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2022年秋に登場が予想される「iPhone 14（仮）」シリーズのうち、高価なモデル「iPhone 14 Pro」について予想レンダリング画像が公開されています。

これは、YouTubeチャンネル『Front Page Tech』にて、有名リーカー（注目の未発表製品にまつわる有力情報を発信する人）のJon Prosser氏が公開したもの。レンダリングCGはアップル未発表製品の予想でおなじみのIan Zelbo氏により作成され、これまで伝えられてきた数々の噂（CAD画像や寸法、流出した回路図、アクセサリーの生産用の金型など）を取り入れています。

まず、iPhone 14 Proの前面は、ノッチ（画面上部の切り欠き）の代わりに横長と円形のパンチホール（画面に開けられた穴。その下に自撮りカメラや顔認証パーツを置く）が中央に配置され、ディスプレイ周りの枠もスリムになっているようです。また画面がやや縦長になるのは、前面パネルと称された写真からも窺われたことです。

背面の最も目立つ変化は、大きくなったカメラ周りで、前モデルより57％大きいセンサーと8Kビデオの撮影ができる48MPカメラ（前モデルでは12MP）を搭載。6.1インチのiPhone 14 Proと6.7インチのiPhone 14 Pro Maxは同じカメラを採用すると予想されますが、その分（小さいほうの）14 Proではカメラの大型化がより顕著に現れているようです。

また、レンダリング画像では、iPhone 14 Proの角は前モデルよりも丸みを帯びている模様。背面カメラが大きくなった分だけ、角の半径も大きめにせざるを得なかったのかもしれません。それにより、「iPhone 12 ProからiPhone 13 Pro」よりも「iPhone 13 ProからiPhone 14 Pro」へのデザインの変化は大きくなりそう。

さらにProsser氏は、iPhone 14シリーズに新色としてパープル（紫）が加わるとも強調しています。これは中国方面からの噂話とも一致するものであり、ほかにもProモデルとしてはグラファイト、シルバー、ゴールドのカラーバリエーションもあると描写されています。

先日、Prosser氏は、2022年秋の新型Apple Watchについて予想図をお披露目していました。ここ1年ほどProsser氏のアップル関連リークは大人しくなった印象がありますが、それはアップルが自社の従業員にボディーカメラを付けさせて情報漏えいを厳しく取り締まるようになったためかもしれません。今回の予想レンダリング画像が当たるかどうかも見守りたいところです。

Source:Front Page Tech
via:MacRumors

昨年のiPhone 13 Proモデルは、初の「120Hz ProMotion（可変リフレッシュレート）ディスプレイを搭載するiPhone」となりました。今年秋の「iPhone 14 Pro（仮）」2モデルもそれを引き継ぎつつ、常時表示（常に時刻などを表示し続ける）に対応するかもしれないとの噂が伝えられています。

iPhone 13 ProではiPad Proと同じProMotion画面を実現するため、可変リフレッシュレートに対応したLTPO（低温多結晶酸化物）バックプレーン技術を採用しています。ちなみに、それ以前のiPhoneに採用されていた技術はLTPS（低温ポリシリコン）です。

バックプレーンとは、ディスプレイ上の個々のピクセルのオン・オフを切り替える部分のこと。ここにLTPOを採用したことで、高速な表示が必要なときには120Hzまで向上させ、そうでないときはリフレッシュレート、つまり「画面を書き換える回数」を落としてバッテリーを節約できるようになったわけです。

しかし、iPhone 13 Pro/Pro Maxでは、画面のリフレッシュレートを10Hzまでしか下げられません。これは、同じくLTPO技術を使うOPPOやサムスンのスマートフォンが1Hzまで下げられることとは対照的です。またApple Watch Series 5以降もLTPO技術により常時点灯ができますが、iPhoneではできなかったわけです。

さて最新情報は、ディスプレイ専門アナリストRoss Young氏のツイートです。それによればiPhone 14 Pro/Pro Max（ともに仮称）に採用されたProMotionディスプレイは1Hzの低さにまで落とせると「保証はできないが、予想している」とのことです。

Can’t confirm, but expecting it.

— Ross Young (@DSCCRoss) May 23, 2022

もしもiPhone 14 Proモデルの画面も1Hzに対応すれば、バッテリー持続時間を保ちつつ、常に画面上に時刻や日付、各種の通知を表示できるようになるはず。これらは、すでにApple Watch Series 7でも実現していることです。

昨年もBloombergの名物記者Mark Gurnan氏や、有名リーカー（注目の未発表製品にまつわる有力情報を発信する人）Max Weinbach氏は「iPhone 13 Proは常時表示に対応」と示唆していました。

これらは外れてしまいましたが、どちらも信頼性のある情報源であり、「アップル社内で検討されていたが、結局見送られた」可能性も高いと思われます。今年こそ常時表示が実現し、iPhoneのProモデルは少し使いやすくなるのかもしれません。

Source:Ross Young(Twitter) 
via:MacRumors

いまや多くの人にとってiPhoneは良きパートナーとなっていますが、暴漢に襲われた女性がその緊急SOS機能を使って助けを呼び、無事に救われたとのニュースが報じられています。

米バージニア州に住むケリー・ワースト（Kelli Worst）さんは、2019年末に起きた恐ろしい出来事を振り返っています。友人達と一夜を過ごしてビーチを出ようとしたとき、ある男性からiPhoneを探すのを手伝ってほしいと言われたとのこと。そのときは午前2時で、彼女はLyft（配車サービス）で帰宅しようとしていましたが、すぐに済むと思ってドライバーに待つように頼んだそうです。

その男性は軍隊に所属していると聞き、自分の兄も軍にいるワーストさんは同情してともに探すことに。そして軍人だと聞いて、安心感さえ覚えたと語っています。

ワーストさんは何度も彼のiPhoneに電話をかけたものの、着信音はなし。そこで「探す」アプリに電話番号を入力すると「無効な番号です」と表示されたことから雲行きが怪しくなってきました。番号を間違えたのかもと男性にiPhoneを手渡すと、相手は性的なジェスチャーを始めたそうです。

iPhoneを取り返したワーストさんが逃げようとすると、男性は彼女の口と鼻を塞いで地面に押し倒し、顔を砂の中に抑えつけたとのこと。さらに彼女は逃げようとしながら、助けを求めてiPhoneに手を伸ばし、サイドボタンと音量ボタンを長押しし、画面を横にスワイプしてSOS機能を作動させました。それからは、911（米国の緊急通報用電話番号）が起こっていることをすべて聞くことができたそうです。

幸いなことに、警官が直ちに現場に駆けつけ、男は逃げ出しました。ワーストさんは「私の手の中に携帯電話（iPhone）があり、SOS機能の使い方を知っていたことが私の人生を救ったのです」と語っています。

iPhoneのSOS機能を起動する方法は、iPhone 8以降では上記のようにサイドボタンと音量ボタンのどちらかを同時に長押しすること。またiPhone 7以前ではサイドボタンを素早く5回押すと緊急時サービスに繋がります。

また緊急SOSの設定（「設定」アプリ＞「緊急SOS」）で「カウントダウンで音を出す」をオンにしている場合は、ボタンを押し続けるとカウントダウンが始まり、警報が鳴ります。そしてカウントダウンが終わると、自動的に緊急時サービスに電話を掛けます。

緊急電話が終わると、特にキャンセルしない限りは、指定の緊急連絡先（自分の家族などを含む）にiPhoneの現在地を知らせるテキストメッセージが送信されます。いざという時のためにも、以上のことを基礎知識として覚えておきたいところです。

Source:Wavy ,Apple
via:9to5Mac

アップルが従業員らを在宅勤務から職場に復帰させる計画を延期したとの報道に対して、テスラCEOのイーロン・マスク氏があざ笑うツイートをしたことが話題となっています。

もともと、ほとんどのアップル従業員は1年以上もリモートワークが続いた後に、昨年9月から職場に復帰する予定でした。完全に戻るわけではなく、週に3日の出社を義務づけるというものです。

そして4月11日からアップルは、段階的に切り替えを進めようとしていました。まずは最低でも週に1日、5月2日からは週2日、23日以降は週3日という具合です。が、18日（米現地時間）に米Bloombergは、同社が「23日以降は週3日の出社」を延期したと報道。あくまで新型コロナの感染が再拡大したため、ということで「いずれは週3日出社」の基本方針は曲げていない模様です。

このニュースをBloombergがツイートすると、マスク氏は「体操服を着て、テレビを見て」というだらけた犬の画像（大事なことは明日やる、という怠け者をあざ笑うネットミーム）を返信して嘲笑を示唆した、と見られているしだいです。

pic.twitter.com/qup2NUiOM1

— Elon Musk (@elonmusk) May 18, 2022

これだけならば「マスク氏がアップルをイジった」だけで、いつものことではあります。問題は、以前からマスク氏が在宅勤務に対して否定的であることと、マスク氏が買収するかもしれないTwitter社の雇用に影響するかもしれないことです。

