Tsunagu.AIは2023年11月15日、HTML自動生成ツール「FRONT-END.AI」に、コードエディタ「Visual Studio Code（VS Code）」との連携機能を追加した。Webフロントエンド開発の初期工程として、デザインカンプからWeb画面（HTMLと一部のCSS）を自動生成するクラウドサービスである。VS Codeとの連携により、Webブラウザを介さずに生成したコードをVS Code上に直接表示できるようになった。
米レッドハット（Red Hat）は2023年11月1日（米国現地時間）、IaCコード自動生成ツール「Red Hat Ansible Lightspeed with IBM watsonx Code Assistant」をリリースしたと発表した。AnsibleのIaCコードを、米IBMのコード生成AI「watsonx Code Assistant」を用いて生成する。2023年5月の発表以来技術プレビューを公開してきたツールで、今回、コード生成AIの提供開始に合わせて一般提供を開始した。
NTTデータ イントラマートは2023年11月8日、Webアプリケーション開発・実行プラットフォーム「intra-mart」の新版「2023Autumn版」をリリースしたと発表した。新版では、ユーザーが独自のテンプレートを作成可能にするなど開発機能を強化した。特に、大規模で継続的に追加開発する企業の内製化において利便性が向上するとしている。
インサイトテクノロジーは2023年10月31日、データ匿名化ツールの新版「Insight Data Masking Ver.3.4」をリリースした。個人情報などを含む本番データをマスキング（匿名化）してテスト/分析用データを生成する。新版では、メインフレームのクラウド移行を想定し、メインフレーム特有の固定長ファイルや文字コード（EBCDIC）の要件に準拠したテストデータを生成できるようにした。
米IBMは2023年10月26日（米国現地時間）、コード生成AI「watsonx Code Assistant」が利用可能になったと発表した。生成AIがコンピュータプログラムのコードを生成するツールである。AnsibleのIaCコード生成と、COBOLのJavaへの変換の2つのユースケースを用意している。いずれも2023年に入ってアナウンスしていた機能で、今回利用できるようになった。
SCSKは2023年10月24日、ノーコード開発ツール「CELF」のWebブラウザオプション「CELF Anywhere」を同年11月10日から提供すると発表した。同オプションにより、開発したアプリケーションを、スマートフォンのWebブラウザなどから場所を問わずに利用できるようになる。価格（税別）は1ユーザーあたり年額7000円からで、別途、年額17万5000円からの基本ライセンスが必要。販売目標は今後3年間で5000社。
SCSKは2023年10月24日、ノーコード開発ツール「CELF」のWebブラウザオプション「CELF Anywhere」を同年11月10日から提供すると発表した。同オプションにより、開発したアプリケーションを、スマートフォンのWebブラウザなどから場所を問わずに利用できるようになる。価格（税別）は1ユーザーあたり年額7000円からで、別途、年額17万5000円からの基本ライセンスが必要。販売目標は今後3年間で5000社。
米ギットハブ（GitHub）は2023年10月10日（米国現地時間）、プログラミング支援機能「GitHub Copilot」に関する新たな調査結果を公開した。2022年の調査では、GitHub Copilotによってコーディングが55％速くなるという調査結果を公開している。今回の調査では、統合開発環境（IDE）の中からGitHub Copilotと対話できるチャットインタフェース「GitHub Copilot Chat」の効果を調査した。結果、開発者の85％はGitHub Copilot/Copilot Chatを使ったコーディングで、コードの品質に自信を持てたと答えている。
日立製作所は2023年10月19日、マイクロサービス用トランザクション管理ソフトウェア「Hitachi Microservices Platform - Paxos Commit Transaction Orchestrator」（HMP-PCTO）を発表した。同年10月23日から出荷する。トランザクションの一貫性をマイクロサービスにおいても確保することで、OLTPアプリケーションをマイクロサービスに移行しやすくする。同社のマイクロサービス開発・実行環境「Hitachi Microservices Platform」の新サービスとして提供する。
NECは2023年10月19日、Python用データ分析ライブラリ「pandas」を高速化するソフトウェア「FireDucks」ベータ版の無料公開を開始した。使い勝手はpandasと同じで、実行時コンパイルによってデータの前処理を高速化する。TPCx-BBベンチマークテストで、pandasと比べて最大16倍、平均約5倍高速化し、データサイエンティストの業務時間の約30％を削減可能としている。2024年度中の事業化を目指す。
愛媛銀行（本店：愛媛県松山市）は、メインフレームの基幹系システムと連携する「新アプリケーションプラットフォーム」をパブリッククラウドのAmazon Web Services（AWS）上に構築した。異業種企業との連携や新規サービスの迅速な開発を目的とし、2023年10月より同環境で稼働するアプリケーションの開発に取り組んでいる。NECが2023年10月19日に発表した。
パナソニック インフォメーションシステムズ（パナソニックIS）は2023年10月6日、NTTデータ イントラマートのアプリケーション開発プラットフォーム「intra-mart」を販売すると発表した。すでに販売しているERPパッケージ「Biz∫」との組み合わせで、ERPおよび周辺システムのSIを提供していく。
