かつての「シティ」や「シビック」を彷彿とさせる、ホンダの電気自動車「アーバンEVコンセプト」市販型は2019年に発売か!?

2017年フランクフルトモーターショーで初公開された、ホンダの電気自動車「アーバンEVコンセプト」が2019年にも発売とウワサされている。

 

 

このほど公開された予想CGでは、コンセプトモデルで採用されていた、かつて大人気を博した初代「シティ(1981年発売)」のようなレトロな丸眼ヘッドライトを含め、初代「シビック」をも思い出させるようなフロントマスクが印象的だ。

 

 

 

しかし新開発のEVプラットフォームを採用するスタイルは、「シティ」のような背高ではなくクーペの雰囲気を醸し出すCピラーに特徴をもたせ、フェンダーに切れ込みが入れられたワイド感が強調されている。

 

パワーユニットについての情報はまだないが、国産EVのトップを走る日産「リーフ」同等のパフォーマンスを持ち、航続距離は1回の充電で400km程度になるという。

 

 

 

室内には大型のディスプレイが装備され、人工知能(AI)を用いた「ホンダ・オートメーテッド・ネットワーク・アシスタント」の搭載が予想されている。

 

2030年までには市販車の3分の2以上を電動化する計画をもつホンダにとって、この「アーバンEVコンセプト」はその第一弾となるはずだ。

 

 

 

アウディ x イタルデザイン x エアバスの提案とは?

2018年3月6日、アウディ、イタルデザイン、エアバスの3社は、ジュネーブ・ショーにおいて、道路および空中を移動する完全自動運転の電気自動車コンセプトモデル、「Pop.Up Next(ポップ・アップ・ネクスト)」を展示した。

 

 

 

まだ先の話になるが、このポップ・アップ・ネクストは、人々を乗せて都市の道路と空中をすばやく便利に移動。さまざまな交通問題を解決する可能性を秘めている。

 

インテリアの最大の特徴は49インチのスクリーンで、人と機械のやりとりは、音声および顔認識システム、視線追跡操作システム(アイトラッキング)、タッチ機能によって行なわれる。

 

 

超軽量な2人乗りキャビンは、車両モジュールまたは飛行モジュールのどちらにも取り付けることが可能。アウディは、バッテリーおよび自動運転技術のノウハウで、このプロジェクトを支援している。イタルデザイン社長のDr.ベルント・マルテンスは、次のように述べた。

 

「都市および人々の多様なニーズを考慮した新しいコンセプトを策定する場合には、創造性が必要になります。イタルデザインは、革新的なテクノロジーと先進的なプロトタイプを作成する拠点となっています。ポップ・アップ・ネクストは、将来的に都市における生活を根本的に変える可能性を秘めた野心的なビジョンです」

 

 

イタルデザインは、アウディおよび世界中のユーザーのために未来志向の車両コンセプトを開発している。イタルデザインCEOのヨルグ・アスタロッシュは、次のように述べている。

 

「未来におけるアーバンモビリティのルールは、さまざまなプレーヤーによって定義されていくでしょう。私たちは、航空宇宙産業において世界有数の企業であるエアバスと協力して、未来のモビリティへ向けたソリューションを研究できることを誇りに思っています」

 

 

さらに、アスタロッシュは、ポップ・アップ・ネクストを都市に住む人々に3次元のモビリティへの道を拓く、柔軟性の高いオンデマンド コンセプトであると見なしている。イタルデザインは、都市におけるモビリティの未来をより良く予測するために、都市、大学、様々な関係者のネットワークを活用している。

 

なお、ポップ・アップの最初のバージョンは1年前のジュネーブ・ショーで発表されているが、今回のポップ・アップ・ネクストは、それよりも大幅に軽量化。インテリアのデザインも見直されている。

 

“Pop.Up Next”ウェブサイト
https://www.italdesign.it/geneva2018

 

 

 

デビュー前夜のジャガー Iペイスが寒冷地テストの模様を公開!

ジャガー・ランドローバーは1月31日、ジャガーの新型電気自動車「ジャガーIペイス」を3月1日に発表するとともに、3月6日に開幕するジュネーブショーで公開すると発表。寒冷地でのテスト風景を公開した。

 

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寒冷地テストは、スウェーデンにあるジャガー・ランドローバーのテスト施設。公開されたのはボディにカムフラージュを施したIペイス。-40度という厳しい環境のなか、AWDシステムの仕上がり具合とともに、雪上でパワフルなパフォーマンスが確認された。

 

バッテリーは急速充電にも対応し、最高45分で充電を完了するとのこと。そのほか、車両スペックなどの詳細は3月1日を待つことになるが、ジャガー・ランドローバーは、スポーツカーのパフォーマンスとSUVの実用性を併せ持つというFペイスやEペイス(日本未導入)と同様のキャラクターを、EVで実現したとアピールしている。

 

 

 

 

ガソリンには税金がかかるのに電気にはかからない…これって不公平?