米フォーチューン誌は、Twitter社の従業員が一般的なワークライフバランス（仕事と生活のバランスが取れた状態のこと）と、特に在宅勤務に関するマスク氏の姿勢を心配していると指摘しています。

実際、マスク氏は中国の労働文化を高く評価し、中国の労働者が「午前3時の石油を燃やす」（真夜中も現場で働いている）ことを称賛し、「彼らは工場から出ることさえしない…一方、アメリカでは人々は仕事に行くことを一切避けようとしている」と述べていました。

その上でフォーチューンは、Twitter社の従業員は、マスク氏に会社が買収された場合、フルタイムで在宅勤務するオプションが取り消されるかもしれないという懸念を表明しているとの報道を引用しています。

アップルでは職場復帰の方針をめぐって機械学習の第一人者が退社したとの話もありましたが、テスラでも同じような離職がないのかは気になるところです。

Source:Elon Musk(Twitter) ,Fortune
via:9to5Mac

ここ数年、AppleはAR/VRヘッドセット開発に取り組んでおり、年内または2023年初めに発売すると予想されています。その過程でGoogle Cardboard （厚紙にレンズをはめ込んだものにスマートフォンを入れるもの）やサムスンのGear VRに対抗するiPhone用の安価なVRヘッドセットを作ろうとしたものの、最終的にこのプロジェクトを諦めたと報じられています。

有料メディアThe Informationは、Apple社内のヘッドセット開発チームが重ねてきた試行錯誤の道のりをレポート。それによれば、本製品はiPhoneを立体視ディスプレイとして使うことでVRを体験できる「安価なヘッドセット」であり、「基本的なARやVR体験ができる」はずだったそうです。

当時の予定としては、この廉価ヘッドセットは2019年、iPhone 11の直後に発表される予定だったとのこと。

なぜ発売できなかったのかといえば、「デジタル環境に心地よく没入していると感じる」ために欠かせない「頭の動きの追跡を含む、技術的な問題」に苦戦したからだそうです。最終的にプロジェクトは破棄されたものの、それに関係するコードが2019年にいくつかリークされたとのこと。確かに2019年初めに有名アナリストMing-Chi Kuo氏が、Apple純正ARヘッドセットに言及したことがありました。

また、The Informationのレポートでは、初期のプロトタイプ試作機ではWindowsが動いており、そのうちの1つは重過ぎて、小さなクレーンで支えながら付ける必要があった。さらに本来は2019年に発売される予定だったが、「数回」延期を重ねて2022年末か2023年に発表されるかもしれないなど、興味深い情報を伝えています。

ほかヘッドセット開発プロジェクトは社内で優先順位が低く、内蔵カメラの動作を改善するファームウェア機能を追加するようカメラハードウェア技術チームに頼んだところ、iPhone XSの出荷後まで待つように言われたなど、涙ぐましい話もあった模様。それだけ苦労を重ねたのなら、ぜひとも成功を祈りたいところです。

Source:The Information
via:iMore

これまでiPhoneアプリのサブスクリプション（定額製サービス）は、自動更新の料金を値上げする場合、ユーザーに購読を続けるかどうか確認する必要がありました。もし同意しなければ、購読は自動的にキャンセルになっていたわけです。

この方針をアップルが変更し、今後はアプリ開発者はユーザーの同意がなくても自動更新の購読料を値上げ可能になったことが明らかとなりました。

これは今年4月頃に、アップルが一部の開発者を対象としてテストを始めていたと報告されていました。今回はこの「試験的プログラム」がすべての開発者に開放された格好ですが、いくつかの制限があります。

まず、ユーザーには価格の変更を通知しなければなりません。さらに、値上げは1年に1回だけに限られています。

ほかの制限としては、通常（月額）のサブスクなら値上げは最大5ドルまで、年間契約は最大50ドルが上限となっています。その場合、アップルは値上げを電子メール、プッシュ通知、アプリ内のメッセージでユーザーに知らせるとのこと。またユーザーは、購読を中止したい場合は、簡単に購読中止の設定にアクセスできるようになります。

自動更新の購読料の値上げがこれらの上限を超えた場合、従来通りユーザーの同意が必要となります。新価格に同意しなかった場合は、次の請求期間では購読が更新されない、つまり自動キャンセルとなります。

自動更新サブスクに設定しているアプリは、iPhoneのApp Storeアプリ>ユーザーをタップ>サブスクリプションから確認できます。ユーザーは値上げのメールや通知が来ていないか注意しておきたいところですが、とりあえず無茶な値上げは今後もブレーキが掛けられそうです。

Source:Apple
via:9to5Mac

2022年秋の「iPhone 14（仮）」シリーズは、Proモデルがノッチ（画面上部の切り欠き）廃止となり、「ピル＋パンチホール」（横長と丸い穴の2つが画面に開けられる）と予想されています。4月末も、それを裏付けるような前面パネル写真と称されるものが公開されていました。その一方で、通常価格モデルはノッチが残り続けると見られています。

では、2023年の「iPhone 15（仮）」シリーズはどうなるのか？　ディスプレイ関連の情報に定評あるアナリストが、全4モデルともノッチに代わる穴あき画面デザインを採用するとの予想を述べています。

ディスプレイ専門アナリストのRoss Young氏はツイートで、iPhone15の標準モデルとProモデルの両方が、「ピル＋パンチホール」デザインになるというロードマップを公開。以前にYoung氏は、横長の穴（ピル）は顔認証のFace IDパーツ用で、丸い穴のホールは自撮りカメラ用だと述べていたことがあります。

Based on the technical challenges remaining for under panel cameras to meet discerning brands quality requirements as well as panel manufacturers’ cost requirements, I still believe this roadmap makes sense for the iPhone. pic.twitter.com/3ck5X3sVcL

— Ross Young (@DSCCRoss) May 10, 2022

さらにYoung氏は、アップルの最終目標はFace IDセンサーと自撮りカメラを完全に画面の下に移す（外からは見えなくする）ことだと考えている様子。開発が順調に進めば、2024年の「iPhone 16 Pro」では画面下Face IDが実現し、2026年の「iPhone 18 Pro」では自撮りカメラも画面下になるとの見通しです。

その一方、Young氏はiPhone 14 Proモデルについて、iPhone 13 Proモデルより画面が少し大きくなると予想。もっとも「6.06インチから6.12インチ」とほぼ誤差の範囲のようで、過剰な期待はできないようです。

かつてYoung氏は、第6世代iPad miniの画面サイズが8.3インチになることや、14インチと16インチのMacBook ProがミニLEDバックライト画面を搭載することも正確に予想していました。今回の予想が正しければ、「ディスプレイに穴が開いていない全画面iPhone」が実現するのは数年先のことになりそうです。

Source:Ross Young(Twitter) 
via:MacRumors

現在EV（電気自動車）のほとんどは、ドライバー本人が手動で充電ケーブルを差し込む必要があります。しかしアップルが、開発中と噂される自動運転EV「アップルカー」向けと思しき「自動で充電プラグの位置合わせをしてくれる」特許を取得したことが明らかとなりました。

米特許商標庁が承認した「パッシブアライメント機構を備えた充電ステーション」（改訂版）では、ドライバーが駐車してすぐに充電を始められるような工学的システムを提案しています。

この特許の中心となるのは、車両本体のソケットに差し込むめる充電プラグを備えた充電ステーションです。このプラグはスライド式のロッドに取り付けられており、垂直および水平方向に移動できるものです。

EV側のソケットの高さはメーカーや車種が同じでも、積載重量やタイヤの空気圧などで変わる可能性もあり、それに合わせてプラグ側が動くというわけです。

そして運転中のEV側では、充電ステーションに近づくと充電ソケットのカバーを上に開くしくみが備わることになります。ドライバーや自動運転車は、充電ステーションとうまく接続できるよう、車両をできるだけ近づけなければなりません。

この特許では、その努力を最小限に抑えるしくみも提案されています。すなわち充電プラグが繋げられる範囲まで近づけば、その後はほぼ自動的に調整できるとのことです。スライ式ドロッドにより充電プラグが動かせることで、車両を近づけすぎてもプラグを押し戻すことができ、車体にぶつかるダメージを最小に抑えられるというものです。

またアップルカー側のフラップ（パタパタ開閉するもの）が開いて充電プラグをソケット内に収まるようにしたり、壊れやすい充電プラグを保護するため上部に強い衝撃を吸収するプレートを配置したりと、故障対策にもかなりの注意が払われています。

さらに適切に接続しやすくするため、ソケットの周りが漏斗のようになってプラグを充電コネクタに誘導したりするしくみもあり。また結合が外れないよう磁石を使うことも提案されており、iPhoneをワイヤレス充電するとき位置合わせに磁石を使うMagSafeに近い発想といえます。