サイバートラストと東京システムハウスは2023年9月11日、メインフレームで稼働するCOBOLをオープン環境のMIRACLE LINUXへと移行するSIサービス「MMS for MIRACLE LINUX」を提供開始した。既存のCOBOL資産を分析したうえで、旧環境の各機能を代替するフレームワーク（ソフトウェア部品）と、MIRACLE LINUX上で動作するCOBOL環境を使って移行する。移行の要件定義から移行作業、移行後の保守運用までトータルに支援する。
米Autify日本法人のオーティファイは2023年9月7日、機能テストツール「Autify」に、ChatGPTを活用したテストシナリオ作成補助機能「Step Suggestions」を追加したと発表した。Google Chromeの拡張機能として動作する。Webアプリケーション画面の操作をレコーディングする際に、AIが次の操作を3つ提案してくれる。同機能を活用することで、テストのカバレッジを高められる。
金融やマーケティングなどのITサービスを提供するメタップス（本社：東京都渋谷区）は2023年9月5日、生成AIを用いるクラウド型開発ツール「GitHub Copilot for Business」を、エンジニア業務に従事する全社員を対象に導入すると発表した。事前に数人のエンジニアで実施したテスト運用で生産性の向上を確認したという。
マイクロフォーカスは2023年9月4日、COBOL開発環境「Micro Focus Visual COBOL 9.0J」および「Micro Focus Enterprise 9.0J」を販売開始した。同年9月19日から出荷する。COBOL言語を使ったソフトウェア開発環境の新バージョンである。
マイクロフォーカスは2023年9月4日、COBOL開発環境「Micro Focus Visual COBOL 9.0J」および「Micro Focus Enterprise 9.0J」を販売開始した。同年9月19日から出荷する。COBOL言語を使ったソフトウェア開発環境の新バージョンである。
ITシステム開発などのB2B事業を営むパナソニック コネクト（本社：東京都中央区）は、ソフトウェア開発/コーディングに生成AIを活用する試みを行った。開発者50人を対象に「GitHub Copilot for Business」を試験導入し、2023年7月10日から30日にかけて活用に取り組み、ほとんどの開発者が生産性向上を実感したという。2023年8月30日、ギットハブ・ジャパンが開催した説明会にパナソニック コネクト CTO（最高技術責任者）の榊原彰氏が登壇し、同社におけるソフトウェア開発の取り組みを説明した。
TISは2023年8月30日、アセンブラCOBOL変換サービス「アセンブラマイグレーションサービス」の提供を開始したと発表した。アセンブラのソースコードを、変換ツールと技術者による手動変換によって、COBOLのソースコードへと変換するサービスである。アセンブラよりも技術者が比較的豊富なCOBOLに変換することで、継続的なシステム保守が可能になる。また、COBOLからJavaなど他言語への変換も可能になるため、脱メインフレームの第一歩になる。
ビジョナルは2023年8月23日、グループ会社アシュアードの脆弱性管理クラウド「yamory（ヤモリー）」にSBOMインポート機能を追加した。スキャンしたソフトウェア構成情報のSBOM標準形式での出力に加えて、今回よりSBOM形式のデータを取り込めるようにした。SBOMの生成・管理・運用を一貫して行え、ソフトウェア部品の資産管理と脆弱性管理を一元的に提供できるようになった。
米IBMは2023年8月22日（米国現地時間）、COBOL/Java変換ツール「watsonx Code Assistant for Z」を発表した。同年第4四半期に提供を開始する。メインフレーム「IBM Z」で稼働するCOBOLアプリケーションを、生成AIを用いてJavaに変換する。
ソフトウェアベンダーのドリーム・アーツは、自社製品「SmartDB」の週次リリースにおける検証作業にGUIテストツールを適用し、3人日を要した検証作業を4時間に短縮した。米スマートベアソフトウェア（SmartBear Software）のGUIテスト（機能テスト）ツール「TestComplete」を用いた機能テストの自動化により、致命的な不具合もテスト時に検出可能になった。TestCompleteを販売するエクセルソフトが2023年8月21日に発表した。
AGEST（アジェスト）は2023年8月9日、ソフトウェア機能テストツールの新版「TestArchitect 9.3」をリリースした。新機能として、モバイル端末向けテスト機能「TestArchitect for Mobile」が加わった。WindowsアプリケーションやWebアプリケーションに加えて、モバイル端末（iOS/Android）のネイティブ/Webアプリの機能テストが可能になった。モバイル端末は仮想マシンではなく実機をPCに接続して機能テストを実行する。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2023年8月4日、Pythonの活用とPython人材の育成を支援するサービスを、自治体に向けて提供開始すると発表した。自治体への支援を通じて「Pythonの人材育成の機運を全国的に拡大する」（Pythonエンジニア育成推進協会）としている。
ITインフラ自動化支援などを提供するエーピーコミュニケーションズは2023年7月28日、SIサービス「DevOps導入支援サービス for GitHub Enterprise」を発表した。GitHubを用いたDevOpsの導入を支援する。DevOpsの確立に向けた組織の課題を解決すると共に、GitHubの利用を技術面でサポートする。
アマゾン ウェブ サービス ジャパン（AWSジャパン）は2023年7月27日、「金融リファレンスアーキテクチャ日本版 v1.1」を発表した。金融機関に求められるセキュリティや可用性に関わる共通機能をテンプレート化した資料である。初版は2022年10月にGitHubに公開しており、今回（2023年7月5日）、新版となるv1.1へと内容を更新した。新版では、DR（災害時復旧）構成のサンプルアプリケーションなどを追加したほか、新たなワークロードとしてデータ分析基盤を用意した。
