「京大卒モデル一ノ瀬のモード飯~Cuisine à la mode~」は、モデル兼俳優の一ノ瀬遼による料理番組です。「オシャレな料理を作りたい!!」「たまにはお家でご飯を食べたい!!」という多忙な業界人でも簡単に作れる料理を学びます。また京都大学薬学部出身の知識を生かした、料理にまつわるさまざまなウンチクや雑学もプラス。今回は、“お酒が進む”男の瓶詰めシリーズ3種(ポークリエット、鯖缶のリエット、牡蠣のオイル漬け)を学びます。リエットは、1時間半〜2時間煮込んだ豚肉をミキサーや木ベラでつぶしてペースト状にしたフランスの肉料理。父の日にワインと一緒にプレゼントするのはいかがでしょう?
山下は1996年に芸能事活動を始めて以来、音楽活動、連続ドラマや映画への出演など常に注目を集めている。2019年には国際連続ドラマ「THE HEAD」にメインキャストとして出演し、20年 にはハリウッド映画「The Man From Toronto」(22年米国公開予定)の撮影に参加し、活躍の場を世界に広げている。
「マーガレット・ハウエル(MARGARET HOWELL)」は5月30日まで、東京・代官山の代官山T-SITE GARDEN GALLERYで、ブランド設立50周年を記念した展覧会「50 YEARS OF DESIGN」を行っている。ブランドが変わらず大切にしてきた8つのキーワードと共に、マーガレットが10代のころに初めて作ったというワンピースや、日本各地を周る中で集めた民芸品などを展示している。入場無料、事前予約をすると優先的に入場できる。
ニューヨーク・ファッション・ウイークでの「3.1 フィリップ リム」のショーは、少なくとも10回は見たはずだ。念願の初対面は2016年。ブランド創立10周年を記念して、アーティストで環境問題研究家のマヤ・リン(Maya Lin)とコラボレーションした節目のショーだった。「Stop and Smell The Flowers」をコンセプトに、会場には毒素を含まないオーガニックな土約2tを使って、大地の壮大さや地層の重なりを表現。使用した土はショーの終了後、ニューヨークの市民農園に提供されて再利用されるなど、環境にも配慮されていた。
後藤愼平デザイナーが手掛けるメンズブランド「M A S U」は、2021-22年秋冬コレクションを初のランウエイショー形式で2月に発表した。“CODES(記号)”をコンセプトに、クリエティブ集団ペリメトロンの佐々木集を演出家として迎えた。ショーは冒頭、幼少期を回想する映像から始まり、性別や年齢などを“記号”として解釈したコレクションが登場する。後藤デザイナーを中心に、20代のユースがショーに込めた思いとは。「WWDJAPAN」の20代の取材チームが密着した。
後藤愼平デザイナーが手掛けるメンズブランド「M A S U」は、2021-22年秋冬コレクションを初のランウエイショー形式で2月に発表した。“CODES(記号)”をコンセプトに、クリエティブ集団ペリメトロンの佐々木集を演出家として迎えた。ショーは冒頭、幼少期を回想する映像から始まり、性別や年齢などを“記号”として解釈したコレクションが登場する。後藤デザイナーを中心に、20代のユースがショーに込めた思いとは。「WWDJAPAN」の20代の取材チームが密着した。
LINEは、バニッシュスタンダードのオンライン接客支援サービス「スタッフスタート」との連携した「LINEスタッフスタート」を今秋からスタートする。「スタッフスタート」はスマホなどで撮影した販売員コーディネートを気軽かつ簡単にネット通販につなぎ込めるサービスで、現在1200ブランドが導入、2020年の年間の流通総額は約1100億円に達している。導入ブランドは、アパレルの販売員が中心に、コスメや食品、インテリアなどにも広がっている。LINEとの連携により、これまで販売員が自発的にLINEやインスタグラムなどのSNSのプライベートアカウントで行っていた顧客とのやり取りも、公式アカウントを通じた接客が可能になり、企業側が管理しやすくなり、販売員側にも売り上げへの貢献が可視化されるようになる。本日開催のLINE BIZ DAYで発表したLINEの池端由基執行役員は「オンラインとオフラインの垣根がなくなる中、このLINEスタッフスタートで接客もその垣根をなくしたい」と語る。
イケア新宿は、「フォーエバー21(FOREVER 21)」新宿店の跡地。新宿駅および新宿3丁目駅から徒歩5分と便利な立地だ。記者会見で、ヘレン・フォン・ライス(Helene Von Rice)イケア・ジャパン社長兼チーフ・サステナビリティ・オフィサーは、「新宿駅は、日々約350万人が利用し様性を表す場所。新宿に出店できてうれしい」とコメント。イケアはダイバーシティーやインクルージョンを企業理念に掲げており、新宿店では7カ国から130人のスタッフが勤務し、管理職の割合は男性と女性で半々だ。ペールエリック・ヘーグベリ(Pereric Hoberg)スウェーデン大使は、「まるで我が家に帰ってきたようだ。『イケア』はスウェーデンという国が持つ価値観を体現する企業だ。コロナ禍における暮らし方、そして消費の仕方に対する解決策を提案している」と述べた。
ゴールドウインの2021年3月期連結業績は、純利益が107億円となった。コロナによって昨年春には直営店の大半が臨時休業したが、秋以降の盛り返しで過去最高益だった20年3月期とほぼ同額の利益を確保した。「ザ・ノース・フェイス(THE NORTH FACE)」を中心にしたアウトドア事業が引き続き牽引する。14日に会見した渡辺貴生社長は「(新常態によって)アウトドアウエアを仕事や遊びの場面で隔てなく着る人が増えている」と手応えを強調する。