アップルは毎週のように数多くの特許を出願しており、実際に製品化されるものは一部に過ぎません。今回の特許も「アップル社内で研究されている」以上の事実を裏付けておらず、仮にアップルカーが発売されたとしても採用される保証はどこにもないでしょう。

とはいえ、アップルカーの充電関連らしき特許は、これまでにも何回か出願されています。今回の特許出願も2020年に取得された特許の改良版であり、それだけアップルが真剣に検討している可能性も窺えます。先日も「声で指示すれば、行き先や駐車場所まで自動的に決めてくれる」特許出願が見つかっていましたが、夢のアップルカーが実現する日を楽しみにしたいところです。

Source:USPTO

via:AppleInsider

アップルの原点ともいえるレトロコンピューター「Apple I」の初回生産分、しかもスティーブ・ジョブズ氏が手書きしたシリアルナンバー付きの逸品が、ネットオークションに出品されています。

Apple Iは1970年代半ば、アップル創業者のスティーブ・ジョブズ氏とスティーブ・ウォズニアック氏により製造・販売され（開発はウォズニアック氏の独力）、アップル設立のきっかけとなった製品です。

本来はワンボードマイコンの組み立てキットで、基板を収める筐体もキーボードも含まれていませんでした。

発売当時は約200台が生産されましたが、その後アップルがApple Iを下取りしてApple IIに乗り換えさせるキャンペーンを展開し、回収されたApple Iは廃棄処分されたため、現在では50～60台しか残っていない超レアものとなっています。実際に稼働するものは70万ドル以上で取引され、最初期のものは2億円近くで落札されたこともあります。

そして、今回出品されたApple Iは本体のほか、当時のBrittany McGannon製電源やサンヨーVM-4509モニター、Dataneticsキーボード、さらにウォズニアック氏とロナルド・ウェイン氏（やはりアップル共同創業者の1人）のサイン入り複製マニュアルなども付いてきます。なおウォズニアック氏は「Think different！」とも書いていますが、このフレーズは1997年の広告スローガンであり、1970年代当時としてはあり得ません。

そして目玉となるのが、ジョブズ氏が手書きしたと証明されている「01-0050」なるシリアルナンバーです。レジストリ番号は「7」ですが、ファーストバッチ（初回生産分）と確認済み。また元アップル社員のダニエル・コトケ氏により、動作状態が確認されているとのことです。

この超レアなApple Iは5日から約2週間のオークションにかけられ、現在の最高入札額は27万ドル（約3500万円）となっています。長年のアップルファンにとっては魅力ある出品ですが、もしもオークションに参加すれば、世界の大金持ち達と札束で殴り合うことになりそうです。

Source:Goldin
via:9to5mac

アップルが自動運転EV（電気自動車）、通称「アップルカー」を開発中であることは、ほぼ公然の秘密となっています。ちょうど先日も、元フォードのベテラン幹部を採用したと報じられたばかりです。

そのアップルカーに音声アシスタントのSiriを通じて話しかけると、どこに行くか、さらには駐車する場所まで自動的に決定する技術が検討されているらしき特許出願が明らかとなりました。

米特許商標庁（USPTO）が5日に公開したアップルの「意図信号を用いた目的地近傍における自動運転車の誘導」なる特許出願は、自動運転車のユーザーインターフェースや、ハンドルやアクセルやブレーキがない車体でユーザーが車のルートをどう制御するかを説明しています。

アップルの特許出願では「許可された個人」（運転手である必要はない）と「意図信号」の両方に繰り返し言及されています。意図信号とは、「こちらに曲がりたい」と操作をいちいち指示するのではなく、「ユーザーが何を望んでいるか」を車に伝える方法のことです。

例えば、大型小売店の近くで乗客が「庭用の植物を買いたい」と言った場合、ナビゲーション・マネージャーは「ガーデニング」または「ガーデニング用品」と書かれた入り口の近くに車を停めるのが望ましいと判断する、という具合です。アップルカーはベストな駐車場所だけでなく、まずユーザーの発言を解釈し、最寄りの「大型小売店」まで運転することを決めているわけです。

あるいは、ドロップダウンメニューから「大型小売店に行く」と指示もできるそうです。その後、「正面玄関の近くに駐車する」「ガーデニングの入り口近くに」といった選択肢を提示できるとも書かれています。

また、目的地の近くまで来たと検出すると、ナビゲーションマネージャーは、許可された個人に「店の近くにまで来ました。正面玄関の近くに駐車しましょうか」と音声で問いかけ、やはり声で指示してもらえるとのことです。

さらに、どの店に行くのか、どこに駐車するのかユーザーが「タイムリーな入力」を提供できなかった場合、「停止場所を選ぶためにデフォルトの基準を使用することができる」と述べられています。人間からの指示待ちをせずに、完全に自動で駐車場所を選んで停めてくれるということです。

この特許出願には、「許可された個人」をどうやって特定するかは、何も説明がありません。音声を登録したユーザーに限られたり、登録さえすれば後部座席から運転を指示することもできるのかもしれません。

アップルカーは「目的地を入力すれば何もせず到着」を目標としているとの報道もありました。いずれは「iPhoneやApple Watchに話しかければ迎えに来てくれる」が実現すると夢見たいところです。

Source:USPTO
via:AppleInsider

アップルが、米フォード・モーターで長年にわたり安全対策や車両設計を率いていたベテラン幹部を採用したと報じられています。同社が開発中と噂される自動運転EV（電気自動車）、通称「アップルカー」のプロジェクトが大きく加速するのかもしれません。

米Bloombergは情報筋の話として、アップルがデジ・ウィカシェビッチ（Desi Ujkashevic）氏を自動車プロジェクトで採用したと伝えています。

ウィカシェビッチ氏はフォードに30年以上も勤務し、多くの車種において内装および外装、シャーシや電機部品のエンジニアリングを統括したことがあり、新たなEV開発にも関わっていたそうです。最近では自動車安全エンジニアリングのグローバルディレクターを務めていたとのこと。

1991年にウィカシェビッチ氏がフォードに入社してから出世街道を歩んできたことは、フォードの公式サイトにも詳しく説明されています。Bloombergによると、具体的にはフォード・エスケープやエクスプローラー、フィエスタやフォーカスの開発にも関わったそうです。

こうした経歴から、ウィカシェビッチ氏は「アップルカー」開発に役立つ豊富な専門知識を持っており、安全システムの開発に貢献する可能性がうかがえます。以前Bloombergは、アップルが「アップルカー」をテスラやWaymoの車より安全にしようと考えており、運転システムの不調にそなえてバックアップシステム搭載を検討していると伝えていました。

アップルが自動運転EV開発計画「Project Titan」を社内で進めていることは公然の秘密であり、ここ数年、フォードをはじめとする自動車会社から何度も人材を採用してきました。ただしプロジェクトのリーダーが交代することも度々で、最近も有名アナリストMing-Chi Kuo氏は開発チームが「一時的に」解散したと述べていたことがあります。

そんななかでアップルは2025年までの発売を目指しながらも、実際には2028年までずれ込む可能性も指摘されています。むやみに開発を急ぐよりも、より安全なアップルカーを実現するためにも「徐行運転」が望ましいかもしれません。

Source:Bloomberg
via:MacRumors

世界最大のiPhone工場がある中国・鄭州市が事実上ロックダウン（都市封鎖）され、iPhone 13の生産ばかりか、今年秋に発売が予想されるiPhone 14(仮)シリーズの生産準備に影響が出るとの懸念が生じています。

これまで中国・上海市や昆山市といったアップル製品の生産拠点がロックダウンされたことはありましたが、台湾Foxconnが最大のiPhone組み立て工場があり、「iPhone City」の異名を取る鄭州市はそれを免れてきました。やはりFoxconnのiPhone工場が2つある深セン市もロックダウンされたものの「クローズドループ」、つまり従業員が敷地内の社宅から職場の移動だけが許されるバブル方式により稼働が続けられ、大きな影響はなかった経緯もあります。

しかし香港メディアSouth China Morining Postによると、鄭州市では4人の新型コロナ感染者と10人の無症状陽性者が見つかったため、1週間のロックダウン状態となっているとのことです。この間は市内の主要地区にある政府機関や企業の従業員は自宅待機とされ、鄭州への出入りは「必要な」状況でのみ許可されるそう。要はiPhone組み立て工場の従業員は作業できず、部品の搬入や製品の搬出もできそうにないわけです。

ちょうど直前に、Foxconは鄭州のiPhone工場でiPhone 14生産のための従業員を募集し始めた（しかもボーナス30％増）と報じられたばかりでした。中国でロックダウンが何度も起こる不確実性のなか、アップルがiPhone 14の発売が遅れるのを避けようと例年より早めに製造を始める狙いが推測されていたわけです。

その矢先での「iPhone City」のロックダウン。しかも、生産拠点である上海市や昆山市も緩和されたとはいえロックダウンが続いており、合計3つの拠点がフル稼働できない状況にあるといえます。