エクセルソフトは2023年7月26日、PHP言語ライブラリ「Aspose.Total for PHP via Java」を発表した。PHP言語からExcelやPowerPoint、バーコードを処理するためのライブラリである。PHP言語で開発したアプリケーション内で、Excelファイルの生成・出力・変換、PowerPointの読み込みと書き出し、バーコードの認識・生成などを容易に実現可能である。
日立ソリューションズは2023年7月13日、SaaS型ソフトウェアテストツール「mabl（メイブル）」（開発元：米mabl）を同年7月14日より販売開始すると発表した。ソフトウェアが期待どおりに動作するかどうかを調べる機能テストと、想定した負荷の下でアプリケーションの応答時間などを測定する負荷テストの機能を提供する。
野村総合研究所（NRI）は2023年7月4日、金融機関の基幹システムをローコードで開発したと発表した。同システムは、2023年2月に稼働している。ローコード開発の効果として、開発/テスト工程の期間を3割短縮した。ローコード開発ツールには「Oracle APEX」（Oracle Application Express）を利用した。
ジャストシステムは2023年6月19日、クラウド型ノーコード開発基盤「JUST.DB」をバージョンアップしたと発表した。同年7月11日から提供する。データベースにデータを格納して活用するタイプの業務アプリケーションをノーコードで開発・実行可能なクラウドサービスである。新版では、ファイルの集約やメール送信など、自動化できる業務の幅を広げた。価格（税別）は、同時ログインユーザー1人あたり月額1万5000円。
NTTと早稲田大学は2023年6月16日、正規表現の誤りを自動で修正する技術を実現したと発表した。正規表現は、Webサービスの入力値からパターンに合致した文字列を抽出するといったケースで使われる、文字列合致の条件式。この正規表現が期待通りに記述されているかどうかを調べ、期待通りの挙動となるように自動で修正する。正規表現に誤りがあると、意図しない文字列に合致してしまったり、合致して欲しい文字列に合致しなかったりする。情報漏洩やサービス停止の原因となりうる。一方で、正規表現は難解であり、誤った記述が修正されないまま残っている事例がある。今回開発した技術を使うことで、正規表現の知識を持たない開発者でも正規表現の誤りを自動で修正可能になるとしている。
東陽テクニカは2023年6月14日、SaaS型の負荷テストツール「BlazeMeter（ブレイズメーター）」を販売開始した。Webシステムの性能を継続的に測定するための機能群をクラウドサービスの形で提供する。200万人以上の仮想ユーザーや最大56地点の地理的ロケーションを設定した大規模な負荷テストが可能。性能の測定だけでなく、機能テストやAPIテストも行える。テスト結果の分析機能も提供する。開発会社は、米パフォース・ソフトウエア（Perforce Software）。
東芝デジタルソリューションズ（TDSL）は2023年6月12日、イスラエルのクラシックテクノロジーズ（Classiq Technologies）との間で、ゲート型量子コンピューティングに関する技術提携に合意したと発表した。TDSLは、Classiqの基盤上で作成したソフトウェアを用いて、量子AIなどの技術検証を行う。検証結果に基づいて、ゲート型量子コンピューティングを用いた産業界におけるユースケースを探索する。
GitLabは2023年6月12日、バージョン管理システム「GitLab」において、ソースコードに含まれる脆弱性と解決方法を自然言語で説明するAI機能を提供すると発表した。Google CloudのAIサービス群「Vertex AI」などを活用する。
デロイト トーマツ ミック経済研究所は2023年6月6日、ローコード/ノーコード開発ツールに関する市場調査の結果を発表した。ベンダー32社のローコード/ノーコード開発ツールの2020年度から2023年度までの出荷金額を基に、2026年度までの中期予測を含めて集計・分析した。aPaaS（クラウドサービス）、設計・コード生成型、業務アプリ実行エンジン型の3分野に分類し、各々の市場を考察している。
倉庫業務やトラック運送/国際物流などを手がけるミツノリ（本社：福井県福井市）は、Excel業務を自動化し、ピッキングリスト作成などの事務作業を約40%削減した。Excel業務を自動化するノーコード開発ツール「StiLL」（アイエルアイ総合研究所が提供）を使ってマスターデータのメンテナンス業務を効率化した。StiLLによる業務改善を支援したBIPROGYが2023年6月5日に発表した。
グレープシティは2023年5月31日、JavaScript UIライブラリの新版「Wijmo（ウィジモ）2023J v1」を提供開始した。Webベースの業務アプリケーション画面を開発するためのUI部品を収録したJavaScriptライブラリである。新版では、月々の勤怠を管理する「就業月報アプリ」と、月々の支出データやポイント数などを表示する「モバイルアプリ風」のサンプルを新たに追加した。いずれのサンプルも、Wijmoが収録しているUI部品を組み合わせて開発したもので、ソースコードも入手可能。価格（税込み）は初年度が年額13万2000円、次年度以降は年額5万2800円。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2023年5月31日、ラキールのマイクロサービス開発実行基盤「LaKeel DX」を販売すると発表した。マイクロサービス技術を活用した業務アプリケーションを開発・運用するためのシステム基盤である。ソフトウェアを部品として開発することで、自社の業務に適合したアプリケーションを短期間で構築できる。運用を止めることなく、既存システムを段階的に更新していける。販売目標として3年間で15億円を掲げる。
