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先週、米マサチューセッツ州のボストン郊外ヒンガムで、現地のアップルストアに乗用車が突入してフロントウィンドウを突き破り、1人が死亡、19人が負傷する事件が起きました。クルマに乗っていたブラッドレー・レイン氏は事故だと主張し、アップルのティム･クックCEOは被害者をお見舞いしています。

この事件につき被害者らが、ショッピングセンターの所有会社と、クルマを運転していたレイン氏、そしてアップルの三者を、事件を防ぐために十分な対応がされなかったとして訴えています。

米Boston Herald紙によると、負傷した被害者の「数人」を代理する弁護士がレイン氏だけでなく、アップルやショッピングセンターの所有者にも一部の責任があると記者会見で述べたそうです。

事件を担当するダグ・シェフ弁護士いわく「我々の専門家は、この大惨事は100％防ぐことができたと言っている」とのこと。休日で交通量の多い駐車場の往来と一般人の間に、いくつかの障壁や車止めを置くべきだったと述べています。

運転していたレイン氏は縁石を乗り越え、道路からアップルストアのウィンドウまで30フィート（約9m）を暴走。そのときの速度は不明で、本人はアクセルに足が引っかかって事故を起こしたと主張しているそうです。

シェフ氏によれば、こうした店にクルマが突っ込む事故は年間、数千回も起きているとのこと。そのうち46％に怪我人が出ており、8％が死亡事故となっているとのことです。

とはいえ、シェフ氏は「存在する過ちを正したい」と続けています。被害者達は損害賠償金を求めるよりも「この種の安全装置をもっと明確にして、家族たちを納得させてほしい」と望んでいると述べています。

日本国内の感覚では、クルマに突入されたアップルは純粋な被害者のように捉えられて、こうした訴訟は提起されにくい印象もあります。しかし、総合的かつ長期的に考えると、大企業も提訴することで、今後の悲劇を減らせる効果もありそうです。

Source:Boston Herald
via:AppleInsider

アップルがiPhone 14とiPhone 14 PlusのCM動画から、ボーカルを削除したことが明らかとなりました。

元々の広告ではイドリス・エルバが歌う「Biggest」という言葉が繰り返されていましたが、これがNから始まる人種差別用語のように聞こえるとの指摘が相次いでいました。

iPhone 14とiPhone 14 Plusの発売を記念した広告動画がYouTubeなどに展開されたのは、今年9月のこと。その直後から米国では不快だとの声が上がっていましたが、アップルは2ヶ月間も放置する結果となりました。

iPhoneの大画面モデル名に「Plus」を付けるのは、iPhone 8 Plus（2017年発売）以来5年ぶりのこと。それをアピールしたいために「Big&Biggest」広告を打ったと思われますが、裏目に出てしまったようです。

現在の最新バージョンでは音声が消されている一方で、YouTubeの字幕をオンにすると「Biggest」としっかり歌っていたことが確認できます。

日本では指摘する声がほとんど聞こえなかった印象もありますが、それが日米の温度差なのかもしれません。

Source:9to5Mac

iPhone 15のカメラではダイナミックレンジが向上することにより、白とびや黒つぶれを抑えた美しい撮影ができることの情報を、Nikkei Asiaが報告しています。

iPhone 15では上位モデルの「Pro」にてUSB-C端子の搭載がウワサされていますが、カメラにおいても10倍ズームのペリスコープズームや「8P」レンズの搭載が期待されています。

今回の報告によれば、iPhone 15ではソニー製のイメージセンサーを搭載。このイメージセンサーは「フォトダイオードとトランジスタを別々の基板層に配置することで、イメージセンサーにより多くのフォトダイオードを追加できるようになった」と説明されています。

そしてこの新たなイメージセンサーの搭載により、カメラのダイナミックレンジが向上。例えば明るさの違いが大きな被写体を撮影したときにも、背景や被写体が白飛びしたり、黒つぶれするケースが減ると指摘しているのです。

毎年進化するiPhoneのカメラ性能ですが、来年のiPhone 15でも撮影品質のアップグレードが期待できそうです。一方で、通常モデルの「非Pro」でもこのイメージセンサーが搭載されるのかどうかが、気になるところです。

Source: Nikkei Asia via 9to5Mac

中国・鄭州市にある世界最大のiPhone組立工場での抗議活動や製造再開の遅れにより、2022年内のiPhone 14 Pro製造台数が予定より600万台も減る可能性があると報じられています。

フォックスコンが運営する工場では、新型コロナの感染拡大により従業員らが集団隔離された上に、食料や物資の支給も十分ではなく、約束された特別ボーナスも支払われない事態が発生。その不満が爆発し、従業員らの逃亡や抗議活動が繰り広げられていました。

ちょうど年末商戦を間近に控えるタイミングでもあり、フォックスコンは事態を収拾するためにボーナスの支払いに関して誤りを認め、辞職に同意した人々には退職金を支払うことに。しかし、その結果2万人以上が離職することになり、人手不足が深刻化しています。

さて米Bloombergの報道によると、フォックスコン工場の内部事情に詳しい関係者は、iPhone 14 Proモデルの生産台数が予想より約600万台も少なくなるかもしれないと述べているそうです。この数字は状況が変われば改善される可能性があり、どれだけ早く通常の操業を回復できるかにかかっているとのこと。

フォックスコンは大量の辞職者を出してしまった後、生産を再開するため少なくとも10万人以上の従業員を必要としており、採用のための検疫スペースが足りなくなってしまったほどだと報じられていました。

すでにアップルは「今からiPhone 14 Proモデルを発注しても、年末年始に間に合わない」と案内しており、米国の家電量販店も「ホリデーシーズンは売りたくても在庫がない」と警告を出していました。しばらくはiPhone 14 Proモデルの入手は厳しくなりそうです。

Source:Bloomberg
via:AppleInsider

iPhoneの製造を手掛けるフォックスコンの工場にて従業員による暴動が発生したことが、海外で報じられています。フォックスコンは、従業員に補償するようです。

この事件の背景には、鄭州（ていしゅう）にあるフォックスコン最大のiPhone組み立て工場にて、新型コロナウイルスによるロックダウンが発生したことから始まりました。食堂も利用できないほど厳しいロックダウンに対し、一部の従業員が工場から離職することを選択しました。

そしてフォックスコンは従業員の引き止めのために、ボーナスを最大10倍まで引き上げると伝えていたのです。しかしその約束のボーナスが払われず、工場で暴動が発生していました。

現在フォックスコンはボーナス支払いに関する誤りを認め、退職者を含めた従業員に補償すると発表。またアップルのチームも、現地でサポートのために赴いているようです。

というわけで、なんとか一段落を見せそうなアップル製造工場でのトラブル。このような工場トラブルが頻発することで、インドやベトナムといった中国以外の地域へのアップル製品の製造移管もすすみそうです。

Source: 9to5Mac

ブラジル法務省は9月、「電源アダプタを同梱しないiPhoneの販売を禁じる」命令を出しています。その後もアップルが命令に従わなかったため、現地の消費者保護当局（Procon）が小売店からiPhoneを押収する事態になりました。

ブラジルのテック情報ブログTechnoblogによると、首都ブラジリアにあるさまざまな小売店で数百台のiPhoneが差し押さえられたとのこと。iPhone 11から発売されたばかりのiPhone 14まで幅広く押収されたそうです。