鄭州市のロックダウンはたった1週間ではありますが、それでも一度は感染が定着すると、さらなる感染の恐れもあり、再ロックダウンにも繋がりかねません。

中国の「ゼロコロナ」政策は全世界の工業生産にも悪影響を及ぼしており、いずれ遠からず、中国政府も方針を見直す必要に迫られるかもしれません。

Source:South China Morning Post
via:9to5Mac

Appleの製造パートナーである台湾Quantaが、中国・上海市でロックダウン（都市封鎖）が緩和されたことを受けて、中国工場でMacBookの生産を徐々に再開しているとの噂が伝えられています。

記事執筆時点で、14インチおよび16インチのMacBook Proは配送日が6月末～となっている状況。つまり、2か月近く先ということで大変な納期遅れとなっており、3〜4月に注文した商品が届かないとの声も聞こえてきます。これはMacの生産拠点である中国の上海市が、いわゆる「ゼロコロナ」政策により事実上のロックダウンとなり、製造が止まっていたためと見られています。

上海市では3月28日に東部からロックダウンが始まり、4月11日には全体の8割に当たる2000万人以上が外出できない事態となっていました。そして、上海市および隣接する昆山市には台湾のEMS（電子機器の受託製造サービス）大手がApple製品の組み立て工場を置いているため、ゼロコロナ政策の直撃を受けたわけです。

しかし、台湾の電子部品業界情報誌『DigiTimes』は、上海のQuanta工場でMacBook Proモデル生産ラインの稼働率が上がり、ここ数週間もの納期遅れが解消されそうだと報じています。

Appleのサプライチェーンに詳しいアナリストMing-Chi Kuo氏は、QuantaはハイエンドMacBook Proを組み立てる唯一のサプライヤーであり、中国のロックダウン以降、納期が3週間から5週間まで延びていたと説明しています。

(2/2) Conversely, the delivery time of high-end MacBook Pros (Quanta as the sole supplier) that have been in good demand since launch has roughly increased by 3-5 weeks after the China lockdown.

— 郭明錤 (Ming-Chi Kuo) (@mingchikuo) April 13, 2022

とはいえ、Appleのティム・クックCEOは半導体不足のため、消費者の強い需要を満たすために十分な製品を生産することが引き続き難しく、40億ドル～80億ドル（約5200〜1兆400億円※）相当の売上機会を失うかもしれないと述べていました。

※1ドル＝約130円で換算（2022年5月4日時点）

また、もし米ドルの為替レートが高止まりし続ければ、2022年秋のiPhone 14（仮）シリーズが米国外では価格が引き上げられるとの予想もあり、MacBook Proの品薄が解消されたとしても、Appleが日本での価格を改訂して値上げする可能性もありそうです。

Source:DigiTimes
via:MacRumors

AppleはiPad Pro向けに独自のMagic Keyboardを、何世代にもわたって販売しています。が、同社がMicrosoftのSurface用タイプカバーに近いキーボードも検討していたことが、特許出願から最近、明らかになりました。

「タブレットコンピューティングデバイス用の複数のインストールモードを備えたヒンジ付きキーボードアクセサリ」と題された特許は、2020年7月に申請されたもの。米特許商標庁が公開した文書では、スライド式カバーやヒンジに始まり、本体からキーボードを取り外す方法まで、デバイス全体が説明されています。

まず人間が操作するインターフェースについては「1つ以上の入力デバイス「（たとえばキーボード、トラックパッド、タッチスクリーンディスプレイなど）を備えたベース部分を含められる」とのこと。つまりタッチパッド付きキーボードに画面付きのタッチパネルを追加してもよい、というわけです。

また「複数の異なる設置モードで、アクセサリ装置のベース部分をタブレットコンピューティング装置に着脱できる結合機構を含めてもよい」との記述や、「結合機構は、スタイラスを受け入れるための凹部を含んでもよい」という注釈もあり。要はタブレット本体に着けたまま色々な形に変形したり、タッチペンを置くスペースを設けたりしてもよい、ということでしょう。

同文書に添付された図面（以下の画像）は、どう見てもSurface用タイプカバーそのもの。もっとも「こうした製品を発売する」と約束したわけではなく、あくまでも特許の主張を分かりやすくする補助的なイメージに過ぎません。

さらにタブレット画面として描かれた図面（以下の画像）は、iPadOSやiOSでもなく、明らかにmacOSそのもの。2つ以上のウィンドウが画面の中に浮かんでおり、iPadアプリにはないメニューバーも確認できます。

加えて「タッチスクリーン画面の一部が、アクセサリ機器の結合機構に覆われていることに応じて変化する」との説明もあります。この「カップリング機構」により画面のインターフェースが変化する図面は、かなり作り込まれたバリエーションが何種類かあるという気合いの入れようです。

これらを総合すると「iPadをキーボードに繋ぐとmacOSのような画面になる」可能性も浮上します。以前もAppleが20インチ前後のiPadとMacのハイブリッドを開発中との噂話や、iPadの「Proモード」が準備中との観測もありましたが、そちらとも関係あるのかもしれません。

Source:USPTO
via:AppleInsider

アップルの新型5K外付けディスプレイ「Studio Display」が発表された当時、その画面パネルがかつて27インチiMac（2014年発売/すでに販売終了）に採用されたものとほぼ同じだと指摘されていました。

それならばと、実際に古い27インチiMacをStudio Display（相当）に改造できるか試してみたYouTuberが現れました。

新製品のStudio DisplayはWebカメラが内蔵されるほか、古いMacに繋ぐとSiri対応にするなど、なかなか面白いガジェットです。とはいえ1599ドルという価格（日本では税込19万9800円～）はお安くない印象。さりとて27インチで5K解像度のディスプレイは他にはほとんどないため、唯一の選択肢とも思われます。

そこで27インチiMacの改造を思いついたのが、テック系YouTuberのLuke Miani氏でした。Miani氏は強力Mac miniこと「Mac Studio」の予想画像を公開し、ほぼ的中させたことでも知られています。

かつてはiMacを他のMacの外付けディスプレイとして使える機能「ターゲットディスプレイモード」がありました。しかし、macOS Mojave以降では廃止されており、現在の最新Macでは利用できなくなっています。

Miani氏が取り掛かったのは「2014年に発売されたiMacを、完全に機能する外付けディスプレイに改造する」ことでした。このためiMacを完全に分解する必要があり、しかもMacを接続できる変換ボードを探す苦労もしています。

でき上がったものは、USB-C接続もでき、内蔵ウェブカメラも完全に機能します。このプロジェクトにかかった総費用は829ドルになり、Studio Displayの約半分の費用で済んでいます。P3色域（広色域）のサポートなど一部の機能は足りませんが、1000ドル以下としては素晴らしい成果と言えるでしょう。

もっとも、改造するための作業はかなり複雑であり、とてもハードウェアの素人ができることとは思えません。Miani氏のように技術があり、さらにYouTube動画で稼げる立場でなければ、素直にStudio Displayを買ったほうが賢いかもしれません。

Source:Luke Miani(YouTube) 
via:9to5Mac

先日、アップルがしばらく更新されていないアプリをApp Storeから削除すると一部の開発者に通達を始めたことが物議を醸していました。おもに更新の終わった古いゲームやインディーアプリが消されると懸念され、しかも削除する具体的な基準を示さなかったためです。

その後、アップルが方針をより明確にした上に、削除するまでの猶予期間を少し長くしたことが報じられています。

アップルからの通達を受け取った開発者の多くは、自分のアプリがアップデートがなくても問題なく動作していることを指摘していました。さらにマイナーアップデートさえ必要な作業量が少なくないこと、ゲームなどは更新を続ける必要はなく「完成品」として存在できると主張して、アップルの方針に異議を唱えていたかっこうです。

これを受けてアップルは、「App Storeの改善」ページを改訂し（米国版のみ）、対象となったアプリ開発者がアップデートを提出するまでの猶予期間を30日から90日間に延長したしだいです。

また改訂後のページでは、基準も明らかにされています。過去3年以内に更新されておらず、最小のダウンロード数いき値（「12か月の間に全くダウンロードされていないか、極めて少ない」）を満たさないアプリが対象となり、開発者は電子メールで通知を受け取ると述べられています。

そのメールを受け取った開発者は、App Storeでのアプリ公開を続けたければ異議を唱えて、90日以内にアップデートを提出するよう求められます。また、アプリが削除された場合でも、すでにダウンロードしたユーザーは引き続き利用でき、影響を受けることはないとされています。

すでにアプリをダウンロードしたiPhoneを使い続けるのであれば問題なさそうですが、新型iPhoneに乗り換えあるいは買い足したときに、もしもアプリがApp Storeから削除されていたら再ダウンロードはできなくなりそうです。消して欲しくないアプリがあれば、iPhoneのほかiPadやiPod touchでダウンロードしたり、友だちにアプリを勧めるといいかもしれません。

