カテゴリー: モビリティ

「高騰する燃料代を節約したい」という動機から、電気自動車（EV）購入を検討している人は多いだろう。だがEVにも、電気という”燃料”が必要になる。では、EV導入によって、電気代はどれくらい上がるのだろうか。

EV充電器メーカー大手のパナソニックが行った調査では、実際にEVを導入し、主に一戸建ての自宅で充電を行っているというユーザーの約35%が「電気代が1.3倍以上に増加した」と回答した。EVの走行距離次第でかかる電気代も変動するが、EVの導入によって電気代が1.1倍以上になった家庭の割合は、約81%にのぼる。

実は、この電気代を節約する方法がある。それが、電気料金プランの変更だ。2016年からの電力自由化によって様々な企業が電力事業に参入し、多彩な電気料金プランが展開されている。そのなかには、EVユーザーが恩恵を受けられるプランも含まれているのだ。

パナソニックが行った別の調査によれば、適切な電気料金プランに変更したEVユーザーの40%以上は、年間4万円台の大幅な節約を実現している。これだけの効果があるのなら、EVの導入と同時に電気料金プランを見直すことはもはや必須といえる。だが、その見直しを行っているユーザーは少ないのが実情のようだ。本稿では、EVの導入時における電気料金見直しのメリットと、それをサポートする新たなアプリについてレポートする。

多くのEVユーザーが、知らないうちに高い電気代を払い続けている

冒頭に書いたパナソニックによる調査を、もう少し詳しく見てみよう。調査が行われたのは2023年11月。その対象は、20～60代の持家戸建住宅に住み、EV/PHEV（※）を所有する200名だ。自宅での充電を前提とした、いわば「標準的なEVユーザー」の実態調査といえる。

※外部から充電できるハイブリッド車のこと。電気とガソリンの両方をエネルギー源として活用できる

調査の結果を見ていこう。まず、調査対象者のうち、自宅にEVの充電器を設置しているユーザーは約97％で、ほぼ全数。また、EVの充電場所としては、約86%の人が自宅と回答している。一方で、自宅充電の電気代がどれくらいか知っているかと聞くと、割合は減って約70%となる。

EV充電にかかっている電気代を知っていると回答した人に対する「その料金がどの程度上がったか」という質問に対しては、「1.3倍以上」と答えた人が約35%。「1.2倍程度」が約24%、「1.1倍程度」が約22%と続き、電気代が1.1倍以上になった家庭の割合は約81%に達する。EVを導入すれば電気代が上がるのは当たり前ではあるが、それなりのインパクトのある額になっているようだ。

そしてパナソニックは、2024年11月にもEVユーザーに対する別の調査を行った。調査では「EVの購入後に電気料金プランや電力会社を変更したか」「電気料金プランや電力会社を変更したことで電気代がいくら安くなったか」という質問がなされたが、その結果が衝撃的なのだ。

まず、EV購入後に電気料金プランを変更したユーザーは、約30.7%にとどまっている。一方で、電気料金プランの見直しによるメリットは非常に大きく、それを行った人のうちなんと約40.5%が「年間4万円〜5万円未満」の節約効果があったと回答した。年間1万円以上の節約効果があった人の割合は約9割にものぼる。だがその裏には、7割近いEVユーザーが、電気料金プラン見直しのメリットに気づかず、高い電気代を払い続けているという実態があったのだ。

こうなっている最大の要因は、「電気料金プランの選択肢の多さがもたらす、わかりにくさ」にある。2016年の電力自由化以降、電力会社やプランの選択肢は飛躍的に増えた。しかし、どの会社のどのプランが自分の生活スタイルに最適で、EVの使用パターンにも合っているか、判断するのは大変だ。あまりの数の多さに、探すことすら億劫に感じる人も多いと推定できる。なかにはEV利用に最適化されたプランもあるが、その存在に気づいてすらいないEVユーザーも多いだろう。

EVユーザーと電力会社をマッチングするアプリ「おうちEV充電サービス」が登場

このような状況を受け、国内のEV充電器販売実績首位という実績を持つパナソニックは、スマートフォンアプリ「おうちEV充電サービス」を開発。単にハードウェアを売るだけでなく、EVユーザーの課題を包括的に解決するサービスに乗り出した。