アップルが充電器の同梱を止めたのは、iPhone 12が発売されてからのことです。が、それ以降は（以前は同梱していた）iPhone 11でも充電器なしの小型パッケージに改められており、ブラジル政府に「抱き合わせ販売（製品が完全に機能するために別の製品を購入する必要があること）」と見なされて販売禁止とされたしだいです。

今回の差し押さえから3日後、アップルはブラジルの裁判所に政府命令の差し止めを申請し、認められています。これにより最終的な判決が下されるまで、iPhoneは現地で販売され続けると伝えられています。

また当面はブラジルでのiPhone販売を認めたDiego Câmara Alves判事は、アップルが消費者の権利を侵害していないと考えているようです。ほかの無数の電子機器（サウンドアンプ、コンピューターやセキュリティ機器など）も充電器なしに販売が認められているのに、ブラジル政府がアップルにだけ命令を下すことは「権力を乱用している」と主張しています。

そしてアップルも、iPhoneに充電器の同梱を止めたのは環境保護のためだと強調。お客も「デバイスの充電や接続に関するさまざまな選択肢を認識している」として、裁判に勝てる自信をうかがわせています。

この話は約2年前に遡り、もともとブラジル政府が現地で販売されているすべてのiPhoneに充電器を同梱すべきと声明を出したことが始まりです。その後に約3億円（当時）の罰金が課されましたが、それでもアップルは命令に応じず。iPhoneの莫大な売上から見れば、この程度の罰金は無視できたのかもしれません。

最近はアップルのみならず、ほかのハイテク製品メーカーも充電器の同梱を止める傾向にあります。それは充電器そのもののコストに加えて、箱が大きくなって輸送費がかさむためでしょう。サムスンもタブレット製品の値上げを予告するさい、理由の1つに「輸送費の高騰」を挙げていました。

Source:Technoblog
via:9to5Mac

仮想通貨の交換業大手「FTXトレーディング」（以下、「FTX」）が経営破綻してから、約2週間が経過しました。負債総額は約7兆円、債権者は投資家や企業など100万人を超える可能性があるなど、世界中に混乱が広がっています。

アップルが、そんなFTXの没落を描いた書籍を映像化する権利を取得する見通しだと報じられています。

この書籍は、「マネーボール」や「マネー・ショート」で知られるノンフィクション作家マイケル・ルイス氏によるものです。同氏はFTXが崩壊にいたるまでの6か月間、FTXの創業者でありCEOを務めた（元）カリスマ経営者のサム・バンクマンフリード氏と一緒に過ごしていたとのこと。さしものルイス氏も、一時は260億ドルに上ったバンクマンフリード氏の資産がほぼゼロになるとは予想していなかったのかもしれません。

米Deadlineの情報筋によれば、アップルが提示した額は「（ドルで）7ケタ半ば」。つまり数億円とのこと。アップルはNetflixやアマゾンなどと競り合っているようですが、もしも取引が成立すれば（おそらくApple TV+で）長編映画化される見通しだと伝えられています。

まだルイス氏の書籍は出版されていませんが、仮想通貨帝国・FTXにおける最後の6か月に何が起きたかを明らかにするはず。FTXとバンクマンフリード氏は証券規則に違反した疑いで米国などの調査を受けているほか、広告に関わった世界的な有名スポーツ選手にも影響が及ぶ可能性があるとの報道もあります。

Source:Deadline

via:MacRumors

年末商戦が本格化する中、iPhone 14 Proモデルは人気が高くて在庫が減り続けていると見られています。日本のアップル公式オンライストアでも、11月24日時点でお届け日が12月末～1月初めになるようですが、米国の小売店に目を移すと、アップルと提携する家電量販店Best Buyが「年末年始は品不足になる」と警告を出しています。

この事態は特に驚くべきことでもありません。11月初めにもアップルは、中国にある最大のiPhone組立工場がコロナ禍により生産が縮小するため「iPhone 14 ProおよびiPhone 14 Pro Maxの出荷台数は当初の予想を下回る見込みであり、お客様のお手元に届くまでの待ち時間が長くなることが予想されます」とプレスリリースを出していました。

その後、アップルは11月17日（米現地時間）に「ホリデーギフトの注文が間に合う最終日付」の案内を出しましたが、iPhone 14 ProとiPhone 14 Pro Maxは11月15日。つまり、すでに発注しても年内には間に合わない、もはや遅すぎると明らかにしていました。その時点ではBest BuyはまだiPhone 14 Proモデルの供給は潤沢なようだとコメントしてましたが、それも終わりを告げようとしているようです。

Reutersによると、Best BuyのCEOはメディア向け電話会談で「（在庫）圧力がかかっている箇所の1つは、高価格帯のiPhoneデバイスです」と述べたとのこと。要するにiPhone 14 ProとiPhone 14 Pro Maxの供給が需要に追いついていないというわけです。

最新iPhoneは年末商戦中に客を集め、たびたび衝動買いも誘うそう。つまりiPhoneの店頭在庫がないことは、本体の売上がなくなる以上のダメージをお店にもたらすリスクがあるようです。

実際、Reutersの記者が米ニューヨーク州ブロンクスのBest Buy店舗に行ったところ、iPhone 14 Proモデルはなかったとのこと。店舗責任者も、注文してから現物が届くまでに最低2週間かかり「そのために多くの客を失う」とぼやいています。

おりしも、世界最大のiPhone工場で給料未払いなどの不満が高まり、労働者が激しい抗議活動を起こしているとの報道もあります。これから年末にかけてiPhone 14 Proモデルはどんどん品薄になる可能性もあり、欲しい人は見かけたらすぐに買うほうがいいかもしれません。

Source:Reuters

アップルが提供するオンラインサービス「iCloud」のWindows版（iCloud for Windows）にて、動画が破損していたり、あるいは他人の写真が表示されたとの報告を、海外テックサイトのMacRumorsが掲載しています。

iCloudではストレージサービスとして、写真や動画をアップロードすることが可能です。先日には、「Windows 11」と「iCloud写真」の統合が実現。さらにポータルサイト「iCloud.com」のデザインも全面リニューアルされています。

今回MacRumorsに寄せられた報告によると、「iPhone 13 Pro」や「iPhone 14 Pro」に関連して今回の問題が発生しています。例えばiPhoneで撮影した動画が、iCloud for Windowsでは黒いラインが表示され再生ができなかったそうです。

さらに一部のユーザーが破損した動画を再生しようとすると、他人の家族の写真やサッカーの試合、その他のランダムな写真が表示されたと報告されています。さらにこれはサーバー側の問題なのか、iCloud for Windowsアプリを削除しても問題は解決しなかったようです。

記事執筆時点では、アップルからこの問題に関するアナウンスは発表されていません。プライバシーに関する悪影響も心配されるので、早めの修正を期待したいものです。

Source: MacRumors

米マイクロソフト（以下「MS」）のiOS向け人気キーボードアプリ「SwiftKey」は今年（2022年）10月に、App Storeから削除されていました。が、わずか1か月と少しで復活したことが明らかとなりました。

今年9月、MSは「iOS版Swiftkeyのサポートを終了しました」といきなり発表。特に理由も明かされず、10月5日にはApp Storeから削除されることになりました。

しかしSwiftkeyは、一部では非常に人気が根強いキーボードアプリでした。MSが2016年に買収して以来、Android版およびiOSアプリを無料で提供。PCと同じくQWERTY配置のキーボードは、スマートフォンのフリック入力に慣れないPCユーザーにとても好評でした。

アップルの標準iOSキーボードよりも愛用する人が少なくなかっただけに、公開停止には失望する声も上がっていました。しかし、MSの広報担当者はThe Vergeに「お客様からのフィードバックに基づき、SwiftKey iOSはアップルApp Storeに再公開されました」と声明を出しています。

復活したとはいえ、iOS版Swiftkeyの最新アップデートは2021年8月21日で止まっています。もっとも、MSのOneNoteおよびOffice製品グループ担当副社長兼GMのVishnu Nath氏は、アプリの今後の展開に「ご期待下さい」と予告しています。

Microsoft SwiftKey Keyboard is BACK on iOS!