Source:Apple
via:MacRumors

今月初めにアップルの公式サイトに「35WデュアルUSB-Cポート電源アダプター」なる未発表製品が出現しましたが（直後に削除）、その商品パッケージと称される写真がネット上で公開されました。

中国SNSのWeiboユーザー・WHYLAB氏は、USB-Cポートが2つある電源アダプター関連らしきパッケージ写真をいくつか公開しており、異なる市場（国や地域ごとに電源プラグの形状や電圧が違うため）向けに最大5つのバリエーションが用意されると主張しています。箱に「USB-C+C」と印刷された電源アダプターは、USB-C端子が横に2つ並び、ACプラグが折りたためるようです。

冒頭の公式サイトでのアクシデント（「アップル公式リーク」との声もある）から数日後、香港メディアのChargerLABもほぼ同じリーク画像をツイートしていました。

この製品には、GaN（窒化ガリウム）技術が採用されるとの予想もあります。GaNは発熱と変換効率に優れており、放熱構造を小さくできるため、小型・軽量化しやすいというもの。アップル製品でも、すでに16インチMacBook Pro（2021）同梱の140W電源アダプターに投入されていたりします。

アップルの未発表製品に詳しいアナリストMing-Chi Kuo氏は、3月初めに「アップルは30W対応のGaN充電器を2022年内に発売するかもしれない」と述べていました。その後、この30W充電器が実は35Wデュアル充電器と同じものだと示唆しつつ「まもなく量産に入る」と付け加えています。

USB-Cの充電端子が2つ、しかもGaNが採用されるなら、複数のデバイスを充電できるアダプターが小さく軽くなり、カバンの中身を圧迫しなくても済むはず。「アップル純正の電源アダプターはデカくて重い」というぼやきもなくなるかもしれません。

Source:WHYLAB(Weibo)
via:Gizmochina

EUの域内市場・消費者保護委員会は、スマートフォンを含めたデジタル機器の充電端子をUSB-Cに統一する法案を圧倒的多数で可決しました。独自規格のLightning端子を採用し続ける、アップルのiPhoneやAirPodsに対して特に影響が大きいと予想されています。

この法案は、昨年9月に発表されていたものです。域内で販売されるすべての家電製品につき、全てのメーカーは携帯電話やタブレット、ノートPCやデジタルカメラ、ヘッドフォンや携帯ゲームなどにUSB-C端子の搭載が義務づけるという内容です。ただしスマートウォッチや活動量計、一部のスポーツ用品など、小さすぎてUSB-Cポートを搭載できない機器は例外とされています。

域内市場・消費者保護委員会での投票結果は、賛成43票、反対わずか2票となっています。公式リリースでは、この動きは電子機器の廃棄物を減らし、製品の持続可能性に対応しており、さまざまな機器をより使いやすくすると表明されています。

2020年初めに欧州議会で議論が始まった当時、アップルはこれを「コネクタの規格統一を強いる規制」と呼び、「技術革新を抑制する」として反対声明を出していました。こちらもドッキングステーションや既存のLightningアクセサリ全てが捨てられるとして、EU側と同じく「前例のない」電子機器の廃棄物が生じることを反対の理由の1つとしていたしだいです。

もっとも、今回の動きは「一歩前進した」にすぎません。発効のためには5月に欧州議会の本議会にかけられ、そこで承認された上で、最終的にどう実施するかについてEU加盟国と協議しなければなりません。

さらに言えば、アップルは将来のiPhoneを外部の開口部がない完全ポートレス化する計画とも噂されており、実際にワイヤレス充電方式のMagSafeを経由してデータをやり取りできる（データ転送のためにUSB-Cなど外部端子が必要ない）特許を申請しています。それが実現した場合、EUがどう対応するのかは興味深いところです。

Source:Europäisches Parlament
via:MacRumors

iPhoneやApple Watchの「Apple Pay」は、クレジットカードを登録しておくと、オンラインやお店で簡単に決済できる便利な手段です。このApple Payに初めてカードを追加したり、あるいは初めて決済しようとするとき、「不正防止機能が強化された」と通知されるようになったと海外で報じられています。

これはツイッター上のユーザーや、アップル関連情報サイト「9to5Mac」のスタッフが気づいたこと。

A Visa ligou algo hoje, apareceu para um dos meus cartões daqui também pic.twitter.com/VEV7sN9Vtn

— Felipe Cepriano (@felipecn) April 20, 2022

アップルのメッセージ（iPhone上に表示）によると、その内容は次の通りです。

「特定の不正防止機能が強化されたカードでは、オンラインまたはアプリ内で取引を試みると、デバイス（iPhone等）がApple IDやデバイス、位置情報（位置情報サービスを有効にしている場合）に関する情報を評価し、不正防止評価を作成します。これをアップルは、不正を特定および防止するために使用します」

また、アップルは「不正防止の評価とお客様の取引に関する情報（購入金額、通貨、日付など）を、不正防止のためにお客様の決済カードネットワークと共有する」とも述べています。

さらに「決済カードネットワークとの不正防止評価の共有を防ぐため、別のカードを選ぶこともできます」とも警告しているそう。裏返せば、特定ブランドのカードであれば、ユーザーの同意がなくともカードネットワークに情報を共有するとも解釈できそうです。

9to5Macによれば、この機能は4月20日時点ではアメリカン・エキスプレスやマスターカードでは利用できないものの、世界中の一部のVisaカードには展開されているとのこと。

単なる現金を紛失あるいは盗まれることよりも、クレジットカードの不正利用は被害が青天井になる恐れもあります。こうしたアップルの対策は、歓迎すべきかもしれません。

Source:9to5Mac

ここ数年のディズニーは動画配信サービス「Disney+」の絶好調ぶりをはじめとして、オンライン事業での躍進は目覚ましくあります。そうしてディズニーの経営姿勢は、アップルの共同創業者スティーブ・ジョブズが、ディズニーのボブ・アイガー元会長に影響を与えたことがきっかけだったと明かした書籍が米国で発売されました。

アップルとディズニーの関係は、ジョブズがピクサー・アニメーション・スタジオをディズニーに売却した2006年にまで遡ります。ジョブズはディズニーの個人筆頭株主になるとともに同社の役員に就任し、それを境として両社は距離を縮めており、ジョブズが逝去した2011年にはアイガーがアップルの取締役に就任していたほどです（後に退任）。

さて、新たに出版された「Binge Times」という本は、動画ストリーミング業界に関する書籍です。その中ではジョブズがディズニーを味方に付けるために多大な労力を費やしたと書かれています。

その始まりは、ディズニーが海賊版の問題を解決しようとジョブズを交えて行った2005年の会議からです。ディズニー・ABCグループ元社長のアン・スウィーニーは、「デスパレートな妻たち」（2004～2012年に放送されたTVドラマ）のシーズン最終回が3000万人の視聴者を獲得したものの、放送後わずか数分で海賊版があふれたことを振り返っています。

その数か月後、ジョブズは海賊版の問題を解決する方法を（アイガーを経由して）提案し、バーバンク（ディズニー本社）に飛んで行ってiPodの動画再生デモを行ったそうです。その場でノートPCを開いてiTunes Storeの画面を表示すると、そこにはABCのテレビドラマ「LOST」の画像が大きく表示。そして、ジョブズはスウィーニーに番組をダウンロードする方法を説明し、番組のエピソードを再生したiPodを手渡したとのことです。

スウィーニーは「彼が帰るまで気がつかなかったんだが、どうやってLostのエピソードを手に入れたんだろうと思った」と振り返っています。要するに、ジョブズもおそらく事前に（海賊版を）ダウンロードしていたわけです。

取引が成立した後、ディズニーは人気番組のマスター音源を密かにアップル本社に運んだとのこと。それは2005年10月、アップルがiTunesでテレビ番組をダウンロード販売することを発表するまで秘密とされていました。

この契約をきっかけにディズニーとジョブズの関係は修復され（それ以前には悪化していた）、ジョブズのブランドと品質を重視する姿勢がディズニーの事業全体に影響を与えたと語られています。またアイガーが会長に就任したとき、ハイテクを広く受け入れるようになった前触れだったと語られています。

ジョブズの行動力や「明らかに無許諾の動画のコピーを版権元に持ち込み、プレゼンをする」度胸はすさまじいものがありますが、その突破力がiPhoneで世界を変えたことに繋がったのかもしれません。

Source:AppleInsider

米ジョージア州に住む母親が、「iPhoneを探す」機能を使って、盗まれた自動車に乗ったままだった9歳の息子を追跡したとのニュースが報じられています。

現地のアトランタ警察によると、ジェリカ・ムーア（Jerrica Moore）さんは4月4日に車を駐車し、キーを抜かないまま車から離れたそうです。その後に犯人の男が車に乗り込み、子供を乗せたまま走り去ったとのことです。

