共同利用型のサービスとして運用サービス込みで提供する。

SIベンダー/データセンター事業者のAGS（本社：埼玉県さいたま市）は、メインフレームで稼働していた第4世代言語「EASY」のアプリケーション資産をCOBOLに移行した。レガシー資産をCOBOLに統一することで、将来のオープン化に向けた一歩を踏み出した。移行作業を支援したキヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）が2024年10月10日に発表した。

SIベンダー/データセンター事業者のAGS（本社：埼玉県さいたま市）は、メインフレームで稼働していた第4世代言語「EASY」のアプリケーション資産をCOBOLに移行した。レガシー資産をCOBOLに統一することで、将来のオープン化に向けた一歩を踏み出した。移行作業を支援したキヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）が2024年10月10日に発表した。

日本IBMは2024年10月1日、三菱UFJ銀行（本社：東京都千代田区）、インターネットイニシアティブ（IIJ）とそれぞれパートナーシップを締結し、地域金融機関向けにメインフレームと分散基盤からなる新共同プラットフォームを提供開始した。地銀システム共同化グループのじゅうだん会などが採用を決定している。

JR東海（東海旅客鉄道、本社：愛知県名古屋市）は、メインフレーム上で稼働していたCOBOLによる基幹系システムをJavaに変換し、オープンシステムに移行した。Javaへの変換に、TISのリライトツール「Xenlon～神龍 モダナイゼーションサービス」を採用し、TISとジェイアール東海情報システムが移行作業を支援した。TISが2024年9月25日に発表した。

米キンドリル（kyndryl）は2024年9月10日（米国現地時間）、メインフレームにおけるモダナイゼーションに関するグローバル調査の結果を発表した。各国のビジネス/ITリーダー500人を対象に実施した調査から、回答者の86％がメインフレームモダナイゼーションの取り組みを加速させるために、生成AIを含むAIの導入を早急に進めていることが明らかになった。また、多くの組織でスキル不足の問題がモダナイゼーションを妨げていることが浮き彫りになった。

富士通は2024年5月7日、レガシーシステム移行サービス「Fujitsu PROGRESSION（プログレッション）」を提供開始した。同社のメインフレーム「GS21シリーズ」で動作しているCOBOLアプリケーションをJava言語またはC#言語に自動変換（リライト）するサービスである。変換後のソースコードはクラウドなどを含む任意のITリソース上で動く。もともと米Fujitsu North America（FNAI）が提供していたサービスであり、今回、日本市場への展開に向けて、GS21シリーズでの日本語対応と稼働検証を行った。

富士通は2024年5月7日、レガシーシステム移行サービス「Fujitsu PROGRESSION（プログレッション）」を提供開始した。同社のメインフレーム「GS21シリーズ」で動作しているCOBOLアプリケーションをJava言語またはC#言語に自動変換（リライト）するサービスである。変換後のソースコードはクラウドなどを含む任意のITリソース上で動く。もともと米Fujitsu North America（FNAI）が提供していたサービスであり、今回、日本市場への展開に向けて、GS21シリーズでの日本語対応と稼働検証を行った。

SIベンダーのシーイーシー（CEC）は2024年2月15日、レガシーマイグレーションツール「OpenFrame」を販売開始した。メインフレームで稼働しているアプリケーションをオープン系に移行するためのツールである。ソースコードを書き換えずに載せ替えるリホスト型の移行と、コンテナで動作するJavaアプリケーションに変換するリアーキテクチャ型の移行の両方のいずれも可能である。以前からSI案件で同ツールを使うことはあったが、今回新たにライセンスの販売も開始した。開発会社は、韓国TmaxSoft（日本法人は日本ティーマックスソフト）。

自動車部品メーカーのIJTT（本社：神奈川県横浜市）は2023年5月、メインフレームで稼働していた基幹業務システム（鋳造システム）をLinuxのオープン環境にリホスト型で移行した。リホスト作業は日本ティーマックスソフトの「OpenFrame7」を用いて実施した。システムとアプリケーションの改修・保守性が向上し、メインフレームの保守運用コストを削減した。日本ティーマックスソフトが2023年10月12日に発表した。

米キンドリル（kyndryl）は2023年9月12日（米国現地時間）、メインフレームにおけるモダナイゼーションの現状と展望に関するグローバル調査の結果を発表した。ビジネス/ITリーダー500人を対象に実施した。ほとんどの組織がメインフレームのモダナイゼーションにハイブリッドアプローチを採用していること、回答者の総計で125億ドルのコスト削減を図っていることなどが判明した。

東京システムハウス（TSH）とサイバートラストは2023年2月20日、メインフレーム移行支援サービスで協業したと発表した。両社の製品サービスを組み合わせることで、メインフレームで稼働している基幹システムをオープン環境（Linux環境）に移行するための支援をトータルで提供する。2023年4月から提供する。