Stay tuned to what the team has in store for it!

Link https://t.co/X6eIq0VJgP pic.twitter.com/23OA67UynZ

— Vishnu.one (@VishnuNath) November 18, 2022

Android版Swiftkeyは小まめにアップデートされているのに対して、iOS版は放置気味でしたが、日本語対応を含めて期待したいところです。

Source:The Verge

アップルが2023年に投入することが期待される「iPhone 15」シリーズについて、USB-C端子での高速通信が可能なのは上位モデルの「iPhone 15 Pro」シリーズになると著名アナリストのミンチー・クオ氏が伝えています。

iPhone 15 Proシリーズに関する噂の中には、USB-C端子の採用やカメラなどの大幅アップデートの話のほか、物理ボタンが廃止されるという情報も。また、最上位モデルの「iPhone 15 Ultra（仮称）」ではチタンフレームが採用されるという予想もあります。

クオ氏によれば、2023年に投入されるiPhone 15シリーズでは、全モデルがUSB-C端子を採用するとのこと。しかし有線接続での高速転送に対応するのはハイエンドモデルの2機種（iPhone 15 Pro／15 Pro Max）のみで、スタンダードモデルの2機種（iPhone 15／iPhone 15 Plus）では、引き続きLightningと同じUSB 2.0規格が採用されるというのです。

一方、iPhone 15 Proシリーズは少なくとも「USB 3.2」または「Thunderbolt 3」に対応し、転送速度が「著しく改善」される可能性が高いそう。これにより、ビデオファイルなどが高速に転送できるようになるはずです。

最近はスマートフォンでも4K動画の撮影が当たり前になり、その転送方法が課題になっています。iPhone 15 Proシリーズは解決策の一つになるかもしれません。

Source: 郭明錤 (Ming-Chi Kuo) / Twitter via MacRumors

アップルが正式発表していない、ワイヤレス充電器MagSafeのアクセサリー「Magic Charger」の画像が、11月15日にツイッターに投稿され、海外で話題を呼んでいます。

アップルは現在、iPhone向けのワイヤレス充電器として「MagSafe充電器」や「MagSafeデュアル充電パッド」を販売中。これらはマグネットを利用したMagSafe機構により、iPhoneを固定しながら充電します。

今回のMagic Chargerという名称は、Macに接続したときに表示される製品名から判明しました。また、アップルは同製品の開発を中止し、発売しないことを決定したものと思われます。

MagSafe Charger pic.twitter.com/ElQM5yDbjh

— DuanRui (@duanrui1205) November 15, 2022

Magic Chargerのデザインとしては、アルミニウムのベースにMagSafeの充電パッドを組み込んでいます。充電パッドは平らにするだけでなく、斜め上に傾けたりすることも可能。しかし、例えばiPhoneの場合は横向きでしか設置できないという制約も存在します。

というわけで、おそらくは今後も発売されないであろうMagic Charger。個人的にはMagSafe関連アクセサリーとして、iPhoneとAirPods、Apple Watchを一気に充電できる製品の登場に期待したいものです。

Source: 9to5Mac

Apple Watchが人の命を救ったエピソードは、何度も伝えられてきました。最近、新たにインドで10代の若者が150フィート（約47m）もの深さの谷に転落した際に、Apple Watchのおかげで助けを呼べたと報じられています。

現地メディアによると、2022年7月に17歳のスミット・ニレシュ・メタさんは、友達とハイキングをしていたところ、大雨で濡れていた道で足を滑らせました。低木が多くて前方の視界が悪いことも原因の1つだったようです。

メタさんは深いところで約47ｍもの谷に落ちましたが、なんとか低木につかまって、それ以上の滑落を食い止めました。しかし、落下しているうちに両足首を脱臼する大けがを負い、身動きが取れなくなったそうです。

あいにく、手元には携帯電話もありませんでした。メタさんたちはスマートフォンをなくさないように1つのリュックに入れて、仲間の1人に預けていたのです。一生懸命大きな声を出して友達の注意を引こうとしましたが、上にいる彼らには届きませんでした。

しかし幸いなことに、メタさんはApple Watch Series 7を腕に着けていたため、両親と友人に電話をかけ、正確な位置情報を送ることができました。おかげで居場所がわかり、最寄りの病院に運ばれたと伝えられています。

その後、メタさんは何日か腫れが引くのを待ってから、脱臼した足首を手術。再び歩けるようになったのは、つい2週間ほど前だそうです。

そしてメタさんはアップルのティム・クックCEOに感謝のメールを送信。すると、「回復に向かっているようで本当によかったです。大変な事故だったようですね。あなたの話を聞かせてくれて、本当にありがとう。 一日も早い回復をお祈りしています」と返事をもらったとのことです。

Apple Watchはセルラーモデルの場合は単体で、そうでなくともiPhoneに接続していれば、電話をかけることができます。手首に巻いているApple WatchはiPhoneよりも落としにくいため、最後の命綱として頼れる相棒となりそうです。

Source:DH
via:iMore

アップルの共同創業者スティーブ・ジョブズ氏が履いていたボロボロのサンダルが、なんと21万8750ドル（約3000万円※）で落札されました。一応、360度回転できるNFT（非代替性トークン）が付いてきます。

※1ドル＝約139.4円で換算（2022年11月17日現在）

このサンダルは、ビルケンシュトック（ドイツの靴ブランド）の中でも人気の高い「アリゾナ」モデル。アップルを創業した1970年代～80年代にかけて、ジョブズ氏が履いていたそうです。ジョブズ氏の元財産管理人であるマーク・シェフ氏がゴミ箱から回収したものが、米ジュリアンズ・オークションに出品されていました。

かつてシェフ氏はサンダルを入手した経緯について、ジョブズ氏がほとんど物を取っておかない」ため、一度捨てようとしたところを回収したと説明していました。いくつかは残し、いくつかは造園業者や友人におすそ分けし、いくつかはGoodwill（リサイクルショップ）に持ち込んだそうです。

このサンダルは2016年に、わずか2000ドル（現在のレートで約28万円）で落札されたとのこと。物価の上昇を考えずに単純に計算すると、それから100倍以上も値上がりしたことになります。今回も初めは6～8万ドルの値が付くと見積もられていましたが、そちらも余裕で上回りました。

オークションの説明では「サンダルはよく使われているが、まだ無傷のようです」とのこと。 ただの使い古されたサンダルにしか見えませんが、「長年使ったことで形づくられたスティーブ・ジョブズの足跡が残っています」とアピールされています。

2012年にはジョブズ氏のメモと稼働するApple I（アップル初のコンピュータ製品）基板が40万ドル（約5600万円）で落札され、2022年もジョブズ氏が使っていたMacintosh SEが最大30万ドル（約4200万円）だと見積もられたこともありました 。何かジョブズ氏に縁のあるグッズを持っている方は、オークションに出品すれば予想を超える価格が付くかもしれません。