警官がすぐに現場に駆けつけて予備調査を開始した（警察のFacebook投稿から）一方で、ムーアさんは「探す」アプリから息子の持つiPhoneを追跡したおかげで、リアルタイムで位置情報を警官に伝えられたそうです。

さらにはジョージア州パトロール（GSP）やフルトン郡などの警察関連組織も助けに入り、盗難車を追跡。するとアトランタの警官がGSPに追われる車両を発見し、逃げようとしたところをPIT（車両を使った逮捕術）により取り押さえたと伝えられています。

容疑者は無事に逮捕され、子供も幸い無傷だったようですが、念のため病院に搬送されたとのことです。なぜ子供ごとさらわれたのかといえば、現地では車にエンジンをかけたまま持ち主が離れる瞬間を狙う車泥棒が珍しくないためです。

悪党はその隙をついて車を奪ってから、後部座席にいる子供を見るため、とアトランタ警察は説明しています。もっとも、ほとんどの場合は犯人らは直ちに状況が分かってパニックになり、車を捨てるか、道路脇に子供を捨て去るそうです。

日本ではあまりない事件とも思われますが、車だけならまだしも、大切な家族まで巻き添えにされ、命の危険にさらされることは理不尽という他はありません。どこに危険が潜んでいるか分からないこともあり、子供や家族は1台ずつiPhoneなど「遠隔から場所が追跡できるガジェット」を持つことが、いざというときの保険となりそうです。

Source:Independent

アップルの計画が例年通りであれば、2022年秋には次期Apple Watch Series 8（仮）が登場するはず。その新型モデルに、体温測定機能が追加されるとの噂が伝えられています。

ウワサの発信源は、アップルの社内情報に詳しいBloomberg誌のMark Gurman記者です。最新記事によると、2022年は最大で3つの新型Apple Watchが投入されるとのこと。Apple Watch Series 7の後継モデル「Series 8」、お手ごろ価格のApple Watch SEのアップデート版、そしてエクストリームスポーツ向けの頑丈なモデルだとされています。Gurman氏はこの説をかなり以前から唱えており、それほど自信があるということでしょう。

Apple Watchは早くから健康関連に力を入れていますが、Series 8では体温センサーが追加される可能性があるそう。米The Wall Street Journalも同じ見解を報じたことがあり、これは妊活向けの機能と見られています。

また、アップルは6月の世界開発者会議（WWDC）にて、Apple Watch用の次期OS「watchOS 9（仮）」を発表すると予想されていますが、Gurman氏はそこで数々の新機能が導入されるかもしれないと述べています。

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その1つは、改善された省電力モード。現在の（watchOS 8までの）省電力モードでは時間を表示するだけで、ほかの機能は使うことができませんが（iPhoneとの通信も遮断）、改善版ではいくつかのアプリやほかの機能を実行することができるそう。

また、Apple Watch Series 4以降では心房細動（AFib）の兆候が検知できますが、これを基にして、一定期間内にAFibの状態になる頻度を検出する「負荷機能」も加わると予想されています。加えて、運動を管理するワークアウトアプリでより多くの運動タイプやランニング計測が使えるかもしれないとのこと。

起きている間は運動のアクティビティを管理し、夜になれば睡眠の記録もできるApple Watch。それだけに、数日は充電なしで使えるバッテリー持ちの良さも期待したいところです。

Source:Bloomberg

アップルは3月末に磁石で取り付けるゲームコントローラーの特許を出願していることが明らかとなっていました。それとは別に、iPhoneやiPadをまるでNintendo Switchのようにしたり、パッドとボタンの間に情報を表示したりするなど、さまざまなゲームコントローラーの特許を申請していたと伝えられています。

アップルの特許情報に詳しいPatently Appleによると、まず第1のスタイルはiPhoneとiPadを左右から挟み込むように取り付けるゲームコントローラーに関する特許です。この類のサードパーティ製品はGameSir X2など数々あり、「アップルがNintendo Switchのようなコントローラーを？」という文脈を除けば、特に意外性はありません。

第2のスタイルはiPhone向けのゲーム用フォリオ（カバーのような形状の製品）です。こちらはiPhoneの画面側の下にあるフォリオに、主人公の体力が低下している、あるいは友人や家族、仕事仲間から電子メールやFaceTimeの着信があるなど、ゲームに関するメッセージまたはそれ以外のメッセージを表示するといったもの。また、オンラインのマルチプレイに参加したいほかのプレイヤーを受け入れるためにも使えるようです。

そして第3のスタイルは、Apple TVと連動し、スライド式のスイッチでゲームモード、電話モード、メッセージモードを切り替えられるというものです。一見すればXboxコントローラーのようですが、マイクロソフト製品にはないスライド式スイッチから、アップルが純正コントローラーを検討していると推測できるわけです。

冒頭でお伝えした磁石取り付け式コントローラーが米国、今回のスイッチ風などのコントローラー特許は欧州で出願されていますが、どちらも公開日は3月31日です。つまり、アップルがゲーム用コントローラーに関して何らかの大きなプロジェクトを進めていることが強く窺えるといえます。

これがアップル純正の製品として出るのか、それともサードパーティの開発者に特許をライセンスする「MFi」認証的なものになるのかは、今のところ不明です。このほかアップルがNintendo Switchのようなハイブリッド（携帯機と据え置き機の中間）ゲーム専用機を開発中との噂もありましたが、今後ゲーム方面でなんらかの動きがあるのかもしれません。

Source:Patently Apple

アップルは3月末に磁石で取り付けるゲームコントローラーの特許を出願していることが明らかとなっていました。それとは別に、iPhoneやiPadをまるでNintendo Switchのようにしたり、パッドとボタンの間に情報を表示したりするなど、さまざまなゲームコントローラーの特許を申請していたと伝えられています。

アップルの特許情報に詳しいPatently Appleによると、まず第1のスタイルはiPhoneとiPadを左右から挟み込むように取り付けるゲームコントローラーに関する特許です。この類のサードパーティ製品はGameSir X2など数々あり、「アップルがNintendo Switchのようなコントローラーを？」という文脈を除けば、特に意外性はありません。

第2のスタイルはiPhone向けのゲーム用フォリオ（カバーのような形状の製品）です。こちらはiPhoneの画面側の下にあるフォリオに、主人公の体力が低下している、あるいは友人や家族、仕事仲間から電子メールやFaceTimeの着信があるなど、ゲームに関するメッセージまたはそれ以外のメッセージを表示するといったもの。また、オンラインのマルチプレイに参加したいほかのプレイヤーを受け入れるためにも使えるようです。

そして第3のスタイルは、Apple TVと連動し、スライド式のスイッチでゲームモード、電話モード、メッセージモードを切り替えられるというものです。一見すればXboxコントローラーのようですが、マイクロソフト製品にはないスライド式スイッチから、アップルが純正コントローラーを検討していると推測できるわけです。

冒頭でお伝えした磁石取り付け式コントローラーが米国、今回のスイッチ風などのコントローラー特許は欧州で出願されていますが、どちらも公開日は3月31日です。つまり、アップルがゲーム用コントローラーに関して何らかの大きなプロジェクトを進めていることが強く窺えるといえます。

これがアップル純正の製品として出るのか、それともサードパーティの開発者に特許をライセンスする「MFi」認証的なものになるのかは、今のところ不明です。このほかアップルがNintendo Switchのようなハイブリッド（携帯機と据え置き機の中間）ゲーム専用機を開発中との噂もありましたが、今後ゲーム方面でなんらかの動きがあるのかもしれません。

Source:Patently Apple

先週末、アップル公式サイトに「Dual USB-C Port 35W Adapter」のサポートページが現われ（すぐに削除）、実は同社が35Wのデュアル（2つの機器を同時充電できる）USB Type-Cポート搭載電源アダプターを準備中であることが明らかになりました。

また、この製品が実際に発売されるか、いつ発売されるのかは不明でしたが、「まもなく量産に入る」とのアナリスト予測が伝えられています。

TF International Securities（証券会社）のアナリストMing-Chi Kuo氏は、上記のニュースを受けて「量産が近づいている」とTwitterでコメントしています。Kuo氏はアップルのサプライチェーン情報に精通しており、これまで何度も未発表製品を正確に的中させたことで知られている人物です。

もしも製品の量産に入ったとしても、直ちに発売されるわけではありませんが、数か月以内に発表される可能性は大いにあると言えます。

またKuo氏は、2022年内に本製品の出荷台数が200万台～300万台に達するとも付け加えています。すでにサードパーティ製のデュアルUSB Type-C充電器が珍しくなくなっているなかで、強気の見通しと思われます。

35Wがどれほどの電力かといえば、iPhone 13 Pro Maxの急速充電は最大27Wであり、Apple Watch Series 7の急速充電は5Wということで、2つを同時に充電しても十分に余裕のある容量です。