日立ソリューションズは2023年5月25日、ローコード開発ツール「Mendix」（メンディックス）を販売すると発表した。同年5月26日から提供する。Mendixを活用したローコード開発の技術支援に加え、日立ソリューションズのコンテナ実行基盤「デジタルソリューション創出プラットフォーム」をあわせて提供することで、開発から本番稼働/運用まで総合的に支援する。Mendixは、独シーメンス（Siemens）が2018年に買収した米メンディックス（Mendix）が開発した製品で、日立ソリューションズは今回、日本法人のシーメンスとMendixの販売契約を交わした。
さくらインターネットは2023年5月25日、SaaS型のコマンドラインシェル環境「さくらのクラウドシェル」を提供開始した。Webブラウザでアクセスするだけで、無料でシェル環境が使える。シェルを介して、各種開発言語やテキストエディタ、Git、Ansible/Terraformなどを動かせる。データの保存領域はない。会員登録なしで使う場合はシェル環境とインターネットとの通信が行えない。会員登録した場合は、インターネット向けの通信（SSH/DNS/HTTP/HTTPSおよび1024以降のランダムポート）と、これらの戻りパケットに限って通信可能である。
パオ・アット・オフィス（Pao＠Office）は2023年5月24日、Java言語向けバーコード作成ライブラリ新版「Barcode.jar ver. 4.0」を出荷した。新版では、現行版までのJava環境（Java8～Java20）での動作を保証したほか、バーコード作成のサンプルとして、Spring Bootを利用したWebアプリケーションを用意した。価格（税込み）は、2万2000円。
グーグル・クラウド・ジャパンは2023年5月17日、Google Cloudの開発者向け会議「Google I/O 2023」で発表した内容について説明した。これによると、Google Cloudのクラウドサービス全般で生成系AIを使えるようにする。例えば、グループウェア「Google Workspace」、アプリケーション開発ツール、クラウド型で提供するAI機能群「Vertex AI」などで生成系AIが使えるようになる。
NECは2023年5月15日、米マイクロソフトのコードエディタ「Visual Studio Code（VSCode）」の拡張機能として、AIが生成したソースコードのバグを検出し、修正方法を提案する機能を発表した。同機能の開発元は米メタボブ（Metabob）。同社は、NECの子会社で新事業の創出を推進する米NEC Xによる新事業創出プログラムによって設立した企業である。
米メイブル（mabl）の日本法人、mabl（本社：東京都中央区）は2023年5月10日、SaaS型のソフトウェアテストツール「mabl」を強化し、新たに負荷テスト機能（性能テスト機能）を追加したと発表した。これにより、機能テスト（UIやAPI）と負荷テストを、単一の基盤でカバーできるようになった。機能テストのスクリプトを用いてアプリケーションの性能を継続的に検証可能である。
エンドポイントセキュリティ製品を手がける米タニウム（Tanium）の日本法人、タニウムは2023年4月25日、SBOM（ソフトウェア部品表）の認知度や取り組みについて国内企業を対象に調査した結果を発表した。SBOMの認知度は75%に上った。SBOM導入済みの企業は14%だが、導入・構築を検討中の企業を含むと6割が前向きである。
アイ・ティ・アール（ITR）は2023年4月20日、売上高500億円以上の大企業におけるマイクロサービスの採用状況に関する調査結果を発表した。大企業の22%ですでにマイクロサービスが稼働しており、稼働準備中（23%）と合わせて半数弱（45%）がマイクロサービスを採用している。
ポルトガルOutSystemsの日本法人であるOutSystemsジャパンは2023年4月14日、ローコード開発ツール「OutSystems 11」のクラウド版「OutSystems Developer Cloud」（ODC）を国内で発表した。東京リージョンで同年4月第1週に提供を開始した。OutSystemsは.NET環境で動くWebアプリケーションをノンコーディングでビジュアル開発可能なツールであり、今回のODCは開発環境と実行環境（デプロイ先）としてクラウド（AWS）を使う。
ServiceNow Japanは2023年4月11日、業務アプリケーション開発基盤「Now Platform」の新版「Utah」を発表した。同年3月23日から提供している。新版では、プロセスマイニング機能をITサービス管理（ITSM）以外のワークフローでも使えるようにするなど機能の対象を広げるとともに、オフィススペースのリース管理などの新機能を追加した。
ServiceNow Japanは2023年4月11日、業務アプリケーション開発基盤「Now Platform」の新版「Utah」を発表した。同年3月23日から提供している。新版では、プロセスマイニング機能をITサービス管理（ITSM）以外のワークフローでも使えるようにするなど機能の対象を広げるとともに、オフィススペースのリース管理などの新機能を追加した。
ヴイエムウェアは2023年3月29日、Javaアプリケーション開発部品「Spring Framework」の利用状況を調査した資料『2022年Springの現状』をリリースした。調査はグローバルで2020年以降毎年実施しており、今回の2022年調査は3回目となる。これによると、アプリケーションの実装形態は、回答者の93%がマイクロサービスを実装していると回答。主要なユースケースはAPIの公開で、OpenAPIとGraphQLの利用が拡大している。
Dashcombは2023年3月6日、社内システム管理画面ローコード開発ツール「Dashcomb」にSQL自動生成機能「SQL AI アシスタント」を追加した。ChatGPT3.5が日本語や英語による指示からSQLを自動生成する。データソースとなる外部データベースへの問い合わせにおいて、正しいSQLを短時間で実装できるようになる。