Source:Julien’s Auctions
via:The Verge

アップルは11月16日（現地時間）、同社のアプリ・サービス総合サイト「iCloud.com」のデザインを全面リニューアルしました。10月下旬からベータテストが行われていましたが、ようやく正式公開にこぎ着けた格好です。

従来は各アプリのアイコンが並ぶそっけない画面でしたが、最新版ではApple IDアカウントと写真、メール、iCloud Drive、カレンダー、メモなどがタイル状に並ぶカラフルな体裁となりました。また、「探す」やPages、Numbers、Keynoteなどの追加アプリ用タイルも用意されています。

このページはカスタマイズすることができ、配置されているアプリを並び替えたり、完全に取り除いたりすることも可能。画面の一番下にはiCloud+の契約プランと使用済みストレージが表示されるほか、削除済みのファイルやブックマークなどを復元するためのリンクも用意されています。

右上の「+」記号をクリック（タップ）して、新規のメールやメモ、カレンダーイベントの作成もできます。また、左隣のメニュー（ドットが長方形に並ぶ）からは、「メールを非公開」「カスタムメールドメイン」「プライベートリレー」など、iCloud+の設定にアクセスすることもできるようになっています。

11月9日（現地時間）からは、Windows 11のフォトアプリでiCloud写真が利用可能になりました（Microsoft Storeから「iCloud for Windows」のインストールが必要）が、iCloud.comのリニューアルによって、Windows PCを使っているiPhoneユーザーは、ますます便利な体験ができそうです。

Source:MacRumors

アップルが開発していると噂される「AR／VRヘッドセット」は2023年3月に量産が開始される、と台湾のDigiTimes紙が報じています。

投入が長らく噂されているアップルのAR／VRヘッドセットですが、2022年5月には「取締役会で製品のデモが行われた」と報じられたほか、「2023年1月に発表される」との情報も。また、アップルのAR／VRヘッドセットは3000ドル（約43.9万円※）のハイエンド向けデバイスとなり、虹彩認証機能が搭載されるとも言われています。

※1ドル＝約146円で換算（2022年11月10日現在）

今回のDitiTimesの報道によれば、アップルのVR／ARヘッドセットでは、台湾の電子機器メーカー・ペガトロンが最終組み立ての独占パートナーになるとのこと。2023年3月に量産が開始され、翌4月に製品発表が行われる可能性があると予測しているのです。

その他にも、アップルのAR／VRヘッドセットは初期生産数が非常に限られ、高価格帯となるため、主に業務向け製品になる可能性があるとのこと。

2022年10月には「メタバース」を推進するメタが、娯楽だけでなくビジネス用途などを想定したVRヘッドセット「Meta Quest Pro」を22万6800円にて発表しました。アップルがこの流れに乗るかどうか、注目です。

Source: DigiTimes via MacRumors

空港で盗まれた荷物を取り返したり、車両盗難事件の捜査に貢献したり、アップルの忘れ物トラッカーAirTagは、防犯対策として役立っています。最近では、AirTagが迷子になった犬を助けるために活躍したというニュースが米国から届きました。

地元メディアFox 35によれば、米フロリダ州オーランドのDenise Huertasさんは10月20日、近所でゴミ出しをしたそうですが、その1時間後、飼い犬のロッキー（ヨークシャーテリア）がいなくなっていることに気づいたとのこと。

しかし、ロッキーの首輪にはAirTagが取り付けられていました。そこでHuertasさんは走ってiPhoneを取りに行き、「探す」アプリで場所を確認すると、約20分離れたところにいると表示されました。

さらに幸いなことに、ロッキーを見かけた人が動物保護サービスに連れて行ってくれていました。AirTagがあったおかげで、Huertasさんはどこに行けばロッキーを引き取れるかを知れたわけです。ロッキーには身分証明書もマイクロチップも着けていなかったため、保護サービス側も誰に連絡を取ればいいのか知りようがありませんでした。

なお、iPhoneからAirTagを「紛失モード」に設定すれば、他の人も連絡先情報を読み取ることが可能。もっともHuertasさん、あるいは保護サービス側もそれを知らなかったかもしれませんが、この一件からHuertasさんはロッキーにマイクロチップを付ける予定だそうです。

アップルが特に奨励している使い方ではありませんが、通販サイトではAirTagのペット用ケースに人気がある模様。AirTagもそう高価ではなく、取り付けにも手間がかからないため、気軽に利用できそうです。

Source:Fox 35
via:9to5Mac

日本のユーザーは長年にわたり、新品のスマートフォンを中古品より好む傾向がありました。が、最近は円安のため新型iPhoneは価格が高すぎて手が届かず、中古iPhoneの売れ行きが伸びているようです。

実に32年ぶりの円安もあり、アップルは日本でiPhoneの価格を引き上げています。2022年7月には、公式オンラインストアで約2割アップ。そして9月に発売したiPhone 14も、米国では前モデルと同じ799ドル～（約11万7000円※）ですが、国内では9万8000円～（税込、2021年9月に発売当時の価格）から11万9800円に上がっています。

※1ドル＝約146円で換算（2022年11月10日現在）

その事情は米国以外の他国でも同じですが、日本の消費者は新品から中古品市場に流れているとの趣旨を、米Reutersが伝えています。

日本のリサーチ会社であるMM総研によると、国内の中古スマートフォン販売台数は2021年には15%近く延びて210万台となり、2026年には340万台に達する見通しとのこと。

それを裏付けるように、Reutersは「10万円以上もするiPhone 14は高すぎて買えない」として中古のiPhone SE（第2世代）を買う人や、これまで新品ばかり買ってきたが、中古のiPhone 13に買い替えた人を紹介しています。

この流れについてアップルはコメントを拒否したとのこと。とはいえ、同社が規制当局に提出した書類には、日本の売上高は円安の影響で前年度（アップルの会計年度は9月24日が末日）より9%減少したと書かれていたそうです。

また、中古スマホのECサイト「にこスマ」を運営するBelong社の井上大輔CEOは、最新のiPhoneは多くの消費者にとって「大きな心理的障壁」となる10万円を超えていると指摘。アップルが7月に値上げして以来、平均の売り上げがそれ以前の3倍になったと明かしています。

現在も日本でのiPhone人気は高いままのようですが、どれだけ中古品が売れてもアップルには1円も入りません。さらに円安が進めば新品のiPhoneも値上げし続けるのか、それとも方針を見直すのか、今後の展開を見守りたいところです。

Source:Reuters
via:iMore

アップルが「折りたたみタブレット」を2024年までに投入するとの予測を、ライバルとなるサムスンが伝えています。

アップルの折りたたみデバイスに関する噂といえば、「9インチの折りたたみ製品を開発中」と、著名アナリストのMing-Chi Kuo（ミンチー・クオ）氏が報告していました。またCCS Insightのアナリストは、「折りたたみiPhoneのたたき台として、折りたたみiPadが2024年に登場する」とも報告しています。

韓国電子新聞のThe Elecが情報筋から得たとする報道によれば、サムスンはサプライヤーとスマートフォン市場についての会議を実施。その場で、アップルの折りたたみタブレットの投入スケジュールが話題にのぼりました。またこの折りたたみデバイスはスマートフォンではなく、タブレットかノートパソコンとして登場すると見ているようです。

たびたび話題となるアップルの折りたたみデバイスですが、アップルは新技術の採用に関して（一般的に）保守的なところがあり、2024年までの投入というスケジュールは、それなりに説得力があります。また報道では、折りたたみスマートフォン市場が大きく成長していることも伝えられています。