製品について気になるのはやはり、充電アダプターを小さく軽くできるGaN（窒化ガリウム）技術が採用されるかどうかでしょう。ここ数年、アップルはGaN関連チップを調達していると報じられており、実際に16インチMacBook Pro（2021）同梱の140W電源アダプターはGaN充電器だと判明しています。

より小型の製品についても、Kuo氏は3月に「30W対応のGaN充電器を2022年内に発売するかもしれない」とツイートしていました。最近のiPhoneには充電アダプターが同梱されていませんが、どうせ買い足すのであれば「一度に2つ」を充電できる製品がありがたいかもしれません。

Source:Ming-Chi Kuo（Twitter） 

アップルは最近、App Storeアプリのうち「リーダー」アプリについて、外部サイトへのリンクや外部での支払いができるようになったと発表しました。これまで同社は外部サイトへのリンクを許さず、支払いも自社の「App内課金」以外は認めなかったことから、これは大きな方針転換と言えるでしょう。

開発者向けに配信が始まったiOS 15.5ベータ版では、実際に外部サイトへのリンクや購入ができるうえ、それに伴って警告が追加されたことが明らかとなっています。

アップル関連情報サイトの「9to5Mac」は、iOS 15.5ベータではアプリがユーザーに外部購入させるための「外部リンクアカウント・エンタイトルメント」（エンタイトルメントとは、アプリが何かを行うための資格）がフルサポートされていると報告しています。

「リーダー」アプリとは、雑誌、新聞、書籍、オーディオ、音楽、動画などのデジタルコンテンツを提供するものを指し、具体的にはSpotify、Netflix、Huluなどが該当。

このエンタイトルメントを取得したアプリは、外部サイトに移れるアプリ内リンクを提供できるようになります。例えば、Netflixアプリの場合は、Netflix公式サイトにリンクして、そこで購読を申し込んだり設定を管理できたりするというわけ。

ただし、新たな警告も追加されているそうです。リーダーアプリを削除する際は「外部購入の管理、キャンセルはApp Storeではできません。詳細については、開発者にお問い合わせください」とのメッセージが表示されるとのこと。これまでのiOSアプリは、すべてApp Store内で管理できましたが、外部購入を認めた後ではApp Storeの対象外であり、アップルに問い合わせないでください、という意味でしょう。

iOS 15.5がいつ正式配信されるかは不明ですが、アップルは外部リンクアカウント・エンタイトルメントの使用に関心があるリーダーアプリからリクエストを受け付けています。NetflixやSpotifyなど月額料金制であれば問題ないと思われますが、電子書籍のKindleアプリでは「書籍ごとに購入リンク」が必要となるため、実現は難しいかもしれません。

Source:9to5Mac

アップルは数年前からMacBookシリーズにTouch ID（指紋認証）システムを採用しており、昨年ついにTouch ID内蔵のMagic Keyboardを発売しました。これを買い足すことで、本体にはTouch IDがないM1 Mac miniなどでも指紋認証が使えるようになり、本体のロック解除や買い物が便利になっています。

しかし、誰もがMagic Keyboardのデザインを好きなわけではなく、冗談で「Touch IDだけのボタンが欲しい」との声もありました。そして最近、それを本当にかなえる「マジックボタン」を自作した猛者が現われました。

これは開発者のKhaos Tian氏が概念実証（実現可能性を示すために、簡単かつ不完全に実現化すること）として行った実験です。Tian氏はTouch ID内蔵Magic KeyboardからTouch IDパーツを抜き出して、実際に機能する「マジックボタン」を手にしたわけです。

iPhoneのTouch IDは強固なセキュリティで守られており、本体から切り離して使うことは（おそらく）不可能。が、Touch ID内蔵Magic Keyboardは、紐付けられたMacのSecure Enclave（Touch IDデータの保護やストレージの暗号化などを担当するチップ）と通信することで機能しています。

つまり、指紋認証にとって肝と言える「登録と照合」作業はMac側で行われているため、キーボード側のパーツはそこまで強固に守られていないというわけ。そこで、Tian氏は指紋センサーと、Mac側の通信を管理する「ハードウェア公開鍵アクセラレータ（PKA）ブロック」を抜き出して、Touch ID専用ボタンを完成させた次第です。

本プロジェクトは、The Basic Apple Guyがエイプリルフール企画として、「もしもアップルがマジックボタンを作ったら」というコンセプト画像を冗談で公開した数日後に発表されたかっこうですが、「Touch IDボタンだけ」を真剣に望む人は少なくない模様。例えば、Relay FM（Podcastネットワーク）のMyke Hurley氏らは、机の下にMagic Keyboardを貼り付けてTouch IDボタンだけを利用し、仕事には好きなキーボードを使っているとTwitterで明らかにしています。

とはいえ、実際にアップルが製品化して販売したなら、Magic Keyboard開発者は少なからずショックを受けるかもしれません。

Source:Khaos Tian（Twitter) 
via:9to5Mac

ここ数年の新型iPhoneに採用された顔認証の「Face ID」関連パーツは、かつては故障した場合は「本体ごと交換」となり、そのため修理費用も高くなっていました。

しかし、2022年3月からは「iPhone XS（2018年発売）」以降で、TrueDepthカメラなどパーツ交換だけで済むように方針が変更されています。裏返せば、2017年発売のiPhone Xだけが「顔認証を持つiPhone」の中では例外とされていました。

が、この「iPhoneを丸ごと交換せずに、Face IDシステムの修理だけを受けられる」プログラムが、iPhone Xに拡大したとの噂が伝えられています。

ウワサの発信源は、アップル関連情報サイト「MacRumors」が確認したされる社内メモ。同サイトはアップルの修理方針については正確な情報を伝えることで知られており（正規の修理技術者への通達は、「顧客向け」である公式サイトには告知されません）、これまでも「iPhone 12|miniの背面ガラスひび割れが本体交換ではなく修理対応に」などを当ててきた実績があります。

この方針変更がユーザーにとって、どういうメリットがあると推測されるのか？ 1つには本体交換よりも費用が安くなることが考えられます。また、本体はそのままのためバックアップから復元する手間が省けるほか（バックアップするに越したことはありませんが）、部品交換だけで済めば、待ち時間が短くなる可能性もあります。

iPhone Xは現在でも現役を続けられる処理能力があり、あと数年は使い続けたいユーザーも少なくないはず。「Face ID対応iPhone」がすべて部品交換だけですぐに手元に戻るとすれば、ありがたい変更といえそうです。

Source:MacRumors

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が続くなか、ウクライナ人が盗まれたアップル製品を「探す」アプリにより追跡することで、ロシア軍兵士らの行き先をリアルタイムで確認、報告できると伝えられています。

戦争のさなかでは、軍隊が「戦利品」を持ち帰ることがありますが、今回のウクライナ侵攻ではその中にアップル製品が含まれていました。つまり、本来の持ち主がアップル純正の「探す」アプリを使い、盗品を持っているロシア軍の行き先がわかるのです。

ベラルーシの民主的野党指導者でSviatlana Tsikhanouskaya氏の上級顧問Franak Viačorka氏は、「ウクライナ人は、ロシア軍の一部が撤退したベラルーシのホミエル地域内で自分のデバイスを見つけている」とツイートしています。

このツイートのリプライには、本来は一般向けの技術を戦時中に使いこなしていることに感心している声も。例えば、「これはFitbitの公開データを見ることで、海外の秘密軍事基地を発見していたことを思い出させる。追跡データだけで、境界の柵や門の位置もだいたいわかった」という人がいます。

これは2018年初め、スマートフォンやスマートウォッチのGPS情報を使ってアクティビティを記録・分析するサービス「Starva」から、米軍の秘密基地の場所がバレてしまったことを指しています。Stravaにはが、アプリを使っている人たちのデータをまとめて「どの場所で多くのアクティビティが行われているか」が見られるヒートマップ機能がありますが、それにより主要施設と思われる場所がくっきり浮かび上がってしまったのでした。

また別のコメントでは、混沌とした紛争の中で追跡技術とSNSの情報が錯綜していることを「トリップ（旅行と頭が混乱することを掛け合わせている）」と表現しています。すでに起こってしまったことは元に戻せませんが、せめて奪われたiPhoneなどが持ち主の元に帰ることを祈りたいところです。

Source:Franak Viačorka(Twitter) 
via:Cult of Mac

2021年も多くのApple製品が発売されました。本稿では、完成度が高く、驚きのあった製品について、筆者の独断と偏見によるランキング形式で紹介していきたいと思います。

10位：ハイフレームレートHDRやドルビービジョン対応のApple TV 4K

まずは、5月に発売された「Apple TV 4K」。HDR（ハイダイナミックレンジ）ビデオのフレームレートが高い「ハイフレームレートHDR」や「ドルビービジョン」に対応するようになったこと、リモコンである「Siri Remote」のデザインが刷新されたことなどがトピックでした。

