カテゴリー: 日本食

現在、世界人口のおよそ4分の1を占めるイスラム教徒（ムスリム）。イスラム教の食べ物は、神によって食べることが禁じられている食べ物の「ハラム」（代表例は豚肉とアルコール）と、許されている「ハラル」（例：野菜、果物、穀物、魚介類）に大きく分けられますが、最近ムスリムの間で注目を集めているハラルフードといえば、和食・日本食です。ムスリムが多いアジア諸国などで、ハラルの焼き肉や寿司のニーズが少しずつ高まっています。

 

市場が拡大するハラルフード

 

ここ数年、ハラルフードは国際機関のOIC（イスラム協力機構）加盟国を中心に市場価値が上がってきました。統計プラットフォームのStatistaによれば、2021年におけるインドネシアのハラルフードの市場価値は1467億ドル（約19兆円※）で、バングラデシュは1251億ドル（約16兆円）相当とのこと。また、OIC諸国のハラルフードの輸入総額は2000億ドル（約26兆円）と推定されています。

※1ドル＝約131円で換算（2023年3月27日現在）

 

インドネシアはムスリムが世界で最も多い国で、その数はおよそ2億3000万人。その後にインド、パキスタン、バングラデシュが続いており、ムスリム人口が多い国ではその分ハラルフードの需要もあるようです。

 

大人気の国内ハラル和食店

 

和食は世界中で認知度が高く、ムスリムからも好まれています。一般的に外国人の間で人気が高い和食・日本食といえば、ラーメンや焼き肉、寿司などがありますが、日本にはそれらのハラル版を提供しているレストランが既に存在しており、長蛇の列になっていることがよくあります。

 

例えば、北海道の札幌にあるラーメン店「寳龍（ほうりゅう）総本店」は、豚肉やアルコール不使用のハラル対応味噌ラーメンを提供。札幌ラーメンを食べたいムスリム客でほぼいつも満員です。

 

一方、大阪の難波にはハラル焼き肉が食べ放題の「ぜろはち難波OCAT本店」があり、ハラルの焼き肉店は他にもあるものの、同店は珍しく食べ放題であるため、ムスリムの間でとても人気です。

 

海外にも少しずつ広がる

海外に再び目を転じると、ハラルの和食レストランは現在のところ海外諸国にそれほど多く存在していません。しかし貴重な存在だからこそ、ハラルの和食レストランはムスリムから重宝されています。

 

2021年から2022年にかけてアラブ首長国連邦で行われたドバイ国際博覧会（万博）では、回転寿司チェーンの「スシロー」が6か月間の期間限定で初出店しました。初となるハラル対応メニューを開発したこともあって、平日でも3時間待ちの列ができるほど繁盛し、合計17万5000人を超えるお客が来店したそうです。

 

同店は、アルコールが含まれている通常の醤油やうなぎのタレを使用せず、代わりにそれらを現地調達するなどしてハラルの回転寿司を実現させました。この万博での盛況ぶりを見て、今後はアジア圏を中心に海外の店舗を増やしていく計画のようです。

 

アジア圏の中では、既にハラル和食が広がりを見せている国もあります。

 

シンガポールのボートキーにある「Ronin（以前の店名は「Gaijin」）」というハラル和食レストランは、2022年4月にオープン。Facebookなどのソーシャルメディアで絶賛され、予約枠がすぐに埋まってしまうほど人気があります。ハラル対応の焼き鳥や焼き肉を提供するほか、ビーツとひよこ豆のペーストを添えたタコ焼きや、塩漬溶き卵の汁を添えた餃子など、和食とそれ以外の料理を融合させたものもあります。本格的な和食体験をしてもらうために、店内には伝統的な障子や座敷なども取り入れられました。

 

また、同じくシンガポールで屋台2店舗を展開している「Abang Curry」は、比較的手ごろな価格で提供するハラルの和風カレー店。日本のカレーをシンガポール風にアレンジし、米の代わりに麺を選ぶことも可能。メインに付くソースも3種類から選べ、カレーパンなどのスナックも販売しています。

 

このように、ハラル対応の和食の人気は今後さらに伸びていく可能性があります。イスラム教徒が多いアジア諸国などには、まだ本格的なハラル和食レストランが少ないため、メニューなどの工夫次第で、高いニーズが見込めるかもしれません。