SAPジャパンは2023年3月2日、ソフトウェアテストツール「SAP Enterprise Continuous Testing by Tricentis」（継続的テスト実行・自動化）を発表した。ソフトウェアの開発から運用にかけて、継続的なテストを自動で実行する。ソフトウェアテストツールベンダーの米トライセンティス（Tricentis）と、ソフトウェアテストの導入・運用支援を専門とするSHIFTとの協業の下で提供を開始する。
パイプドビッツは2023年3月1日、ローコード開発ツール「SPIRAL ver.2」の新版、バージョン2.23を発表した。同年3月14日から提供する。新版では、複数ページで使っている同一のPHPプログラムを一元管理できるようにするなど、Webアプリケーションの生産性と保守性を高めている。
アイ・ティ・アール（ITR）は2023年2月14日、国内のローコード/ノーコード開発製品・サービス市場規模の推移と予測を発表した。2021年度の売上金額は前年度比18.6％増の611億6000万円だった。市場に影響力を持つ上位ベンダーをはじめ、同市場を構成するベンダーの8割超が2ケタ以上の伸びを示して好調が続いている。今後もCAGR（2021～2026年度）16.8％で成長し、2026年度は1300億円を上回って2021年度の2倍超の市場規模に拡大すると予測している。
BIPROGYは2023年2月10日、金融機関/金融サービス事業者向けシステム基盤ビジョン「ファイナンシャル・サービスプラットフォーム」を発表した。金融サービスを機能単位で迅速に提供するシステム基盤であり、同社がこれまで金融機関に提供してきた金融サービスを統一アーキテクチャとして提供する。
東芝デジタルソリューションズ（TDSL）は2023年2月10日、組み合わせ最適化演算サービス「SQBM+」の提供形態を拡充し、Amazon Web Services（AWS）上で利用可能なクラウドサービス「SQBM+ for AWS」を発表した。AWS Marketplaceから購入する。事業向けの標準プラン「Business Standard」の価格は、定額制の場合は月額9000ドルで、従量課金の場合は1時間あたり1800ドル。別途、実行環境としてAmazon EC2の費用がかかる。
アイリッジは2023年2月3日、モバイルアプリケーション開発・運用プラットフォーム「APPBOX（アップボックス）」を発表した。2023年4月から提供する。モバイルアプリケーションの機能群を30種類以上のSDKとして用意している。アイリッジがユーザー企業の要件に合わせてアプリケーションを開発して提供する。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2023年1月31日、各種オンラインコミュニケーションを実装するためのクラウド型SDK（ソフトウェア開発キット）「SkyWay」をリニューアルした。同時通信人数を従来の20人から100人に拡大し、より規模が大きいウェビナーやWeb会議などに利用できるようにした。旧SkyWayも継続して提供する。価格は新/旧とも同じで、追加機能の料金が別途発生するが、同時通信人数の拡大によるデータ転送量の減少などから実際の費用は増えないようにしているという。
エクセルソフトは2023年1月10日、GUIテストツール新版「TestComplete 15.47」を販売開始した。Windows上のデスクトップアプリケーションやWebアプリケーションなどを自動で動かし、機能が要件を満たしているかどうかをテストするためのツールである。新版では、Firefox 106/107/108など、動作を保証するテスト対象を拡大した。開発会社は、米スマートベア・ソフトウェア（SmartBear Software）。
SIベンダーのアンチパターン（本社：東京都港区）は2023年1月10日、SaaS開発支援サービス「SaaSus Platform」を発表した。アプリケーションをSaaS型で提供したいと考えている企業に向けて、SaaSの開発/運営に求められる機能群（マルチテナント、ユーザー認証、プラン・ロールに応じた認可など）をクラウド型で提供する。ベータ版公開の後、2022年12月24日より製品版を提供している。
グレープシティ（本社：宮城県仙台市）は2022年1月11日、JavaScript UIライブラリの新版「Wijmo（ウィジモ） 2022J v2」をリリースした。Webアプリケーション画面を開発するためのUI部品を収録したJavaScriptライブラリである。新版では、勤務シフト表や営業データ管理など実業務を想定したサンプルを拡充した。いずれのサンプルも、Wijmoが収録しているUI部品を組み合わせて開発している。ソースコードも入手して活用できる。価格（税込み）は初年度が年額13万2000円、次年度以降は年額5万2800円。
トヨタファイナンス（本社：愛知県名古屋市）は、ワークフローを軸としたローコード開発によって、紙の書類をベースとした業務プロセスを改善している。効果の1つとして、毎月約800冊の紙ファイルをペーパーレス化した。業務の改善・効率化の効果をコストに換算すると、ローコード開発ツール「intra-mart」のライセンス費用を導入後1年で回収したとしている。intra-martを提供するNTTデータ イントラマートが2022年12月23日に発表した。
NTTデータイントラマートは2022年12月20日、Webアプリケーション開発基盤「intra-mart Accel Platform」のライセンスを刷新した。これまでの買い切り型のライセンスを改め、年額制（名称は「Customer Success License」）とした。年額制の新ライセンスは2023年4月から提供する。今後は、買い切り型のライセンスは販売せず、新たな年額制ライセンスと、既存の月額制クラウドサービス「Accel-Mart」の2種類のライセンスを販売する。