アプリの中核となるのが、電力プランシミュレーション機能。ユーザーが現在の電気使用量、生活スタイル、EVの利用状況などを入力すると、最適な電気料金プランを提案してくれるというものだ。

現在、このアプリは複数社の合計12の電気料金プランに対応している。たとえば、ミツウロコグリーンエネルギーの「EVスマトクプラン」は、11時〜13時の間に自宅でEVを充電すると、電気料金が割安になる。昼間にEVを充電するユーザーにはぴったりだ。

なお、電気料金のシミュレーションは、すでにEVを使っている人に加え、EVの導入を検討中のユーザーも利用可能。ガソリン車からEVに乗り換えた際の下取り価格をシミュレートする機能も搭載しており、EV導入時のコストからランニングコストまで、まとめて可視化してくれる。その点、本アプリは、EVに乗っていない人にとっても有益なツールといえよう。

「おうちEV充電サービス」の開発に携わったパナソニックの山本悠斗さんによると「EVに関するアプリは多々あるが、電気料金プランと連動したものは初めてだと思う」とのこと。山本さんはもともと充電設備の商品企画を担当していたが、充電設備の改良だけでは社会貢献の幅が限られると考え、このアプリを開発したという。

本アプリとIoT EVコンセントを連携させれば、さらなる節約も可能だ。既存のEVコンセントに、Natureから発売予定のIoT制御モジュール・Nature EV switch（価格未定）を取り付けることで、充電器がインターネットに接続され、遠隔での充電器の操作や状況の確認などが可能になる。このモジュールがあれば、電気代が安い時間帯に充電できるオフピーク充電などの設定もできるので、節約効果がさらに高まる。IoT EVコンセントは東京都による助成金の対象であり、上限30万円の助成を受けられるので、都内在住のEVユーザーは要注目だ。本モジュールの発売予定日は、2025年10月31日となっている。

ルート検索機能やポイント付与で、EVライフをさらに応援

「おうちEV充電サービス」の機能は、電気料金節約にとどまらず、EVライフを支える、多彩な機能が揃っている

たとえば、ドライブ中のルート検索機能。EVで長いドライブをする際は、道中での充電が必須になるが、本アプリでスタート地点と目的地を入力すると、途中の充電スポットを含めたルートを提示してくれる。各充電スポットにおける充電スピードの情報も網羅されているので、必要な充電時間やバッテリー残量のシミュレーションも閲覧可能。すぐに充電したいと思えば、現在地に近い充電スポットも案内してもらえる。この機能を使えば、バッテリー残量におびえることなく、ロングドライブを楽しめる。

また、自動車保険の提案機能、アプリ利用によるポイント付与機能もある。このポイントはアプリの利用や日々の充電によって貯まっていくもので、Amazonポイントやdポイント、楽天ポイントなどに変換可能。EVドライバーのポイ活ツールとしても活用できる。

そして、本アプリの利用料は無料。パナソニックは、電力会社や保険会社などからの紹介料などを収入源として運営すると発表しており、ユーザーへの負担はかからない。電気代を節約したいEVドライバーはもちろん、EVの導入を検討している人にとっても、本アプリは“使い得”となりそうだ。

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小型で低速、おまけに時代遅れの見た目。大型のピックアップトラックが支持される米国で、その真逆をいく日本の軽トラが、一部の人の間で静かに人気を呼んでいます。

米国では昔から、ピックアップトラックの根強い人気があります。ピックアップトラックとは、前方にはセダンのような乗員スペースがあり、後方はトラックと同じように天井がない荷台があるクルマ。

それが米国人から支持される理由は、丈夫で、男らしく、大きな荷物も楽々運べるから。ホームセンターや家電ショップで買った大型の家具や家電を自ら自宅まで持ち帰ったり、休日には家族とともにBBQやキャンプに繰り出したり。そんな米国人のライフスタイルに合っているのでしょう。