先述のCCS Insightのアナリストによれば、2500ドル（約37万円）とかなり高額になるかもしれない、アップルの折りたたみデバイス。情報が正しければ、かなりのハイエンド製品となりそうな予感です。

Source: The Elec

アップルの音声アシスタント「Siri」において、呼び出しに「Hey Siri（ヘイ、シリ）」と呼びかけるのではなく、「Siri」だけで利用できるようになるとの情報を、ブルームバーグが報じています。

SiriはiPhoneに触れずとも、「Hey Siri」のトリガーフレーズを呼びかけることで、音声コマンドでの操作をスタートすることができます。しかし我々日本人にとっては、公共の場で「ヘイ」と語りかけるのは若干恥ずかしいのも事実。

そしてブルームバーグのMark Gurman記者によれば、アップルは「Siri」と呼ぶだけで音声コマンドを利用できる新仕様を、来年か2024年にもロールアウトする予定だと伝えています。

「Hey Siri」と「Siri」は小さな違いのようにも思えますが、報道によればこの変更には相当量のAI（人工知能）のトレーニングが必要だそう。なぜならHey Siriの2個の単語の方が、正しく音声を理解できる可能性が高まるからなんだそうです。

またGurman記者は、アップルがSiriをサードパーティーのサービスやアプリケーションに統合することを計画しているとも報告しています。スマートスピーカー分野での苦戦もあり、音声アシスタント業界では若干影が薄いSiriですが、今後の巻き返しに期待したいものです。

Source: MacRumors

アップルは11月4日（米現地時間）、年末年始の商戦期に向けて、受け取った製品の返品期間を延長すると発表しました。この延長はiPhoneやiPad、Mac、Apple Watch、Apple TVからAirPodsまで、ほとんどのアップル製品に適用されます。

日本国内では、公式オンラインストアで購入し、2022年11月4日から2023年1月6日の間に受け取った製品の返品申込は、2023年1月20日まで受け付けられます。通常は「製品の受け取りから14日以内にオンラインで返品」の依頼が必須のため（参考：2022年10月7日時点の記載）、数倍は延長されているかたちです。

また米国や、カナダ、英国、オーストラリアなどでは「2022年11月4日から2022年12月25日」に購入した商品が2023年1月8日まで返品が可能」とのこと。日本はかなり優遇されている印象があります。

もっとも、そうした購入製品の返品依頼にも、Apple Storeでの販売条件に記載されているその他すべての規約が適用されます。また消費者ローン（クレジットカードの分割払いなど）を使って買った製品は返品期間の延長の対象外で、通常どおり「製品の受け取りから14日以内にオンラインで返品」の依頼が必須です。

この機会に、購入するかどうか迷っているアップル製品があれば、とりあえず購入して試してみるのもよさそうです。ただし、iPhone 14 Proモデルなどは配送時期が11月末～12月上旬となっており、試用できる期間が短くなるかもしれません。

Source:Apple

via:MacRumors

元アップルの従業員がバイヤーの立場を悪用し、同社から1700万ドル（約25億円）を騙し取ったことが事実だとして、有罪を認めたと報じられています。

被告のDhirendra Prasad氏は2008年～2018年まで10年間、アップルに勤務していたとのこと。Prasad氏はグローバルサービスサプライチェーン部門に所属し、バイヤー（買い付け担当）としてベンダーから部品やサービスを購入していたそうです。

その立場を悪用し、Prasad氏はキックバックを受け取ったり、請求書を水増ししたり、ウソの修理命令を使って部品を盗んでいたそうです。その結果、アップルは受け取っていない物品やサービスの金額分だけ被害に遭っていたわけです。

悪事の一例としては、2013年にアップルから共謀者の会社であるCTrendsに基板を出荷。その基板から部品を取ってアップルに再出荷させ、代金を支払わせたという手口です。つまり「元々アップルのものを盗み、アップルに買わせた」ということで、Prasad氏は共謀者と売上を折半したとのことです。

また、Prasad氏は税金詐欺にも関与していたそうです。もう1人の共謀者からの不正な支払いを隠すため、ニセの請求書を発行するペーパーカンパニーを手配。それにより数十万ドルもの不当な税控除を請求させ、IRS（内国歳入庁）に180万ドル以上の損失を招いたとされています。

この事件はもともと今年3月、Prasad氏がアップルから1000万ドル以上を騙し取ったとして起訴されていたものです。他にも余罪が見つかり、被害額が増えた模様です。

Prasad氏は2023年3月に行われる予定の審問で判決を受けた後、最長で25年間の禁固刑（郵便詐欺と電信詐欺で最高20年、米国に対する詐欺で5年）に処される可能性があります。さらに、不正により貯め込んだ資産500万ドルの没収にも同意したとのことです。

約25億円といえば中小企業にとっては大金ですが、巨大なアップルとしては損害に気づきにくい額だったのかもしれません。

Source:CNET
via:MacRumors

中国・鄭州市にある世界最大のiPhone組立工場では、従業員らがコロナ禍により外部から隔離されるなどの過酷な条件に置かれています。その中でも働き続けるよう説得するため、運営する台湾のFoxconnは従業員のボーナスを3倍以上に増やしたと報じられました。

中国は「ゼロコロナ」政策を続けており、わずかな陽性反応者が出ただけでも都市全体を封鎖し、国内からウィルスを根絶しようと努めています。

それを続けながら経済を回すため、閉鎖された都市でも工場では「バブル方式」による生産が認められており、従業員は敷地内で働き、食事をし、寝るという生活を送っています。そんな厳しい環境のもと、Foxconnの工場では感染者が出たことで、さらに不自由が強いられている模様。

従業員らは工場内の感染者が増え続けており、Foxconnが十分な食料と薬を提供することにも苦労しているとSNSに投稿。その苦境が本当だと裏付けるように、工場を囲むフェンスをよじ登って逃げ出す動画も広まっていました。

Workers have broken out of #Apple’s largest assembly site, escaping the Zero #Covid lockdown at Foxconn in #Zhengzhou. After sneaking out, they’re walking to home towns more than 100 kilometres away to beat the Covid app measures designed to control people and stop this. #China pic.twitter.com/NHjOjclAyU

— Stephen McDonell (@StephenMcDonell) October 30, 2022

こうした事態に対して、当初Foxconnは10月26日から11月11日まで、全てのシフトをやり遂げた従業員には、無料の食事と約1500元（約3万円※）のボーナスを出すと述べていました。これは月給の20%に当たる額です。

※1元＝約20円で換算（2022年11月2日現在）

Reutersの報道によると、Foxconnは事態が深刻なことから、このボーナスを3倍に増やすことを決定したとのこと。「徐々に秩序ある生産を再開する」努力の一環として、また「仲間の粘り強さに感謝する」ため、とされています。

そのうえ、11月中に休暇も返上して「全力」で働いた従業員には、合計1万5000元（約30万円）以上のボーナスが支給されるとのこと。つまり、初め提示された額の10倍以上がもらえるわけです。

これだけの金額を出されても、従業員の反応はまちまちで、残ろうと思う人もいれば、リスクが大きすぎると考える人もいるそう。儲かったとしても、心身の健康あってこそ……と悩んでいるのかもしれません。