テラスカイは2022年12月19日、Salesforce画面開発ツール「SkyVisualEditor」の新版「V18.0」を提供開始した。新版では、Salesforce上でExcelのような操作性を持つデータテーブルを追加した。
ガートナージャパンは2022年12月1日、ローコード開発ツールの選定にあたって、ユーザーが事前に考慮すべき3つの観点を発表した。同社は、ローコード開発のニーズが急速に進む中で、多くの国内企業においてツール選定時の混乱や選定後の課題が顕在化していると指摘し、どのような点に留意して選定を行うべきかを解説している。
パイプドビッツは2022年12月7日、ローコード開発ツール「SPIRAL ver.2」の新バージョン2.22についてβ版をリリースした。製品版は2023年1月24日から提供する。新版では、ユーザーが用意したメンテナンス用のPHPスクリプトをスケジュール実行可能にした。さらに、Webアプリケーションを開発する際に、マウス操作だけで開発可能な範囲を拡大した。
パイプドビッツは2022年12月7日、ローコード開発ツール「SPIRAL ver.2」の新バージョン2.22についてβ版をリリースした。製品版は2023年1月24日から提供する。新版では、ユーザーが用意したメンテナンス用のPHPスクリプトをスケジュール実行可能にした。さらに、Webアプリケーションを開発する際に、マウス操作だけで開発可能な範囲を拡大した。
アマゾン ウェブ サービス ジャパン（AWSジャパン）は2022年12月7日、米AWSが2022年11月28日～12月2日に開催した年次プライベートイベント「AWS re:Invent 2022」の発表内容を紹介した。サーバー周りの性能向上やデータベース関連の機能強化が中心で、例えば、Amazon Auroraデータベースにトランザクションデータが書き込まれてから数秒以内にAmazon Redshiftで分析可能になる機能などを説明した。
米リミニストリート（Rimini Street）日本法人の日本リミニストリートは2022年12月6日、業務アプリケーション相互運用性ツール「Rimini Connect」を発表した。SAPやOracleなどで構築した業務アプリケーションの稼働環境が変化しても、業務アプリケーションをバージョンアップせずに使い続けられるようにする。3つの変化（稼働OS、Webブラウザ、メール送信時の認証手順）を吸収する機能をそれぞれ提供する。
米リミニストリート（Rimini Street）日本法人の日本リミニストリートは2022年12月6日、業務アプリケーション相互運用性ツール「Rimini Connect」を発表した。SAPやOracleなどで構築した業務アプリケーションの稼働環境が変化しても、業務アプリケーションをバージョンアップせずに使い続けられるようにする。3つの変化（稼働OS、Webブラウザ、メール送信時の認証手順）を吸収する機能をそれぞれ提供する。
Jitera（東京都渋谷区）は2022年11月30日、ローコード開発ツール「Jitera」のベータ版を提供開始した。Ruby on RailsやJavaScript（Node.js、React）によるWebアプリケーションのソースコードを、GUIベースのエディタを使って自動で生成する。フロントエンドからバックエンドまで幅広い要素の開発に対応する。数十件のプロジェクトに対して行った実証実験では、平均で60～70%、最大で90%の開発を自動化したとしている。正式版の提供時期は未定。
ノークリサーチは2022年11月28日、国内の中堅・中小企業におけるノーコード/ローコード開発ツールの導入済み/導入予定の社数シェア、および用途に関する調査結果を発表した。調査は、年商500億円未満の中堅・中小企業1300社に対して実施した。導入率は「intra-mart Accel Platform」（15.1%）と「GeneXus」（14.4%）が比較的高い。用途の傾向として、「レガシーマイグレーション」や「クラウドサービス間の連携」が今後伸びるという。
キヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）は2022年11月25日、ローコード開発・実行環境「WebPerformer-NX」を発表した。2023年1月下旬に提供する。Webアプリケーションの開発・実行環境をクラウドサービスとして提供する。Web画面をノーコードで開発可能で、バックエンドの業務ロジックはJavaScriptで開発する。価格（税別）は利用規模に応じて個別見積もりで、月額14万円から（年間契約）。販売目標は、2025年までに「WebPerformer」シリーズで累計2000社（現時点では1327社）。
NTTデータは2022年11月22日、「ことらWebViewサービス」を同年11月24日から提供すると発表した。ことら（東京都中央区）が同年10月11日から提供する10万円以下の多頻度小口決済システム「ことら」への接続を簡易化する。金融機関および資金移動業者は、ことらWebViewサービスを利用することで、ことらに接続するアプリを容易に開発できるようになる。
インフォディオは2022年11月18日、電子帳簿保存法・インボイス制度に特化したWeb API型のAI-OCRサービスを2023年1月中旬に提供開始すると発表した。アプリケーションにAPIを組み込むことで、請求書などの帳票から電子帳簿保存法・インボイス制度に関連したデータをOCRで容易に抽出できるようになる。ユーザー企業だけでなく、会計ソフトウェアなどの商材を開発するベンダーがAI-OCR機能を自社製品に組み込む用途で使える。
日立製作所は2022年11月10日、ITコンサルティング/SIサービス「IT基盤/運用高度化オファリング」の提供を順次開始した。既存のクラウド関連サービスを統合・強化したものである。パブリッククラウドと基幹システム双方の構築・運用ノウハウをまとめたベストプラクティスを基に、ITインフラのモダナイズに関し、コンサルティングから設計・構築、運用までをワンストップで提供する。