2040年までにエンジンで走る自動車の販売を禁止するというフランスやイギリスの発表がきっかけとなった電動化の流れは、今年も進みそうだ。日本でも新型車の発売やインフラ整備についてのニュースが飛び込んでいる。

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ちなみにこの電動化という言葉には、電気自動車(EV)だけでなくハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)も含まれる。つまり今後もガソリンやディーゼル自動車が使う軽油の消費は続くのだが、モーターとの併用で給油の頻度が減ることは容易に想像できる。この状況に不満を寄せているのが石油業界だ。ガソリンや軽油が売れなくなるという危機感もあるだろうが、不公平に感じる部分もあるという。

 

現在ガソリンには揮発油税とその暫定税率、地方税扱いになる地方揮発油税を含めると、合計1リッターあたり53.8円が税金となっている。この原稿を書いている時点でのレギュラーガソリン価格の約4割に相当する。実燃費リッター10キロの乗用車で年間1万キロ走行した場合には、5万円以上もの税金を支払っている勘定になる。

 

これに対し、EVやPHVを走らせる電気、燃料電池車(FCV)が使う水素には税金が掛からない。これを不公平だと言っているようだ。また当然ながら、EVやPHVが普及すれば税収減が不可避になるわけで、国家財政にとっても一大事になるだろう。ガソリン税は多くが道路の建設のために使われる。自動車重量税や自動車税も同じであるが、自動車税については環境性能の悪い大排気量車が割高になるので、環境効果にも寄与している。

 

日本の自動車関連の税金は高いとよく言われる。たしかに税金の種類は多いものの、ガソリン代は米国よりは高いが欧州よりは安い。軽油になるとその差がさらに広がる。また自動車税についても、米国や西欧諸国よりは高いものの、シンガポールのようにトヨタ・プリウスが税金その他で約1500万円に達する国もある。

 

それはともかく、ガソリン税収が減るとなれば、当然ながら道路を作るための予算も減少することになる。しかし今の日本は、これからも数多くの道路を新しく作らなければならない状況ではないはずだ。おまけに人口減少と少子高齢化が進んでおり、ドライバーの数は減ることが予想される。こうした中で、従来と同じ勢いで道路整備を続けていく必要があるのかという疑問が残る。

 

もちろん高度経済成長期に建設された橋やトンネルをはじめ、補修が必要になる道路は多くなるだろう。しかし補修には用地買収などの費用は掛からないはずで、新設道路並みの予算はいらないと考えるのが自然だろう。だから道路整備のための税金は減らして良いと考えるが、地球環境を考えると安易なガソリン価格引き下げには賛同しかねる。欧州などで実践しているように公共交通や自然エネルギー発電所の整備に税金を転用すべきだろう。

 

そしてもうひとつ、燃料に課税するというのは前時代的という感じもしている。現在の多くの自動車は電子制御化が進んでおり、当然ながら走行距離や燃料消費量もカウントすることが可能だからだ。携帯電話は充電時の電気に課金されるわけではなく、通話時間やパケット使用量などを機械が自動的にカウントし、それに応じて課金している。現在の自動車であればこうしたシステムができるはずだ。

 

いずれにしても、道路が税金によって建設されている以上、それをドライバーが税金によって支払うのは当然のこと。なんらかの形でEVやPHV、FCVなどにもエネルギー供給や消費に応じた課税はあってしかるべきだろう。

 

【著者プロフィール】

モビリティジャーナリスト 森口将之

モータージャーナリスト&モビリティジャーナリスト。移動や都市という視点から自動車や公共交通を取材し、雑誌・インターネット・講演などで発表するとともに、モビリティ問題解決のリサーチやコンサルティングも担当。日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員。日本デザイン機構理事、日本自動車ジャーナリスト協会・日仏メディア交流協会・日本福祉のまちづくり学会会員。著書に『パリ流環境社会への挑戦(鹿島出版会)』『富山から拡がる交通革命(交通新聞社)』『これでいいのか東京の交通(モビリシティ)』など。

THINK MOBILITY:http://mobility.blog.jp/

日産「リーフ」の技術を移植した「軽EV」が2019に登場する!?