21日間連続のオンライン・スウェット・フェス「Be You Be Well: Wellness Month」のロゴバレエダンサーの飯島望未モデル、アーティストの加治ひとみクリエイティブディレクターの小橋賢児執筆家の四角大輔パーソナルフェイストレーナーの木村祐介ケン・リー「ルルレモン」シニア・ヴァイス・プレジデントデイジャ・ライリー 「ルルレモン」グローバルアンバサダーエドワード壽里「ルルレモン」アンバサダー村上要「WWDJAPAN」編集長
「ルルレモン(LULULEMON)」は6月1日、21日間連続のオンライン・スウェット・フェス「Be You Be Well: Wellness Month」を開催する。期間中は毎日トレーニングクラスやトークショー、ワークショップなどのオンラインセッションを開催。国内外の「ルルレモン」アンバサダーと豪華ゲストが、「ハッピーでヘルシーなウェルネス」と「ハイブリッドスウェット」を届ける。
「ポロ ラルフ ローレン(POLO RALPH LAUREN)」は、米メジャーリーグベースボール(MLB)とのカプセルコレクションを5月19日に発売する。第1弾はニューヨーク・ヤンキース(New York Yankees)やロサンゼルス・ドジャース(Los Angeles Dodgers)、シカゴ・カブス(Chicago Cubs)、セントルイス・カージナルス(St. Louis Cardinals)の4球団のチームカラーやロゴが付くアイテムがラインアップ。ポロシャツ(税込2万2000円)やフーディー(同2万4200円)、デザイナーのラルフ・ローレンがかつて始球式で着用したウエアから着想を得たスタジアムジャケット(同7万1500円)、「ニューエラ(NEW ERA)」とのコラボレーションキャップ(同9900円)や、“ポロベア”のウエアなどを大人用からキッズ用までそろえる。コレクションは年内に第3弾まで予定しており、チームが追加されていく予定だ。ラルフ ローレンと「ニューエラ」の一部直営店と公式オンラインストアのほか、エイチ ビューティ&ユース(H BEAUTY&YOUTH)で販売する。
その後、縫製業に従事する人々の労働環境は改善されたのだろうか。「ラナ・プラザの悲劇」から8年経った21年4月24日、短編ドキュメンタリーシリーズ「ファッションスケープス:ア・リビング・ウェージ(原題:Fashionscapes: A Living Wage)」がユーチューブ(YouTube)などで公開された。「ザ・トゥルー・コスト」を手掛けたアンドリュー・モーガン(Andrew Morgan)監督と、環境や人権問題に関するコンサルティング会社エコ・エイジ(ECO-AGE)のリヴィア・ファース(Livia Firth)共同創立者兼クリエイティブ・ディレクターが再びタッグを組んだ今作は、最低賃金以下で働かざるを得ない発展途上国の女性たちと、コロナ禍でさらに悪化した労働環境や搾取システムを改善しようと尽力する人権活動家らにフォーカスしている。
事業における人権侵害の根絶に取り組む非営利団体ビジネスと人権リソースセンター(Business & Human Rights Resource Centre)のタルシ・ナラヤナサミー(Thulsi Narayanasamy)=シニア・レイバー・リサーチャーは、「労働者が貧困状態にあるのは偶然ではなく、そうなるように制度が作られているからだ。生活できないほどの低賃金で働かざるを得ない女性は6000万から8000万人いる。こうした労働者らはコロナ禍以前から極貧状態にあり、その17%は飢餓に直面している。新型コロナウイルスよりも飢餓を恐れる労働者のほうが多いぐらいだ」と作中で話している。
ファッション業界は世界全体で2兆5000億ドル(約270兆円)程度の市場規模を持つ巨大な産業だが、近年は人権を含めた環境問題で批判されることも増えている。国連の専門機関で、労働者の労働条件と生活水準の改善を目的とする国際労働機関(International Labour Organization)などが定める指針やイニシアチブに署名しているアパレル企業も多いとはいえ、縫製産業従事者の労働環境の改善を訴える非政府組織「クリーン・クローズ・キャンペーン(Clean Clothes Campaign以下、CCC)」が19年に発表したリポートによれば、発展途上国の労働者に生活賃金以上の賃金を支払っていると証明できるブランドはないという。
「ラナ・プラザの悲劇」から1カ月後の13年5月に、安全監視機関として「バングラデシュにおける火災予防および建設物の安全に関わる協定(The Accord on Fire and Building Safety in Bangladesh以下、アコード)」が設置され、「H&M」や、「ザラ(ZARA)」の親会社であるインディテックス(INDITEX)など欧州を中心とする200社以上のアパレル企業が署名した。「ユニクロ(UNIQLO)」などを擁するファーストリテイリングも13年8月に署名している。
アディダスのフローレンス・ロバート(Florence Rohart)シニア・フットウエアデザイナーは「このプロジェクトでは全てにおいて、『Less is more(少ないことは良いことである)』だった。素材だけでなく構造もミニマムにするために、パフォーマンスを維持するために本当に必要なものだけを残した」と話し、オールバーズのジェイミー・マクラーレン(Jamie McLellan)ヘッド・オブ・デザインは「アッパーと外側の構造は、タングラム原理から着想を得た。廃棄物を削減するために全ての個別パーツで素材全体を使い切っており、製造時にできるだけゴミが出ないようになっている」と話した。