その一方で、以前にもレポートしましたが、米国では日本の軽トラがひそかに人気を呼んでいるのです。大柄な米国人にとっては、かなり窮屈に感じるかもしれない小ささ。おまけに、低速で、時代遅れ感が否めない見た目……。まさに、ピックアップトラックと対照的なクルマと言えるでしょう。

米国で日本の「軽トラック」がブーム！ 新たなマーケットになるか？いま、日本の軽トラックが米国でブームになっています。購入価格の2倍以上の輸送費がかかっても、「手に入れたい！」という人が多く、ニューヨークのある輸入業者は、手始めに5台仕入れたところ、1週間で全て売れてしまったそうです

日本からの輸入には各種の規制があり、一部の州では軽自動車の公道での走行すら許可されていないといいます。それに加えて、現在の日本市場向けにつくられている軽トラは、米国の各種の基準を満たしていないため、現在同国に輸入されているのは25年以上も前のかなりアンティークなタイプとのこと。

それにも関わらず、その人気は高まっている模様。2024年のCNNの報道によれば、米国での軽トラの販売台数は過去5年間で3倍も増加し、2023年には年間およそ7500台が売れたとのこと。最近でも米国の大手メディアがそのブームに注目しています。

全般的に大型車が多い米国の自動車市場で、おもちゃのように見えてしまう軽トラ（アンチ・サイバートラックという見方も）。それなのに一部の米国人のハートを掴んでいるのはなぜか？ その理由は……

• 実は軽トラの荷台部分は、米国で出回るピックアップトラックと同程度の大きさがあるという実用性
• フォルムや見た目がシビれるほどかっこいい

ただ、米トランプ大統領が日本からの輸入製品に高い関税をかけることになれば、米国の軽トラ人気にも影響を与えるかもしれません。自動車業界はその動向を心配しながら見守っていることでしょう。

【主な参考記事】

Fast Company. These Japanese trucks are slow and small. People can’t get enough of them. July 9 2025

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サンコーは、車や自転車のタイヤに空気を入れられる『収納機能付き電動エアーポンプ「AirCore(エアコア)」』を7月11日に発売しました。本体カラーはブラックとホワイトの2色。実売価格は7480円（税込）。

本製品は、車などのタイヤの空気入れや空気圧チェックに使える収納機能付きの充電式電動エアーポンプです。ホースとアダプターを本体内にスッキリ収納できる設計で、それぞれを持ち歩く必要がなくスムーズに使用できます。

車・バイク・自転車・ボール・フリーのモードがあり、それぞれに適切な空気圧で設定されており、空気を入れ終わると自動で停止します。浮き輪やボールにも対応したアダプター付きで、アウトドアやレジャーにも重宝します。

LEDライトを搭載しており、暗い場所での作業にも便利です。

サイズは幅65×奥行65×高さ215(mm)で超コンパクト、重さは約600gと軽量。バッテリー内蔵でUSB充電に対応しており、ケーブル不要で使えて持ち運びも楽々です。

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16歳以上なら、免許不要で誰でも乗れる！ そんな「特定小型原付自転車（以下：特定小型原付）」に四輪車を投入する計画が進められています。手掛けるのは電動パーソナルモビリティを提供する「glafit（グラフィット）」。今回、いち早くそのプロトタイプに試乗してまいりました。

 

そもそも「特定小型原付」とは？

まず、特定小型原付について少し解説しましょう。これは2023年7月1日に新設された電動モビリティ向けの交通ルール。16歳以上であれば運転免許不要で運転でき、ヘルメットの着用は “努力義務”とされている新たなカテゴリーです。

 

特定小型原付の車両は、車体を長さ190cm以下、幅60cm以下に収め、原動機は定格出力を0.60kW以下の電動機とすることが条件。そのスタイルは特に指定はなく、AT機構が備えられていれば二輪や三輪でも、あるいは四輪でも構いません。

 

走行速度は一般道では最高20km/hまでとされる一方で、歩行者モードに切り替えれば自転車走行可となっている歩道を最高6km/h以下で走ることもできます。ただし、これに伴い、特定小型原付の車体には緑色の最高速度表示灯の装備が義務付けられ、20km/h以下では緑色点灯とし、歩道を走行する6km/h以下では緑色点滅で表示することも条件となります。

 

