2024年8月に秋田県で行われた「World Green Challenge (以下、WGC)」では、首位を守りきり見事、総合優勝を果たしました。振り返って「学生たちだけで次に何をすべきか、どう動くべきか役割を意識して自律的に動けていた」と評価するのは、佐川耕平総監督。今回は、新車の設計まっただ中にある東海大学ソーラーカーチームのみなさんに、残り1年を切ったBWSCへ懸ける思いを伺います。
また、BWSCでは、優勝チームが技術を惜しみなく公開するという文化も根付いているそう。今回2連覇を達成したベルギーのInnoptus Solar Teamが優勝した要因はどこにあったのでしょうか? 佐川耕平総監督(工学部講師)に伺いました。
「BWSCは、技術力を競うだけでなく情報戦も行われています。大会ごとに高い技術力を発揮するだけでなく、ソーラーパネルやバッテリーに関わる最新情報やトレンドをどこまで取り入れるかも、重要な戦略になります。今回優勝したInnoptus Solar Teamは、技術だけでなく情報面、資金面でも優れていると痛感しました。もはや軍事レベルと言っていいほどの高い技術が集約されていたので、その情報を知ることができたのは大きな収穫と言っていいでしょう。
彼らの勝因をどう活かすか、また私たちがどこまで反映できるのか、そこに今後がかかってくると思います。次の大会まで2年、というと長そうですが、実は意外と時間がないのです。一度すべてを疑って、改善すべきところは改善し、いいところもより高めるためにはどうしたらいいか検討し、さらなる高みを目指していきたいです」(佐川総監督)
何事もやってみないとわからないことだらけです。新しいことをすれば、必ずハレーションは起こります。それを予測して、最上位の目的に向かって、オープンな状態で取り組むこと。YES or NOの対立構造でケンカしてしまうのではなく、どうしたらこの場にいる全員で目的を達成できるか? と、その都度軌道修正しながら前進していくことが大切です。 「みんな違って当たり前」「同じ人間なんていない」そう思うだけで、人との関わり方も変わります。多様性を認められるようになれば、自分の意見に誇りを持つこと、そして相手の意見を尊重することもできるようになるはずです。
開発途上国にはビジネスチャンスがたくさんある…とは言え、途上国について知られていないことはたくさんあります。そんな途上国にまつわる疑問に、海外事業開発コンサルティングを行っている、アイ・シー・ネット株式会社所属のプロたちが答える「IC Net Report」。今回ご登場いただくのは、バングラデシュや南アフリカなどで現地人材の育成事業に携わっている池田悦子さんです。
慢性的な労働力不足に悩む日本。世界的にもその傾向は顕著で、現在、いかに途上国の優秀な人材を確保するかに注目が集まっています。日本でもJICA主導で、産業人材育成やTVET(Technical and Vocational Education and Training)支援のプロジェクトを複数の途上国で実施するといった取り組みを行っていますが、企業レベルでは、トヨタ自動車など一部のグローバル企業を除けば、他の先進国に後れを取っているのが現状です。今後、さらに激化するであろう、途上国の人材確保競争に日本(企業)が勝ち残るためには!? 南アフリカやバングラデシュはじめ、アジア・アフリカ各地のポリテクや技術教育短大、職業訓練センターなどで人材育成事業に携わっている池田さんに、グローバルにおける人材育成の最新状況を伺いました。
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工藤:それはもちろんありましたよ。「変化させたい教員」 vs 「今のままでいい教員」のような対立構造もよく起こるんですが、対立を嫌う日本では、根回しのように人間関係で折り合いをつけようとしてしまうんです。でも、そもそもの目的って何だろう? とフラットに考えれば、おのずとやるべきことは見えてきます。つい対立構造で考えたくなりますが、どの教員も「いい教育をしたい」という上位目的は一緒です。教員が対立するのではなく対話ができるようになると、職員会議は10分で終わるんです。校長としても、上位の目的に対してOKなものに許可を出すだけ。先ほどお話にも出た、麹町中学校での「宿題・テストなし」も、実は教員からの発案だったんですよ。
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生徒の基礎学力(読解力、数学的応用力、科学的応用力)が国際平均を下回り国際的な水準を満たさない。15才を対象に実施される国際学習到達度調査(PISA)のほかに、国際教育到達度評価学会(IEA)が1995年から4年に1度、「TIMSS(Trends in International Mathematics and Science Study)」と呼ばれる算数・数学および理科の到達度に関する国際テストを小学校4年生時と中学校2年生時に実施しており、タイは2011年に実施された第5回まで参加していました。しかし同年度の結果は、以下の通り全ての調査で中央値を下回る結果となっています。
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大きなスケールを誇るチャレンジプロジェクトの一つである「東海大学ソーラーカーチーム」。東海大学に所属する大学生・院生の約60名のメンバーで構成されており、学生自らが組織運営するプロジェクトチーム。省エネルギー技術を駆使した電気自動車やソーラーカーの研究に力を入れながら、ソーラーカーの世界大会でもある「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ」への参加、企業とのソーラーカー共同開発、学内外への広報活動にも取り組んでいる。また近隣の小学校を対象にしたエコカー教室を開くなど、地域貢献活動にも積極的。 HP Facebook
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また、スマートフォンやタブレットなどユーザーのデバイスが多様化する一方、テレビやケーブルではなく、インターネットを通して視聴者に直接コンテンツを配信する「OTTプラットフォーム」志向が世界各地で拡大。NetflixやDisney+、Amazon Prime Videoなどの動画ストリーミングサービスの普及が、アニメの人気を押し上げるようになりました。同様にオンラインゲームの発展もアニメやマンガのファンを増やすと見られています。
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2022年5月、インドの政府系シンクタンク「NITI Aayog」は、政府所有のデータを閲覧し分析することができるプラットフォーム「National Data and Analytics Platform(NDAP)」を公開しました。統計学の回帰分析やデータマイニング、AIが組み込まれているNDAPは、農業やエネルギー、資源、財政、ヘルスケア、交通などの幅広い分野の基礎的なオープンデータを提供。それらは相互運用ができるため、ユーザーは異なる分野を横断的に分析することができます。
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