Source:Reuters
via:9to5Mac

米Appleが2023年に投入することが期待される「iPhone 15 Pro」に、USB-C端子や高倍率ズームカメラ、8GB RAMが搭載されるだろう、と台湾調査会社のTrendForceが報じています。

iPhone 15 ProでのUSB-C端子の搭載は、以前にもリーク情報などで報告されていました。また、最上位モデルが「Ultra」になることや、Ultraのでのチタンフレームの採用なども予測されています。

TrendForceによれば、iPhone 15は「iPhone 14」と同じく、「Pro」と「非Pro」に分けながら、4モデルをラインナップしているとのこと。このうち最新の「A17」プロセッサが搭載されるのはProモデルだけで、iPhone 15の標準モデルでは「iPhone 14 Pro」と同じく「A16」プロセッサが搭載されるとしています。

さらに、iPhone 15 ProではA17の搭載に合わせて、RAM容量が6GBから8GBに増量されるのに対し、iPhone 15の標準モデルには引き続き6GB RAMが搭載されるそう。

また、「iPhone 15 Pro Max」ではペリスコープレンズを採用することで、光学ズーム倍率が10倍以上になり、Proモデルのメインカメラではレンズを1枚追加した「8P」設計にアップグレードされるとのこと。また、5G対応モデムは引き続きクアルコムが提供するようです。

このように、大幅なアップグレードが予測されているiPhone 15 Pro（そしてPro Max）。iPhone 14 Proのように人気を呼ぶかもしれませんが、iPhone 15でも標準モデルの存在感は薄いままかもしれません。

Source: TrendForce via MacRumors

次期MacBook Proにて「超広帯域」のメモリー（RAM）が搭載されるとの情報を、海外テックサイトのMacRumorsが伝えています。

現行の14および16インチのMacBook Proは、韓国サムスン製のLPDDR5 RAMを使用。これにより、搭載プロセッサ「M1 Pro」では最大200GB/s、「M1 Max」では最大400GB/sのメモリ帯域幅を実現しています。

MacRumors ForumsのメンバーであるAmethyst氏は、次期MacBook Proにおけるメモリ帯域幅のスペックアップに言及。もし最新の「LPDDR5X RAM」が搭載されるとすれば、「M2 Pro」なら最大300GB/s、「M2 Max」なら最大600GB/sという、大幅な性能向上が期待できるそう。それだけでなく、最大20%の消費電力の低減が実現する可能性もあります。

最新の報道によれば、数か月以内（あるいは11月にも？）にプレスリリースにて発表されるかもしれない、次期MacBook Pro。目玉は外観や機能より、スペックの向上になりそうです。

Source: MacRumors 1, 2

AppleのスマートウォッチApple Watchが、心臓の異常を早期に発見したり、あるいは自動車事故に遭ったときに自動で救助を呼んだりと、人の命を救うことは珍しくありません。しかし最近、なんと生き埋めにされた女性がApple Watchのおかげで助かったとのニュースが米国から飛び込んできました。

米NBC Newsによると、その女性は別居中の夫と進行中の離婚やお金につき相談したあと、自宅で襲われたとのこと。そしてダクトテープで手や足も縛り上げられ、口にも猿ぐつわされたものの、夫が離れたスキにApple Watchで911（緊急通報用の番号）に電話をかけることができたと語っています。

【NBC Newsの動画（英語）】

その後に女性はガレージに引きずり込まれ、Apple Watchもハンマーにより破壊されてしまいました。まさにギリギリのタイミングだったようです。

それにより警察が家に駆けつけましたが、夫は彼女をクルマで運び去り、離れた場所で埋めてしまいました。そして女性は何時間も経ってから自力で脱出し、約30分ほど走って人家を見つけたそうです。最終的には、その家にいた人が警察に通報してくれたとのことで、「直接Apple Watchに救われた」わけではありません。

もっとも、先にApple Watchで通報していたために警察も出動し、夫も下手な動きが取りにくかった可能性があるはず。発見された当時、女性は首や顔の下、足首にダクトテープを巻いたままで、足や腕、頭には大きなあざがあったそう。もし夫に素早く追われていたら、危うかったかもしれません。

Apple Watchで緊急SOSを使うには、Apple Watch または近くにあるiPhone のモバイルデータ通信接続や、インターネット接続を経由したWi-Fi 通話機能が必要です。

緊急電話のかけかたは、サイドボタン（デジタルクラウンの下）を長押しし、「緊急電話」スライダが表示されたらドラッグします。または、サイドボタンをそのまま押し続けるとカウントダウンが始まり、自動的に緊急通報サービスに電話がかかります。

Source:NBC News
via:iMore

米アップルでワールドマーケティング担当のシニアバイスプレジデントを務めるGreg Joswiak（グレッグ・ジョスウィアク）氏は、iPhoneがUSB-Cに移行する必要があるという趣旨の発言をしています。

iPhoneとUSB-Cに関する話題といえば、先日にも欧州（EU）にて「2024年までのモバイルデバイスへのUSB-Cの採用」が義務付けられたばかり。また米ブルームバーグのMark Gurman（マーク・ガーマン）記者は、「AirPods」やMacアクセサリが2024年までにUSB-Cを採用するだろうと述べています。

Wall Street JournalのTech Liveイベントに登壇したJoswiak氏は、「アップルは最終的に、家電機器において共通の充電器を義務付けるEUの決定を尊重します」と述べ、iPhoneがUSB-Cを搭載することを間接的に認めたのです。

しかし、Joswiak氏は、いつiPhoneがUSB-Cへと移行するのかについては明言していません。また、USB-CだけでなくLightningコネクタも人気の規格であると発言しています。

噂によれば、2023年の「iPhone 15 Pro」にて実現するかもしれないUSB-C端子への移行。アップル製品ユーザーがLightningケーブルを使わなくなる日が、いよいよ近づいているようです。

Source: MacRumors

10月25日にiPhone、iPad、MacおよびApple TVのシステムソフトウェアが一斉にアップデートしましたが、これらアップル製品で、多くの任天堂製Nintendo Switch用コントローラーが使えるようになりました。

ゲームやアプリの開発者であるSteve Troughton-Smith氏が、iOS 16.1およびtvOS 16.1が「Nintendo Switch Online」加入者限定販売のコントローラー（本来はNintendo Switch用）に対応しているとして、スーパーファミコン コントローラーでApple TVを操作するデモを公開しています。BluetoothでのペアリングとUSB-Cケーブルでの接続は、どちらも上手くいっている模様。同氏はツイートの冒頭で「Neat（よくやった）」と述べています。

Neat, iOS/tvOS 16.1 support the official BT/USB-C Super Nintendo controller for the Switch I don’t have the N64 or NES versions to test with, but I believe they are supported now too pic.twitter.com/mfkTIHpXun

— Steve Troughton-Smith (@stroughtonsmith) October 24, 2022

また、MacStoriesではNINTENDO 64コントローラも動くことを確認。ファミコンやメガドライブ ファイティングパッド 6Bは未確認ですが、同じく対応していると思われます。

これに先立つ6月、iOS 16ではスイッチ用のJoy-ConやProコントローラーも使えるようになっていました。しかも、キャプチャーボタンとホームボタンを数秒間押し続けることで、Joy-Conの左右を別々に使うか、それとも1つのコントローラーとして使うかを切り替えることができるようになったのです。

!!! iOS 16 natively supports Nintendo Switch Pro Controllers!!