一方で、免許も不要でヘルメットも努力義務となれば、自転車と同じカテゴリーと勘違いしそうですが、特定小型原付はナンバー登録を行なったうえで、自動車賠償責任保険（自賠責）の加入が必須です。当然、取得したナンバーの装着も義務付けられています。

 

今回、glafitが発表した四輪車は、まさにこの特定小型原付の条件に基づいた四輪車両として開発されたものです。

 

高齢者でも安心して乗れる「リーンステア制御」採用

開発にあたって特に意識したのは、免許を返納した高齢者や、運転に不慣れな若者でも安全に運転できるように設計されていることにあります。その実現のために搭載されたのが、アイシンが開発した「リーンステア制御」技術。これにより、車幅が狭い特定小型原付での四輪であっても安定した走行が可能となったのです。

 

glafit代表取締役社長CEOの鳴海禎造氏によれば、四輪車の計画は特定小型原付のルールが決まる以前から構想として持っていたそうです。しかし、いざ開発してみると解決すべき課題は山積みで、特に車幅が狭い特定小型原付で安定走行を実現するのは困難を極めたとのこと。

 

普通に考えれば、二輪車に比べて三輪車や四輪車は何となく倒れにくいと思われそうですが、特定小型原付では車幅は最大でも60cmと、一般的な乗用車の1/2～1/3しかなく、その分だけ安定性は低くなります。そのため、人が乗ると重心位置はおのずと高くなることもあり、特に車道と歩道を行き来する際の段差や、スピードを出して旋回する際の遠心力による対処はかなり難しかったようです。

 

そんな矢先、アイシンから紹介されたのがリーンステア制御技術だったのです。

 

アイシンとともにさっそく検証に入ると、その結果は安定走行に大きな効果があることが判明。開発がスタートしたのは2年前のことだったそうです。開発は、制御を含めた足回りをアイシンが、そのほかの車体はglafitが担当する共同開発という形で進められました。

 

リーンステア制御技術の最大のポイントは、路面が傾いていても車体を常に水平に保てることにあります。そのため、片輪だけ段差に乗り上げても車体は水平に保ち続けられます。さらにカーブでハンドルを切ると、車体が自動的に曲がる方向の内側へと傾いてくれるので、オートバイに乗っているときのようにドライバーが重心を移動させる必要は一切ないこともポイント。これにより、たとえ二輪車の経験がない人でも安心して乗れるモビリティとなったというわけです。

 

 

車体を目の前にして実感するのは、高齢者が乗る「シニアカー」よりもずっと大きいところ。それでも特定小型原付の長さ190cm以下、幅60cm以下の枠内に収められているそうで、逆にこのサイズがあるからこそ道路上でも目立つ存在となり、後続車からの視認という意味でもメリットがありそうと感じました。

 

プロトタイプは鉛バッテリーを搭載していましたが、製品化する際はリチウムイオン電池の採用を進め、それによって実現する車体の軽量化や省スペース化を活かしてカーゴスペースも用意していきたいとのことでした。

 

ワンレバーで簡単走行。モード切り替えで一般道も歩道も走行できる

試乗してみると、プロトタイプの操作はとても簡単でした。電源をONにして、ハンドルの右側グリップ下にあるレバーを押し込むだけで車体はスルスルッと動き出し、レバーを放したら回生ブレーキで減速します。もちろん、ブレーキ機構は後輪を制動する仕組みとして別途備えられていますが、回生ブレーキがかなり強力なので、この日の試乗で使うことはほとんどありませんでした。

 

 

 

速度は特定小型原付ならではの最高速度として6km/hと20km/hの2つのモードを用意し、利用者は歩道と車道の走行状況に応じてスイッチで切り替えられます。

 

20km/hで走行しているときは身体で風を直接感じることもあって、十分なスピード感を感じます。これなら少し離れた場所へ出掛けても“遅い”とは感じないかもしれません。一方の6km/hではさすがに遅く感じますが、二輪と違ってフラつくこともなく安定して走れます。これは周囲を歩行している人にとっても、安全性の面でメリットがありそうです。

 