日本IBMは2022年9月14日、メインフレームのLinux専用モデル「IBM LinuxONE」の新版を発表した。IBM z16メインフレームをベースに開発した。まずはハイエンドモデルとして「IBM LinuxONE Emperor 4」を同年9月14日より出荷する。ミッドレンジおよびエントリーモデルは2023年上半期に出荷する予定。

NECは2022年6月30日、メインフレーム「ACOS-4」の新モデル「i-PX AKATSUKI/A100シリーズ」を発表し、販売を開始した。新モデルでは、処理性能や信頼性などを強化している。価格（税別）は最小構成で月額940万円からで、販売目標として5年間で200台を掲げる。なお新モデルは三井住友銀行の次期勘定系システムへの採用が決定している。

日本ティーマックスソフトとユニリタエスアールは2022年5月31日、脱メインフレーム支援サービス「Structure AtoZ」を発表した。ユーザー企業の脱メインフレームをサブスクリプション型で支援する。TmaxSoftのリホストツール「OpenFrame」とユニリタSRのクラウド移行サービス「SRクラウドパッケージ」を組み合わせたサービスであり、クラウド環境への移行と移行後のシステム運用をワンストップで提供する。価格（税別）は、初期費用なしで、月額300万円から。同日、2社から販売・提供を開始した。

日本IBMは2019年10月18日、メインフレームの最新機種「IBM z15」のプライベートイベントを国内で開催した。これに合わせ、メインフレームのソフトウェアを統括するBarry Baker（バリー・ベーカー）氏が来日。Baker氏は、x86など他のプラットフォームと比べたメインフレームのメリットとして、垂直統合システムであるためにソフトウェア機能が優れる点を挙げる。

情報技術開発（tdi）は2019年10月1日、IBM製メインフレーム関連ビジネスに特化した新会社「TDIゼットサービス」を同日付で設立したと発表した。メインフレーム技術者が減少する中、継続的にメインフレーム関連サービスを提供するとしている。

NECは2019年7月26日、メインフレーム「ACOSシリーズ」中型機の新モデル「i-PX9800モデルS200」を発表した。同時に、ACOSシリーズ向けストレージの新モデル「iStorage A5200」および「iStorage A3200」を発表した。いずれも2019年9月から販売し、2019年12月3日から出荷する。

TISとユニリタは2019年3月1日、メインフレームからオープン環境への移行支援にあたり、帳票領域での取り組みで協業すると発表した。TISのSIサービス「Xenlon～神龍 モダナイゼーションサービス」とユニリタの帳票関連サービスを利用して、顧客のメインフレームの帳票環境をオープン環境へと移行する。

日本は、メインフレームの残存数が世界トップクラスといわれるレガシー大国だ。2000年代初頭の「オープン化」の波で多くの企業が脱レガシーを果たしたが、金融など安定性、安全性を重要視する一部の企業では、未だにメインフレームが企業システムの屋台骨を支えている。それだけに、まだまだ需要が残されているのが「レガシーマイグレーション」。ここに紹介する独立行政法人 住宅金融支援機構は、金融機関としては珍しい、大規模システムのレガシーマイグレーションを実施、2018年3月に無事新システムを稼働させている。模範となる前例がない中、失敗すると多方面に影響を与える基幹システムのオープン化を成功させた同機構の取組は、レガシーマイグレーションを検討している企業の良い模範となるはずだ。

日本IBMは2018年4月19日、都内で会見を開き、米IBMが2018年4月10日に発表したメインフレーム新製品で、19インチラック幅としてデータセンターに容易に置けるようにした「IBM z14 Model ZR1」および「IBM LinuxONE Rockhopper II」について説明した。

富士通は2018年4月17日、メインフレーム「GS21」シリーズを刷新したと発表した。超大型機「FUJITSU Server GS21 3600モデルグループ」と、中・大型機「FUJITSU Server GS21 3400モデルグループ」を、2018年4月17日から販売する。販売目標は、メインフレーム全体で2018年度（2019年3月期）から2020年度（2021年3月期）までの3年間で800台。

日本IBMは2018年4月10日、米IBMが同日発表したリリースの抄訳として、19インチラック幅としてデータセンターに容易に置けるようにしたメインフレーム「IBM z14 Model ZR1」および「IBM LinuxONE Rockhopper II」を発表した。

米CA Technologiesは「モダン・ソフトウェア・ファクトリー」を掲げアジャイル開発やDevOps（開発と運用の融合）のための製品／サービスを強化している。その対象プラットフォームにメインフレームを含む点は、同社の特徴の1つだろう。同社は、デジタル変革の時代にメインフレームをどう位置付けているのか。メインフレーム担当ゼネラル・マネージャのAshok Reddy（アショック・レディ）氏に聞いた。