Can confirm they work perfectly with Delta pic.twitter.com/p8u1sdjvTt

— Riles (@rileytestut) June 6, 2022

加えて、ソニーのDualSenseワイヤレスコントローラー やXboxワイヤレスコントローラーもiPhone、iPad、Apple TV、Macにペアリング可能。すでにゲーム専用機向けコントローラーをお持ちの方は、追加投資なしにApple Arcadeなどのゲームを楽しめそうです。

Source:9to5Mac

米アップルは「Apple Muisc」や「Apple One」、「Apple TV+」の価格を国内外にて値上げしています。

音楽ストリーミングサービスのApple Musicは日本において、個人プランが980円（以下すべて税込）、ファミリープランが1480円にて提供されていました。またバンドルサービスのApple Oneは個人プランが1100円、ファミリープランが1850円、動画ストリーミングサービスのApple TV+は600円にて提供されていました。

しかし今後は、Apple Musicの個人プランが1080円、ファミリープランが1680円、Apple Oneの個人プランが1200円、ファミリープランが1980円、Apple TV+は900円にて提供されることになります。

アップルは今回の値上げについて、「Apple Musicの価格変更は、ライセンスコストの増加によるものです。これによりアーティストやソングライターは、音楽ストリーミングからより多くの収入を得ることになります」と説明しています。

値上げにより、若干購読のハードルが高まった、アップルの有料サービス。しかし最近のアップル製ハードウェアの値上げに比べれば、まだおとなしいものなのかもしれません。

Source: 9to5Mac

米アップルは新バージョンのMac向けOS「macOS Ventura」とiPad向けOS「iPadOS 16」の配信を開始しました。

macOS Venturaでの注目機能は、iPhoneをMacのウェブカメラにできる「連携カメラ」でしょう。iPhoneをMacの上部に後ろ向きに設置することで、より高画質なテレビ会議を楽しむことができます。

「ステージマネージャ」では、アプリとウィンドウを自動で整理することで、ユーザーは作業をしながらひと目でさまざまな情報を確認することができます。

さらに「Safari」ブラウザにおける新しいサインイン方法のパスキーを追加し、メールやメッセージ、iCloud、Spotlightの機能強化を実施。10月28日にリリースされる「バイオハザード ヴィレッジ」といった、新たなAAAゲームタイトルが年内に投入される予定です。

iPadOS 16でもステージマネージャが導入され、アプリの自動整理やタスク間の切り替えがさらにスムーズに。外部ディスプレイもフルサポートされます。

iPadOS 16でもメッセージやメール、iCloudが強化され、共同作業とセキュリティの新機能がSafariに登場。フリーボードでのリアルタイム共同作業スペースも提供され、天気アプリがiPadに登場します。またテキスト認識表示と画像を調べるがアップデートされ、プロ向け機能にてより負荷の高いワークフローが追加されます。

アップルはmacOS VenturaとiPadOS 16だけでなく、「iOS 16.1」や「watchOS 9.1」「tvOS 16.1」「HomePod software version 16.1」の配信も開始しています。セキュリティ関連の修正が含まれるものもあるので、時間がある際にアップデートしておくのもよさそうです。

Source: アップル 1, 2

米アップルが「折りたたみiPad」を2024年に発売するとの予測を、CCS Insightのアナリストが報告しています。

折りたたみスマートフォンにおいて、Androidデバイスから数多くのが登場する一方、これまで沈黙を守っているアップル。2022年4月に著名アナリストのミンチー・クオ氏は、「アップルが9インチの折りたたみデバイスを開発している」とツイートしていましたが、その後、噂はあまり聞こえてきませんでした。

CCS InsightのBen Wood氏の報告によれば、アップルは折りたたみiPhoneを投入する前に、同社の折りたたみ技術の「たたき台」として2024年に折りたたみiPadを投入するとのこと。また、現時点で折りたたみiPhoneを市場に投入するのは意味がないとの発言も伝えられています。

2022年3月にディスプレイアナリストのRoss Young氏は、アップルが20インチサイズの折りたたみiPadを2026年から2027年に投入するとの見通しを伝えていました。また、韓国LGと共同で折りたたみディスプレイのカバーガラスを開発しているとも報じられています。

折りたたみiPadが登場すれば、大画面のデバイスをコンパクトに持ち運ぶことができるようになるでしょう。「手元ではスマートフォンサイズ、使うときにはタブレットサイズ」というハイブリットデバイスが、いずれ登場するかもしれません。

Source: CNBC via MacRumors

大型の標準モデル「iPhone 14 Plus」が10月7日に発売されてから2週間近くが経ちました。（Proモデルと比べて）お手ごろな価格と6.7インチの広い画面が人気を集めるだろう……と期待されていましたが、なぜかアップルが生産を減らしているとの噂が報じられています。

有料ニュースメディアThe Informationの情報筋によると、アップルはiPhone 14 Plusの需要を「再評価」するためにブレーキをかけたそう。また、中国の少なくとも1つのメーカーは、iPhone 14 Plus向け部品の生産を直ちに停止するよう指示されたとのこと。

なぜ、こんなことが起こっているのか？ おそらく理由の1つは、インフレによる生活費の上昇や、世界経済がさまざまな要因で低迷していることでしょう。その最中では、iPhone 14 Plusの価格設定も厳しいものがあります。標準モデルのiPhone 14は画面が6.1インチとそこそこ大きいのに対して、iPhone 14 Plusの画面はさらに大きいものの、それ以外の違いはありません。

2022年の標準モデルは前年のiPhone 13と変わり映えせず、そのためフルモデルチェンジしたiPhone 14 Proモデルのほうが人気が高い傾向が伝えられていました。一方でiPhone 13が値下げされたこともあり、iPhone 14/14 Plusともに苦戦を強いられているのかもしれません。

しかしThe Informationによれば、アップルは2023年の秋に向けて「iPhone 15 Plus」の準備を進めているそうです。

2020年の「初の5.4インチの標準モデル」だったiPhone 12 miniも不人気との噂もありましたが、翌年に同じサイズのiPhone 13 miniが発売。が、iPhone 14シリーズでは5.4インチが廃止されました。標準モデルのPlus（6.7インチ）サイズも、市場の需要を見きわめるため、最低2年は続くことになりそうです。

Source:The Information
via:9to5Mac

米アップルは、新型iPad ProやiPad、Apple TVの発表に合わせて、「編み込み式USB-C充電ケーブル（1m）」の販売を開始しました。

アップルがこれまで販売していたのは、表面がツルツルしたストレートな「USB-C充電ケーブル（1m／2m）」。一方で「MagSafe 3ケーブル」や「Thunderbolt 4 Proケーブル」では、すでに編み込み式のケーブルが登場しています。

今回販売が開始された編み込み式USB-C充電ケーブルは、前述のものと同じくケーブル表面の素材をメッシュ状に編み込んだもの。従来のUSB-Cケーブルと比べてより太くなり、見た目にも頑丈そうなデザインとなっています。

編み込み式USB-C充電ケーブル（1m）の価格は2780円（税込）。従来のストレート式のUSB-C充電ケーブル（2m）と同じ価格なのは若干割高感もありますが、安心して長く使えるケーブルの登場は素直に喜びたいものです。

Source: アップル

アップルは新型セットトップボックス「Apple TV 4K」を発表しました。

新型では搭載プロセッサーが「A15 Bionic」にアップデート。これによりパフォーマンスが向上し、ゲームプレイもよりなめらかになりました。さらにドルビービジョンにくわえて「HDR10+」にも対応し、より高画質での映画／テレビ番組視聴が可能となります。