一方で、プロトタイプはハンドルがオートバイのようなバータイプとなっており、そのため、コーナーリングではアクセルとなるレバー操作がしにくい状況もありました。こうしたことから、試乗した人からは「クルマのような回転するタイプがいい」との声もあったそうです。glafitとしては「こうした声を収集したうえで、製品化する際に最良のスタイルを提示していきたい」と話していました。

 

具体的な販売スケジュールは未定とのことでしたが、鳴海CEOによれば「2025年開催の大阪万博にも出展し、できるだけ早い時期に商品化したい」とのこと。航続距離も40km～50kmを想定しているとのことで、これなら積極的に出掛けるきっかけにもつながるでしょう。

 

商品化が実現できれば、免許を返納して日常の足を必要とする高齢者にとって、新たなモビリティとして役立つことに間違いありません。想定価格は「（30～40万円の）シニアカー以上、軽自動車未満」を想定しているとのこと。年金生活の高齢者にも買える価格帯での登場を期待したいですね。

 

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3月14日、glafitは特定小型原付「NFR-01 Pro」の先行予約販売をMakuakeにて開始した。道交法改正によりできた新車両区分「特定原付」の新しい乗り物で、座って乗れる免許不要の電動バイクとして注目を集める同製品は、プロジェクト開始から2時間でなんと1000万円を突破！

 

同日に行われた製品発表会では、製品紹介のほか実際にNFR-01 Proの試乗体験も実施された。一足先に体験してきた、話題の “漕がない自転車” の乗り心地をあわせてレポートしよう。

 

16歳以上は免許不要の新しい乗り物「NFR-01 Pro」

「特定原付」は、2023年7月に施行された改正道路交通法により追加された新たな車両区分。電動キックボードなどを想定した区分で、16歳以上であれば免許不要で乗ることができるほか、車道だけでなく自転車専用道も走行することができる。今回、glafitが発表し、Makuakeで先行予約販売を開始した電動バイクのNFR-01 Proは、この定義にあたる新型パーソナルモビリティだ。

 

その最大の特徴は、気軽さは自転車、性能は電動バイクという両者のいいとこ取りの「電動サイクル」であること。これは、動力源として電力を利用する “電動” に、自転車のように気軽に、という思いとmotorcycleの “cycle” を掛け合わせた同社の造語だ。

 

16歳以上の学生の通学からシニアのおでかけまで、幅広い世代の使用シーンが想定されているだけあって、操作性はアクセルスロットルを回すだけ、とシンプルに仕上げられている。走行モードは、最高時速20kmの「車道／自転車道モード」と同時速6km「歩道走行モード」があり、ハンドル部分に装備されたメーターのボタンで停車時に切り替えが可能。なお、ペダルはあるが、漕ぐ必要はなく足を置くだけものとなる。

 

 

電動キックボードではカバーしきれなかった安定性の追求にも余念がない。同商品は、自転車のように座り乗りをすることで下重心となり、座席に体重を預けられて、かつバランスが取りやすくなる。また、電動キックボードよりも大径であるタイヤによって、段差などでの転倒リスクも抑えられる。

 

急こう配も止まらず登れるハイパワー！

オリジナル設計の高性能BMS（バッテリーマネジメントシステム）を搭載した48Vのバッテリーと、速度域時速20kmに最適チューニングした低中速域高トルク型、定格出力500wのインホイルモーターを採用。これにより、ペダルレスでも力強い走行を実現した。例えば、「都内で一番の急坂」と呼ばれる品川区の「まぼろし坂」は傾斜29％だが、デモ動画では途中で止まらずにグングンと登っていく様子を見ることができた。

 

「電動バイクは、2015年頃から国内でも発売され始めました。しかし、なかなか普及しない。その一番の理由は、『坂が登れない』ことによる実用性の低さでした」と、当時を振り返った同社 代表取締役 CEOの鳴海禎造氏。2017年に発売したGFR-01では、その最適なソリューションをパワーが足らなくなったら漕いでフォローすること、としていた。しかし、NFR-01 Proは “漕がない自転車” でペダル部分が固定されている。そのため、実用性をより高めるために登坂性能を最大化した、と同製品の性能について語った。

 