順調に行けば2019年にも発売されるという、日産初の軽・電気自動車の情報が入ってきた。開発は日産主導のもと行われ、傘下の三菱へOEM供給されることになるという。

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予想CGによれば外観は三菱「i-MiEV」を彷彿とさせる卵型のシルエットで、フロントにはVモーションの流れを持つワイドグリル、ヘッドライトはEVらしさを感じさせるブルーのLEDやホワイトの透過パネルを装着している。立体感を表現するラインが特徴的なサイドは高級感と上質さをアピールし、中央のアンダー部分を削ったデザインはフロント、リアともにタイヤハウスに迫力を増すのに貢献しており、これまでの軽自動車では見られない斬新なデザインになりそうだ。

 

ボディサイズは全長3440mm、全高1600mm程度と予想されており、最高出力は75ps、航続距離は200kmを新型リーフ搭載のEV技術を移植し、目指すという。

ZFジャパンが自動運転に向けた先端技術を日本初公開

2015年にセンサーや安全技術を得意とする米TRWオートモーティブ社を統合し、グローバルなメガサプライヤーの仲間入りを果たしたZF(ゼットエフ)AGの日本法人となるZFジャパンが、国内の大手自動車メーカー向け試乗会「Vision Zero Days Japan」を初開催。静岡県の富士スピードウェイおよび東名高速道路において、自動料金決済システム「Car eWallet」を組み込んだ電気自動車(EV)のプロトタイプや先端運転支援システム(ADAS)搭載のデモカーを使って同社の最新技術および製品を披露した。

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開発パートナーであるIBM社のブロックチェーン技術を応用した「Car eWallet」は、車両のユーザー情報を安全に維持・管理し、有料道路や駐車場などさまざまな電子決済が可能に。さらにパブリック・クラウドサービス・プラットフォームを活用して、将来的にはカーシェアリング、給油や充電、配達サービスなどの料金支払いを行うネットワークの構築も進める。9月のフランクフルト・モーターショーで世界初公開されたこのプロトタイプ車両は、今回がドイツ国外での初披露目となる。

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運転支援システムを搭載したデモカーは、ZF製カメラとレーダーの検知により、一般的な車間距離の保持や車線維持機能に加え高速道路上における分流(一部自動でのインターチェンジ流出)機能も搭載。ADASおよび自動運転機能に関しては、欧州と中国、アメリカおよび神奈川県横浜市の「ジャパン・テックセンター」が連携して開発を進めており、2018年より自動車メーカーの要望に応じたソリューションを提供していくとのことだ。

トヨタとマツダにデンソーも加わりEV戦略の新会社を設立し、各ブランドにふさわしいEVの開発を進める

資本提携により次世代車の開発や米国での合弁生産など、幅広い提携に踏み切ったトヨタ自動車とマツダが、第1弾ともいえる協業に着手する。その内容は大方の予想どおり電気自動車(EV)の開発・生産に向けたもので、国内サプライヤー最大手のデンソーも参画。3社連合で世界的なEVシフトに対応する構えだ。

欧米メーカーがEV開発に経営資源を集中させる中、3社連合によりEV開発の体制を整え、全方位で次世代車の開発をスピードアップさせるのが狙いだ。

 

3社は共同出資で新会社「EV C.A.Spirit株式会社」を設立。資本金は1000万円と立ち上がりの規模はそう大きくなく、出資率もトヨタが90%、マツダが5%、デンソーが5%とトヨタ主導で、代表取締役にはトヨタ副社長の寺師茂樹氏が就任。本拠は名古屋のミッドランドスクエア内に置かれ、社員は各社から出向するエンジニア主体の40人程度とされている。

 

英国やフランスの政府がEVシフトを宣言し、中国がEV優遇政策を進め、アメリカでもカリフォルニア州がEV比率を高める政策を打ち出しているが、一方でいまだ世界におけるEVの販売比率は1%以下に過ぎない。とはいえ、今後EVの販売台数が増えていくのは確実で、今から手を売っておかないと競争に出遅れる可能性は高い。今回の3社連合もそうした将来を見据えたもので、お互いの開発技術や生産技術を出し合いながら、エンジニア同士の交流を図っておこうというものだ。

 

また、現時点では3社の協業ながら、他のメーカーやサプライヤーの参画も可能なオープンな体制を目指しており、トヨタの子会社のダイハツはもちろん、資本系列のあるスバルが加わってくる可能性は高い。当面は互いに出資した「EV C.A.Spirit」がEVに関する技術開発を手がけ、そこにトヨタとマツダが開発委託をする形となるが、同社がノウハウを蓄積しながら他メーカーの委託を受けるという形も考えられる。

 

機構が比較的単純なEVは、家電のような画一化に陥る恐れがあるとされており、それを防いで付加価値を持続するにも、それぞれのメーカーが持つ見識やセンスは欠かせない。独自にEVブランドを立ち上げている欧州メーカーに対し、トヨタ、マツダ連合がどんな具体策を出してくるのか!? 次の動きに期待したい。