搭載OSはリビング向けにカスタマイズされた「tvOS」で、リモコン「Siri Remote」は新たにUSB-C端子を充電用に搭載。また、リモコン操作でApple MusicやApple TV+、Apple Arcade、Apple Fitness+（日本では未提供）といった、さまざまなアップルのコンテンツを楽しめます。

新型Apple TV 4Kの価格は1万9800円（税込）からで、本日から予約を開始し、11月4日から販売されます。また、USB-C端子を備えた新型Siri Remoteも9380円（税込）で購入可能。本体のスペックアップもさることながら、このリモコンのUSB-C対応が地味に便利なアップグレードとなりそうです。

Source: アップル

Apple Musicの空間オーディオが、メルセデス・ベンツ製の自動車に搭載されることが発表されました。これまでiPhoneやAirPodsなどに対応していた本機能が、初めてクルマにも広がります。

メルセデス・ベンツとアップルはプレスリリースで、まずメルセデス・マイバッハSクラス、EQS、EQS SUV、EQE、EQE SUV、Sクラスに搭載されたインフォテイメントシステム（情報や娯楽を提供するシステム）「MBUX」 を通じて、Apple Musicの空間オーディオを提供すると発表しました。

ただし空間オーディオを楽しむためには、オプションの31スピーカーを備えたBurmester 3D/4Dサウンドシステムが必要です。これらを装備する場合、購入時に追加の料金を支払うことになります

この機能を搭載すれば、車内の人たちは「どんなコンサートホールよりも優れたスタジオ品質のサウンド」と「比類ない多次元的なサウンドと透明感で、完全に没入できるリスニング体験」を得られるそうです。

Apple Musicの空間オーディオ機能が車載インフォテインメントシステムに対応するのは、これが初めてのことです。ちなみにアップルは元メルセデス・ベンツのエンジニアを雇い入れて独自開発の自動運転EV「アップルカー」計画にテコ入れしたとの噂もありましたが、そちらのゆくえも気になるところです。

Source:Mercedes-Benz 
via:9to5Mac

アップルの共同創業者であるスティーブ・ジョブズ氏がNeXTで使っていたMacintosh SEがオークションに出品され、最大30万ドル（約4460万円）もの落札価格が予想されています。

老舗オークションハウスのボナムズが開催中の「History of Science and Technology including Space History」（宇宙を含む科学やテクノロジーの歴史）では、有名な出来事や企業、個人に関する多数の文書やアイテムが出品されています。そこにはアップルとジョブズ氏にまつわるものも多くあり、中でもMacintosh SEは注目を集めているしだいです。

ちなみにNeXTとは、ジョブズ氏が1985年にアップルを追放された後に創業したコンピューター企業です。のちにアップルにより買収され、ジョブズ氏がアップルに復帰するきっかけとなりました。

さて今回のMacintosh SEは、1987年末～1988年初めにジョブズ氏のアシスタントが使うためにセットアップされたマシンだそうです。そのハードディスクには仕事リストや求人活動、旅行や現在の英国王チャールズ3世（当時はチャールズ皇太子）と会えなかった時の詳細など、ジョブズ氏のスケジュールに関するデータが保存されていると説明されています。

このMacはNeXTが米パロアルトからレッドウッドシティに移転したときにも持ってこられ、現在のオーナーが1993年にジョブズ氏のもとで働き始めたときにも、ジョブズ氏の机の上に置かれていたそうです。また娘のリサ・ブレナン・ジョブズ氏がオフィスを訪れた際に、使った証拠（メールやWordに「Lisa」の名前が登録）も残っているとのこと。

出品リストによれば、Macintosh SEの評価額は20万～30万ドルとされています。Mac本体のほか20MBのハードディスク、追加のバックアップドライブ、キーボードやマウスも含まれています。

昔のアップルやジョブズ氏にまつわる出品は、かなりの高値が付く傾向があります。それでも最大30万ドルはケタ外れとも思えますが、本来は門外不出のはずの仕事スケジュールまでも含まれているためかもしれません。

Source:Bonhams
via:AppleInsider

米Appleは、ディベロッパ（開発者）向けのQ&Aや一対一のコンサルティングプログラム「Ask Apple」を発表しました。

Ask Appleでは、ディベロッパが同社のエキスパートと直接つながり、サポートやフィードバック、インサイトを得ることができます。ディベロッパはAppleのメンバーに、SlackでのQ&Aまたは一対一のオフィスアワーで質問することが可能。オフィスアワーは世界中のタイムゾーンで、複数の言語にて開催されます。また、世界中のほかのディベロッパと交流することも可能です。

「私たちは、革新的なアプリケーションを作るときに最も役に立つことは何かについて、世界中のデベロッパからのフィードバックに耳を傾けてきました。Appleのエキスパートによる一対一のサポートやコンサルティングを希望する声が高まっていることも知っています。私たちのチームは世界中の多様なデベロッパのコミュニティのために、継続的なサポートの向上に取り組んでいます」と、Appleのワールドワイドデベロッパリレーションズおよびエンタープライズ・エディケーションマーケティング担当バイスプレジデントであるスーザン・プレスコット氏は語っています。

Ask Appleは継続的に開催され、第1回は10月17日〜21日に開催されます。同プログラムは無料で、Apple Developer ProgramおよびApple Developer Enterprise Programのメンバーなら誰でも登録可能。iOSやMacアプリの開発で疑問点がある、あるいはさらに高度なアプリを開発したいというディベロッパの方は参加してみては？

Source: Apple

今は亡きアップルの共同創業者にして元CEOスティーブ・ジョブズの音声をAIにより蘇らせ、やはりAIで再現した著名ポッドキャスターのジョー・ローガン氏にインタビューさせるという、不思議なポッドキャスト番組が公開されました。

この「Podcast.ai」は、音声合成サービス会社Play.htが制作したもの。ディープラーニング技術により実在の人間のボイスクローン、つまりディープフェイク音声を作り出すわけですが、そのためには複製される人の音声データでAIモデルを訓練する必要があります。

ローガン氏の場合は、本人のポッドキャストに大量のサンプルがあるため、AI音声学習にとって理想的だったようです。スティーブ・ジョブズ氏については、本人の伝記とオンラインで見つけた全ての音声を元に学習させたとのこと。

また、Play.htはインタビューのテキストもAIで生成したと主張していますが、米Ars TechnicaはおそらくGPT-3（超高精度の言語AIとして有名）に似た大規模言語モデル（LLM）を使っているのだろうと推測しています。

約19分にわたるインタビューはとりとめがなく、ときおり美学や革命的な製品、グーグルやマイクロソフト（以下「MS」）などについて語られていますが、それはジョブズ氏がよく話す内容を混ぜ合わせているかのようです。

例えば、AIジョブズ氏がMSを批判しているくだりは、本物が1995年のドキュメンタリー「ナードのトライアンフ（Triumph of the Nerds）」で語っているものとソックリ。ただし2つを注意深く聞き比べると「彼らは賢い人たちだし、いい仕事をしてきた。でもセンスがない。美的センスがないんだ」などの声がデッドコピー（そっくりそのまま模造すること〔デジタル大辞泉〕）ではなく合成されていることが分かります。

その話の内容はさておき、しゃべり方は生き生きとしており、本当に故人が蘇ったような錯覚に囚われるほど。しかし、生前の本人が同意している場合なら問題ありませんが、本人や遺族の了承がないままにボイスクローンが今後も作られるとすれば、物議を醸すかもしれません。

Source:Podcast.ai
via:Ars Technica