さらに、従来シリーズよりも航続距離を伸ばすことにも注力した。その結果、体重60kgの人が平坦路を走行した場合、1回の充電で40km以上の走行が可能になった。バッテリーは本体に付けたままの充電も可能。

 

実際に乗ってみて、その力強さには驚いた。特に、スロットルレバーを回すと瞬時に加速したので、慣れないうちは初動時にバランスを取るのが難しいかもしれない。これは、走行中にも言えることだ。だが、実は今回が自転車以外の二輪車に、本格的に乗車するのが初めての筆者でも、結果的には無事に安定して走行することが出来たので、この点は安全運転にさえ気を付ければ問題ないだろう。

 

そして紹介の通り、傾斜も難なくスイスイと登ることができたのには感激した。ブレーキは自転車と同じ操作方法で、左で後輪、右で前輪のブレーキが作動する。この操作も、違和感なく自転車の延長線上で行うことができた。

 

スマホアプリで遠隔管理も可能

さらに、特定原付では国内初となる4G LTE通信を内蔵し、スマートロックとアプリに対応。販売ガイドラインを遵守するにあたり、年齢確認やナンバー登録、自賠責保険加入などの登録ができない限り車両の電源が入らないようになっている。特定原付の事前準備がスマホアプリだけで完了するシステムも、今回が国内初の導入となる。バッテリー残量の確認や、位置情報表示、鍵の開錠などもスマホアプリから遠隔管理することが可能だ。

 

価格は、33万6600円（税込）のところ、Makuakeの先行予約販売では先着順で、最大35％オフの21万8790円から購入可能。5月30日18時まで実施される。カラーはマットブラックとラテベージュの2色。冒頭で述べた通り、爆発的な人気なので、気になる人はぜひMakuakeプロジェクトページへ！

 

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自動車業界では”100年に一度の変革期”と言われ、動力が化石燃料から電気に切り替わるだけでなく、自動運転化やソフトウェアの進化など変革は多岐にわたります。クルマの世界だけでなく、電動キックボードの登場など移動手段（モビリティ）の革新は随所で起こっているので、私たちの移動も変わっていきそうです。そんな中から、近いうちに乗れるようになりそうな未来感のあるマシンをピックアップしてみました。

 

【その1】ソニーの電気自動車も近いうちに走り出す!?

ソニー

VISION-S 02

2020年のCESでお披露目され、大きな注目を集めたのがソニーの電気自動車（EV）が「VISION-S」。同社が得意とするイメージセンサー技術を用い、周辺を3Dで把握する安全技術や、5G通信によるクラウド連携など、ソニーらしさが感じられます。車内にはToF方式距離画像センサーも搭載され、ドライバー認証やジェスチャーコマンドにも対応。クルマと人との関係も進化していきそうです。

 

クルマの変革には、動力源の置き換えのほかにソフトウェアの進化が必須と言われますが、その点でもソニーは強みが発揮できそう。「VISION-S」は既に欧州で公道試験を行っており、2022年にはSUV型の「VISION-S 02」も発表。先日はホンダとの合弁会社、ソニー・ホンダモビリティ株式会社を設立しており、2026年には第一弾モデルを発売されるとのことなので、「VISION-S」が公道を走る日も遠くなさそうです。

 

【その2】ホンダから生まれた電動3輪マイクロモビリティ

ストリーモ

「Striemo」

ホンダは社内でベンチャービジネスを生み出す新事業創出プログラム「IGNITION（イグニッション）」を運営していますが、そこから生まれたのが株式会社 ストリーモ。同社が手掛けるのが電動3輪マイクロモビリティ「Striemo（ストリーモ）」です。電動キックボードに似ていますが、こちらは3輪で独自のバランスアシスト機構により、バランスが取りやすい構造になっているとのこと。ゆっくり歩くようなスピードから自転車程度のスピードまで、転びづらく安定した走行が可能となっています。

 

プロトタイプは最高速度が6km/h、15km/h、25km/hとなる3つの走行モードを搭載。現行法規では原付一種に分類されるので、ナンバーやウィンカーの装備が必要で、ヘルメットの着用が必要となります。日本国内では2022年内、欧州では2023年の発売を予定しており、価格は「Striemo Japan Launch Edition限定モデル」で26万円（税込）となる見込みです。