関連したコンテンツとして、フィットネスのサブスクリプションサービス「Apple Fitness+」などを利用できればより印象に残ったと思うのですが、残念ながらこちらは日本未対応。ゲームのサブスクリプションサービス「Apple Arcade」やコンテンツとしてのApple TV+など、体験としてのインパクトがいま一歩という意味で10位にしました。

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9位：インテリアとしての遊びごころをくすぐったHomePod mini

2021年は「HomePod」の販売終了というニュースがあった一方で、11月には「HomePod mini」の新色が発売されるというトピックがありました。鮮やかなカラーリングは、インテリアとしての遊びごころをくすぐりますし、12月にはApple Musicのより安価なプラン「Voiceプラン」が提供されていることからも、存在感を強めました。

ちなみに、筆者も旧カラーではありますが、自宅で2基を愛用しています（下記にある2020年の記事のもの）。音質は良く、日本の住宅事情にも適したサイズ感で、いまでは生活に欠かせない装備になっています。

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8位：技術的な順当進化を遂げたiPad Pro

5月に発売された最新の「iPad Pro」シリーズは、最近のMacシリーズと同様に「M1」チップを搭載。特に、12.9インチモデルは、ディスプレイにミニLEDを採用したLiquid Retina XDRディスプレイを搭載したことで話題に。また、最大2TBという大容量のストレージを選択できるようになったことや、ポートのThunderbolt/USB 4対応によって、よりプロフェッショナル向けのニーズをカバーできるモデルとなりました。

さらに、インカメラは、センターフレーム機能が追加され、ビデオ通話で被写体を自動追従する効果を再現できるようになりました。

一方、こうした技術的な順当進化こそあったものの、ユーザー体験の変化はそこまで大きくなかった印象。プロ向けに特化した良い端末ではありますが、市場におけるインパクトを考えたうえで8位としました。

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7位：わかりやすいデザイン変更に驚いたApple Watch Series 7

10月に発売された「Apple Watch Series 7」は、2018年に発売された「Series 4」から3年ぶりとなる、わかりやすいデザイン変更がありました。ケースサイズを極力維持したまま、ベゼルをさらに小さくし、より広いディスプレイを搭載しています。これは素直に驚きです。

デザイン変更によって、ディスプレイのタッチ操作でメッセージを入力できるなど、ウォッチから情報発信できるようになったことが大きな進化ポイントだったのですが、残念ながら日本語は未対応。先述のApple Fitness+も日本未対応ということで、ポテンシャルを活かしきれなかったことを鑑みつつ、7位に。

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6位：撮影機材としての存在感が増したiPhone 13シリーズ

2021年には挑戦的なAndroidスマートフォンが続々と登場しましたが、9月に発売された「iPhone 13」シリーズは順当進化を遂げたという印象。驚きが少なかったという点で、ベスト5には入れませんでした。

一方、カメラ機能の進化はかなり面白く、撮影機材としての存在感は強まっています。たとえば、静止画撮影ではAIの力を借りながらユーザーの好みに応じて仕上がりを自然に調整できる「フォトグラフスタイル」機能が使えるようになり、動画撮影ではプルフォーカスの撮り方を再現できる「シネマティックモード」が新たに追加されました。

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5位：需要を強く意識して進化したiMac

大幅なデザイン刷新を遂げたという点でインパクトがあったのが、5月に発売された「iMac」です。背面に明るいカラーリングを施し、Webカメラやマイク、スピーカーの強化に注力している点を見ても、昨今の需要を強く意識した製品でした。使い勝手の点では、Touch ID搭載のキーボードを選択できるようになったこともポイントです。

もっと順位を高くして良いのでは、と悩む部分がありつつも、個人的に「Appleならさらに良いデザインにできたのでは」と期待できる部分もまだ混在していたため、5位という順位に。

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4位：デザインの方向性が変わったことを象徴するMacBook Pro

10月に発売された「MacBook Pro」シリーズは、M1チップの上位モデルに相当する「M1 Pro」および「M1 Max」をついに搭載。Touch Barを廃止したり、SDカードスロットやMagSafeなどのインターフェース類を復活させたりするなど、同社のデザインの方向性がガラッと変わったことを象徴する一台となりました（個人的には、同機が発売されたことで、iPad Proシリーズの存在感が少し弱まった気がします）。

ただし、プロフェッショナル向けのニーズを意識しているという点で、万人向けの製品ではないことも事実。M1チップ搭載の「MacBook Air」のコストパフォーマンスの高さが改めて際立った印象もあるので、悩んだ末に4位とさせてもらいました。

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3位：完成度の高さと手ごろな価格が魅力のAirPods（第3世代）

「iPhoneユーザーはみんなこれを買っておけば良いのでは？」と思えるほど完成度が高く、価格も手を伸ばしやすかったのが、10月に発売された「AirPods（第3世代）」です。同製品は、これまで上位モデルしかサポートしていなかった「空間オーディオ」に対応したことで、ヘッドトラッキングに対応した立体的な音響体験をより多くの人に届ける製品となりました。

筆者個人としても、AirPods Proのようなカナル型では、長時間装着していると耳が痛くなりがちなので、インイヤー型の高機能製品の登場は待ち侘びていました。

第3世代AirPods購入ガイド、第2世代との違いや買うときの注意点は？

2位：ファッショナブルなモデルに昇華したiPad mini

9月に発売された「iPad mini（第6世代）」は、個人的にもかなり物欲をそそられた製品。Smart Connector対応のキーボードが不要ならば、同機を選択するメリットは多いと感じます。ビューワーや手帳として扱いやすいiPad miniシリーズ特有のサイズ感を踏襲しつつ、ホームボタンのない新世代デザインを採用したことで、ファッショナブルな製品に昇華しました。

正直、AirPods（第3世代）とどちらを2位にするか悩みましたが、多くのiPad miniファンがアップデートを待ち望んでいたであろうと想像し、iPad miniを2位にしました。

【Apple Event速報】これまでで最強のiPad mini発表！ホームボタン廃止など4つの進化点

1位：独自の価値を提案してくれたAirTag

1位にしたのは、4月に発売した「AirTag」です。スマートタグ／紛失防止タグという製品ジャンルは同社としてはチャレンジングなものでしたが、良い形で多くのiPhoneユーザーに新しい体験を届けたであろうと思います。

価格は、競合と比べれば安価ではありませんが、ほかのデバイス類と比べれば手を出しやすいということがポイント。もちろん、周辺機器を揃えるとやや高額になりますが、サードパーティ製のキーリングなどと組み合わせればそこまで困ることもないため、評価には影響させていません。

同ジャンルは、決してこれまでなかったわけではなく、競合に対してむしろAppleが後発になる立場でした。しかし、最近のiPhoneが搭載しているU1チップによる超広帯域無線通信技術「UWB（Ultra-Wide Band）」を活かし、独自の価値を提案していた点に魅力を感じます。具体的には、対応のiPhoneからAirTagまでの距離と方向が正確にわかり、「おそらく別の階にある」、「右斜めまえ何メートルのあたりにある」といった情報を音を鳴らさずに知ることができます。

もっと小型化したら良いのに、と思うところがないわけではありませんが、それを踏まえても2021年の象徴的な製品だと判断しました。

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以上、独断と偏見でのランキングでした。さて、皆さんならこれらの製品をどう並べるでしょうか？

ゼロハリバートンブランドの象徴である、ダブルリブのプレスラインが際立つデザインが印象的なiPhoneケースに、新型iPhone13対応モデルが登場。スタイリッシュな外観でありながら、高い機能性と堅牢性を兼ね備えており日常をグレードアップさせてくれます。発売日は9月24日で、手帳型と背面型の2種類を展開。

ポリカーボネートケースとTPU素材のインナーケースを合わせた二層構造で、米軍軍事規格の衝撃試験MIL-STD-810GMethod 516.6 を取得。（第三者機関による試験実施）落下テストをクリアしており、頑丈で衝撃に強く耐久性に優れます。新作ケースでは抗菌効果（JIS Z 2801に基づいた抗菌性能）を施し、より安心して使用できます（抗菌効果の持続力は使用状況によって異なり、徐々に低下します）。

「ZERO HALLIBURTON Hybrid Shockproof Flip Case 」（手帳型）
■対応機種：iPhone13、iPhone13 mini、iPhone13Pro
■カラー：ブラック／シルバー／ブルー
■価格：手帳型7920円（税込）

「ZERO HALLIBURTON Hybrid Shockproof Case 」（背面型）
■対応機種：iPhone13 、iPhone13 mini、iPhone13Pro
■カラー：ブラック／シルバー／ブルー
■価格：背面型5830円（税込）

「ZERO HALLIBURTON Hybrid Shockproof Case 」（背面型）
■対応機種：iPhone13Pro Max
■カラー：シルバー
■価格：背面型6380円（税込）

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