NTTデータは2022年11月10日、金融機関向けマルチチャネル開発基盤を2023年度内に開発すると発表した。店舗のタブレットや顧客向けスマートフォンアプリなど複数の顧客接点（チャネル）を横断的に開発し、クロスチャネルを実現するシステム基盤である。複数金融機関での採用を目指す。
KDDIエボルバは2022年11月9日、コンタクトセンター業務をローコード開発で効率化する実証実験を実施し、オペレータの応対時間を削減したと発表した。受電応対中に顧客の契約情報の有無を確認する業務において、複数のシステムとExcelファイルに点在している顧客の「契約情報」と「本人確認情報」を検索するとリアルタイムに統合抽出するインタフェースを開発した。この結果、検索に要する平均処理時間を4.7分から約1分へと20.1%短縮した。
グレープシティは2022年10月21日、OutSystemsのアドオンモジュール「BrueSheet（ブルーシート）」を提供開始した。ローコード開発ツールのOutSystemsで、Excelライクな表計算機能/UIが利用できるようになる。伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が販売する。価格（税別）は45万円で、アプリケーション/開発者数ともに無制限で利用できる。
日立製作所は2022年10月21日、マイクロサービス開発基盤「Hitachi Microservices Platform」および「Justwareマイクロサービスフレームワーク」を発表した。企業情報システムへのマイクロサービスの適用を容易にする開発基盤である。いずれも、同年11月1日から提供する。前者のHitachi Microservices Platformは、買収した米GlobalLogicのアプリケーション開発フレームワークを日本向けに整備・強化して提供するもの。価格（税別）は、年額36万円から。後者のJustwareマイクロサービスフレームワークは、プロジェクトへのマイクロサービスの適用を支援する開発ツールである。価格（税別）は、実行環境が年額36万円から、開発ユーティリティが開発端末あたり月額1万7500円から。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2022年10月17日、メインフレーム接続API生成ツール「OpenLegacy」（開発元：米OpenLegacy、日本法人：オープンレガシージャパン）の販売を開始すると発表した。オープン系システムからメインフレームにアクセスするためのWeb APIをノーコード/ローコードで生成するツールである。メインフレームに対してCOBOLやPL/Iでアクセスし、メインフレーム側のプログラムには手を加えずに運用できる。FinTech事業に取り組む金融業を中心に販売する。利用するAPIの本数ごとに課金する。価格（税別）は年額1000万円から。販売目標として3年間で5億円を掲げる。
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2022年10月17日、メインフレーム接続API生成ツール「OpenLegacy」（開発元：米OpenLegacy、日本法人：オープンレガシージャパン）の販売を開始すると発表した。オープン系システムからメインフレームにアクセスするためのWeb APIをノーコード/ローコードで生成するツールである。メインフレームに対してCOBOLやPL/Iでアクセスし、メインフレーム側のプログラムには手を加えずに運用できる。FinTech事業に取り組む金融業を中心に販売する。利用するAPIの本数ごとに課金する。価格（税別）は年額1000万円から。販売目標として3年間で5億円を掲げる。
ServiceNow Japanは2022年10月4日、業務アプリケーション開発基盤「Now Platform」の新版「Tokyo」を発表した。同年9月22日から提供している。新版では、従業員体験を高める機能強化、データ暗号化などによるセキュリティの強化、資産管理などの目的別アプリケーションの強化、を図った。
ServiceNow Japanは2022年10月4日、業務アプリケーション開発基盤「Now Platform」の新版「Tokyo」を発表した。同年9月22日から提供している。新版では、従業員体験を高める機能強化、データ暗号化などによるセキュリティの強化、資産管理などの目的別アプリケーションの強化、を図った。
日立製作所は2022年10月3日、「CMOSアニーリング クラウドサービス」を提供開始した。組み合わせ最適化問題を高速に解く同社の「CMOSアニーリング」を月額制のクラウドサービスとして提供する。CMOSアニーリングのシステム基盤をSaaS型で提供するとともに、アプリケーションまで一括で提供する。これにより、各種の業種・業態の実業務で迅速に利用を始められるようにする。これまでもデータを渡すことでCMOSアニーリングの計算結果を返すSaaSは提供していたが、今回新たに、CMOSアニーリングの実行環境をSaaS型で提供した。価格は、個別見積もり。
米オラクル（Oracle）は2022年9月20日（米国現地時間）、Java開発・実行プラットフォームの新版「Java 19」（Oracle JDK 19）を提供開始したと発表した。Linux（x64/Arm64）/Mac（x64/Arm64）/Windows（x64）環境向けに提供しており、ダウンロードして利用可能である。Java 19では、ベクトル計算の強化や外部メモリーへのアクセスなど、いくつかの機能を強化した。なお、Java19は長期サポート（LTS）リリースではない。
TISは2022年9月7日、「APIプラットフォーム技術検証サービス」を発表した。ユーザーは、TISがAPI開発・公開用に用意しているクラウド基盤「APIプラットフォーム」を利用してAPI開発や運用を検証し、実開発・実運用に向けた検討を実施できる。サービスでは、PoC環境、PoC用のドキュメント、問い合わせサポートを提供する。価格は、個別見積もり。