 

【その3】ヤマハの電動3輪モビリティにも期待

ヤマハ

TRITOWN

電動キックボードのような乗り物はヤマハもリリースしています。「TRITOWN（トリタウン）」という名称で、こちらも電動の3輪。安定感がありますが、車体を傾けて（リーンさせて）曲がることができます。同社ではこうした乗り物を「LMW （Leaning Multi Wheel）」と呼んでおり、エンジン付きのバイクでは既に多くの車種が製品化されています。

 

発表は2017年と少し前のことになりますが、まだ市販化はされておらず、公道を走ることはできません。ただ、最近の電動キックボードの拡大と、新たな法制度がスタートすることで、公道を走れるようになる可能性は高まっていると感じます。実際に乗ったことがありますが、かなり楽しい乗り物なので市販される日を期待して待ちたいところです。

 

【その4】1輪でバランスをとって走るOnewheel

出典：FUTURE MOTION

Onewheel

Pint X

北米などでは既に乗り物として普及し始めているのがOnewheel（ワンウィール）。スケートボードに、電気で動く車輪を1つ付けたような乗り物ですが、バランス機構が組み込まれており、1輪でもスムーズに走ることができます。重量は少しありますが、手に持って移動することができるので、ラストワンマイルの乗り物としては適していると言えるでしょう。

 

出典：FUTURE MOTION

「Pint X」はそんなOnewheelの最新モデル。現地では1400ドルで販売されています。コンパクトで持ち運びしやすいですが、未舗装路の走行も可能で、最高速度は時速18マイル（28.9km）も出るとのこと。航続距離は12〜18マイル（19〜28km）なので、移動手段としては十分な性能を持っています。日本では公道走行できませんが、走れるようになると面白いですね。

 

【その5】スタイリッシュな電動バイクも登場

出典：Bandit9

Bandit9

Nano

クルマに比べると電動化が出遅れている感のあるバイクですが、最近になって電動化への道が示されるようになってきました。東京都は2035年までに都内で新車販売されるバイクについて「脱ガソリン化」することを公表しており、各メーカーもそれに合わせるように電動化の計画を示しています。

 

出典：Bandit9

そこで気になるのが、電動バイクらしいデザインとはどういうものかということ。既存メーカーから発表される電動バイクはガソリン車のデザインを焼き直したようなものがほとんどです。そういう意味で期待できるのが、ベトナムのカスタムビルダーBandit9が手掛ける「Nano」というマシン。現地では既に予約受付が開始されており、最高出力は4kWで航続距離は約96km、価格は4499ドルとなっています。何より、デザインが既存のガソリン車には似ていないデザインが魅力的ですね。こうした独自デザインの電動バイクが増えると、公道の風景も変わってきそうです。

 

【その6】街に馴染むスウェーデン製の電動バイク

CAKE

Makka

バイクから排出されるCO2の削減には、アパレルメーカーも取り組んでいます。バイク向けを中心とするスポーツウェアを手掛けるゴールドウインは、スウェーデンのプレミアム電動バイクメーカーであるCAKE 0 emission AB社との独占的パートナー契約を締結。2023年春頃から同社の電動バイクの予約受付を開始します。

 

CAKE社の電動バイクは、街乗り向けのコミューターからオフロード車、子ども向けや仕事向けなど幅広いマシンをラインナップしています。コミューターの「Makka」は北欧らしいミニマルなデザインで、街の風景に馴染みそう。低いステップの下にリチウムイオンバッテリーを搭載し、54kmの走行が可能となっています。

 

【その7】空飛ぶクルマも近日実現!?

出典：AELO MOBIL

AELO MOBIL

AM4.0

未来の乗り物というと、空飛ぶクルマを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。特に都市部で渋滞にハマることが多いと「空が飛べれば……」と思うことも少なくないはず。そんな夢を実現してくれそうなのがスロヴェニアに本拠を置くAELO MOBIL（エアロモービル）社のクルマです。

 

「AM4.0」は2人乗りで飛行する際は翼が開いた形状にトランスフォーム。分類としてはクルマではなく航空機となります。走行中は160km/h、飛行すると360km/hまで速度を出すことが可能。2024年に市販化を見込んでおり、価格は150万ユーロ程度（約2億円）を想定しているとのことなので、気軽に購入できるものではありませんが、一度は乗ってみたい新世代のモビリティです。

 

【その8】空飛ぶタクシーになる!? 4人乗りのモデル

出典：AELO MOBIL

AELO MOBIL

AM NEXT

同じくAELO MOBILが、「AM4.0」の次に開発しているのが4人乗りの「AM NEXT」。こちらもクルマの形状から飛行機にトランスフォームするのは同様で、変形にかかる時間は約3分とされています。2人乗りタイプは個人向けの販売を想定していますが、こちらはタクシーのような送迎サービスでの利用を想定しているとのこと。陸路と空路を組み合わせることで、より遠距離の送迎も快適にできるようになりそう。市販は2027年頃を想定しているとのことで、移動のかたちを革新してくれそうです。

 

 

動力が変わるだけでなく、移動のスタイルやライフスタイルまで変えてくれそうな乗り物たち。実際に市場に出てくる時期には差がありますが、その日はもう近くまで迫ってきています。

 

 

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電気自動車や「空飛ぶタクシー」など、電気を動力とした乗り物へのシフトが進む今日、その波は飛行機の世界にも押し寄せています。しかし、大型の飛行機を電気の力で飛ばすプロジェクトにNASAが取り組んでいることをご存知ですか?

 

開発目標は2035年

 

2015年に発表された今後20年のロードマップによると、NASAは温室効果ガスの排出量を抑え、より安全で静音な航空輸送機の開発を目的としながら2035年までに電気飛行機の実用化を目指しています。

 

現在、飛行機はジェット燃料と呼ばれる化石燃料を燃焼させて推力を得て飛行していますが、この燃料は飛行機が数多く飛べば飛ぶほど温室効果ガスを排出しています。

 

日本では経済産業省が2017年から2036年の20年間で、世界の航空需要は年平均約5％で成長すると見込んでおり、この航空需要の増加に伴い温室効果ガスの排出量も増大するという見通しから、航空業界でも地球温暖化対策が議論されるようになっているのです。そこで電気自動車の開発と同じように持ち上がっているのが、環境にやさしい電気飛行機開発の構想です。

 

このような背景のなかでNASAは電気飛行機プロジェクトを進めているのですが、具体的にNASAでは「X-57」の開発が進められています。

 

「Maxwell」の愛称を持つ完全電動式の飛行機「X-57」計画が2016年に発表されました。それによると、X-57  Maxwellは左右に細長く伸びた翼を持っており、各翼に6個ずつ電気モーターと翼の先端に大きめの電気モーターが各1個ずつ、計14個の電気モーターが付いた構造となっています。

 

この設計にもとづき作られたX-57 Maxwellが2019年、カリフォルニア州エドワーズにあるアームストロング飛行研究センターでお披露目されました。しかし、飛行機は大型の乗り物であるため、電気自動車や空飛ぶタクシーのような垂直離着陸機と比べて、ずっと高出力の電気モーターが必要になります。バッテリーを大きくすれば出力は高くなりますが、飛行機が効率よく飛行するためには軽量化が必須。そのため、電気飛行機では小型で軽量かつ高出力なモーターが求められるという大きな課題があるのです。

 

そこで2020年2月、NASAは動力を推進力に伝えるためのパワートレインシステムの開発を行う企業をアメリカ国内から広く募ることを発表。メガワットクラスと桁違いの出力を必要とする飛行機で、効率的にエネルギーを伝えるシステムの開発が求められているのです。

 

ちなみに、日本でもJAXA（宇宙航空研究開発機構）が電気飛行機の開発に着手しており、電動航空機「エミッションフリー航空機」を2030～50年代までに実用化するという目標を掲げています。ただし、NASAがパワートレインシステムの開発企業を募集したように、電動飛行機の実現には数々の技術開発が必要となり、複数の分野の技術力が必要。そのためNASAもJAXAも、官民一体となった共同開発が電気飛行機の実現には鍵となってくるようです。