AGESTは2022年9月7日、ソフトウェアテストサービス「AGEST式探索的テスト」を提供開始した。探索的テストは、事前にテストケースを作成せずに、ソフトウェアを動かしながらテストエンジニアが柔軟にテストの内容を考え、調整しながら進めるソフトウェアテスト方式である。テスト工程を短縮したい開発者に向けて提供する。
丸紅情報システムズ（MSYS）は2022年9月7日、ソフトウェア開発タスク高速化ツール「Incredibuild」（開発元：イスラエルIncredibuild Software、日本法人：インクレディビルドジャパン）の販売を開始したと発表した。ソースコードのコンパイルやテストといった時間がかかるタスクを、複数台のコンピュータを使った分散並列処理によって高速に実行する。
Preferred Networks（PFN）は2022年8月29日、ハイパーパラメータ自動調整ライブラリ「Optuna（オプチュナ）」のメジャーアップデート版「Optuna v3.0」を公開した。ディープラーニング（深層学習）のパラメータを自動で調整するライブラリである。新版では、Optunaが標準的に利用する最適化アルゴリズムのTPEが、制約付き最適化に対応した。探索したいパラメータの条件（制約）を明示的に指定することで、より効率的にハイパーパラメータを探索できるようになった。
ノーコード開発ツールベンダーなど7社は2022年8月31日、ノーコード開発の普及促進を目的とした団体「ノーコード推進協会」（英名：No Code Promotion Association、以下 NCPA）を同年9月1日に設立すると発表した。主な活動内容は、ノーコード開発の普及促進のためのセミナーの定期開催と、ワーキンググループ活動による会員企業間での情報共有など。今後幅広く会員企業を募り、2022年末までに企業数30社を目指す。
印Tech Mahindraの日本支社でSIベンダーのテックマヒンドラリミテッド（東京都港区）は、レガシーマイグレーションツール「OpenFrame」の販売を開始する。OpenFrameは、メインフレーム環境からオープン環境へとアプリケーションをマイグレーション（移行）するためのツール。テックマヒンドラリミテッドは、新たにOpenFrameを取り扱うことで、これまで同社が提供してきたマイグレーションサービスを強化する。OpenFrameの開発元である韓国TmaxSoftの日本法人、日本ティーマックスソフトが2022年8月26日に発表した。
日本ビジネスシステムズ（JBS）は2022年8月23日、ローコード開発ツール「Microsoft Power Platform」の運用保守サービスを提供開始した。ユーザーは、Power Platformの検討から運用までの支援を受けられる。
NECは2022年8月16日、IoT機器向け「軽量暗号 開発キット」および「軽量暗号 組込み改修不要化オプション」の稼働環境を拡大し、Windows向けの販売を開始した。通信を暗号化する機能をIoT機器に後付けで追加できるソフトウェア製品である。同年4月からLinux向けを提供しているが、同年10月1日からWindows向けを提供する。
ジャパンコンピューターサービス（JCS）は2022年7月29日、kintone開発支援サービス「キントレ」を発表した。同年8月1日から提供する。kintone開発チームを一定期間レンタルし、ユーザーと共に内製開発チームを立ち上げる。ユーザーの業務に応じたkintoneアプリの開発に加えて、操作や改善のレクチャーも行いながら、内製開発を支援する。
Preferred Networks（PFN）は2022年7月28日、汎用配列計算ライブラリ「CuPy（クーパイ）」 のメジャーアップデート版「v11」をリリースした。オープンソースのPython言語向けライブラリであり、GPUを使った行列計算が容易になる。新版では、疎行列の効率的な表現形式を追加し、1台のGPUで計算しきれなかった疎行列をマルチノード/マルチGPU環境で分散して計算しやすくした。また、ArmプロセッサとNVIDIA GPUを組み合わせた環境に対応した。
SCSKは2022年7月26日、Javaアプリケーション開発コンポーネント「S-Cred＋（エス クレド プラス）フレームワーク」を提供開始した。クラウドネイティブ型のアプリケーションや、最新UIを採用したアプリケーションを開発しやすくなるとしている。価格は、個別見積もり。
米Scaled Agile（日本法人：Scaled Agile-Japan）は、アジャイル開発のための知識体系／フレームワーク「Scaled Agile Framework（SAFe、セーフ）」を提供している。Scaled Agile-Japanは2022年7月20日、発表会を開き、新サービス「SAFe Enterprise」を同年7月1日に国内で販売開始したと発表した。ユーザー企業によるSAFeの活用を支援する教育コースや認定資格をサブスクリプション型で購入できる。価格は1ユーザーあたり年額150ドル（最小100ユーザー）。
米Scaled Agile（日本法人：Scaled Agile-Japan）は、アジャイル開発のための知識体系／フレームワーク「Scaled Agile Framework（SAFe、セーフ）」を提供している。Scaled Agile-Japanは2022年7月20日、発表会を開き、新サービス「SAFe Enterprise」を同年7月1日に国内で販売開始したと発表した。ユーザー企業によるSAFeの活用を支援する教育コースや認定資格をサブスクリプション型で購入できる。価格は1ユーザーあたり年額150ドル（最小100ユーザー）。
住友電工情報システムは2022年7月14日、Webデータベース簡易作成ソフトウェア「楽々Webデータベース」をバージョンアップしたと発表した。新版では、申請ワークフローの回覧中に、承認者が情報を追記できる機能を追加した。また、写真などの画像データを、添付ファイル形式だけでなく「画像型」という形式で登録できるようにした。
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