 

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ウズベキスタン料理をご存知でしょうか？ 国土が5か国に隣接し古くから栄えたシルクロードの中継地エリアにあるウズベキスタンは、中国やヨーロッパ、ロシア、インドなどの周辺国からさまざまな食文化の影響を受けてきました。しかし、実は日本食と類似性があるのです。ウズベキスタンの料理や食文化、外食事情について紹介しましょう。

 

ウズベキスタンには日本と似ている料理がたくさんあります。代表的な伝統料理は「パロフ」と呼ばれる米料理。各地で作り方や具材が異なりますが、日本のチャーハンやピラフに似ています。「ラグマン」という麺料理は、スープはトマトベースなものの、日本のうどんのようなイメージ。さらに、日本の蒸し餃子のような「マンティ」や、焼き鳥に似た肉の串焼き「シャシリク」もあります。これらは一例ですが、ウズベキスタン料理は見た目や調理方法が日本食と似ているため、日本人にも好まれやすいと言われています。

 

豚肉は食べないが……

 

ウズベキスタンの主食は「ノン（ナン）」と呼ばれるパンで、現地の人たちは米料理のパロフも麺料理のラグマンもノンと一緒に食べます。そのため日本人よりも大柄な人が多く、健康に関心が高い日本人からすると「炭水化物の摂りすぎでは？」と思うかもしれません。

 

ただ、イスラム教信者が約90％以上を占めているため、豚肉を摂取しない人が多く見られます。その一方で、同じようにイスラム教を信仰する他国ほど厳格とはいえず、国内ではアルコール類も販売され、結婚式などのお祝いにお酒を飲む人もいます。

 

ウズベキスタンの人たちが好むのは緑茶で、軽食時だけでなく毎回の食事時にもよく飲んでいます。国内では緑茶が生産されていないので、中国やインドからの輸入品になります。

 

首都に本格的な日本料理店がオープン

ウズベキスタンには昼食や夕食を家族と一緒に食べる慣習があり、外食する金銭的余裕がない人も多いことから、以前は外食需要が高くありませんでした。しかし、ウズベキスタンの外食産業市場規模についてジェトロ（日本貿易振興機構）が2015年に実施した調査では「新たに設立された中小企業2万6900社のうち30.4%が外食産業」という結果が出ていて、外食の市場規模が広がっていることがわかります。また、2020年のウズベキスタン税務国家委員会の発表によれば、国内には1万3858の飲食店があるとのこと。

 

首都タシケントには日本料理をはじめ、韓国料理、中華料理、イタリア料理、ロシア料理など他国料理の店も多いのですが、ウズベキスタン料理の店と比べると価格は高め。そのため、利用客は高収入の人たちや外資関係者など、一部の客層に限られています。

 

タシケントにいくつかある日本料理店のシェフは、一般的にウズベキスタン人や韓国人などです。さらに地方においては、店名は日本にまつわる名称なものの、本格的な日本食を提供する料理店はありません。

 

しかし2022年6月、タシケントに初めて本格的な日本料理店が開店しました。和食が専門で、日本人シェフが常駐し日本人スタッフがサービスや調理管理を行っているそうです。国際機関や各国の外交関係者に利用されてきた隣国のキルギス店舗に続く2号店で、経済成長が著しいウズベキスタンでも人気店になりそうです。

 

日本の食材は韓国人向け市場で入手

 

タシケントでも日本の食材を入手することはできませんが、日本人御用達ともいえるのが韓国食材なら何でもそろうミラバットスキー・バザールという市場です。昔から朝鮮系移民が多く住んでいたタシケントには現在も多くの韓国人が在住しているため、韓国の食材には事欠きません。

 

ミラバットスキー・バザール周辺では豚肉や豆腐、韓国海苔、韓国味噌、韓国醤油、麵つゆ、酢、干し椎茸、昆布、蕎麦など何でも購入できます。ウズベキスタンには日本米はありませんが、ほぼ同じレベルといえる韓国米も売っています。

 

日本ではウズベキスタン料理店が少ないため、ウズベキスタン料理についての知名度はまだ低いのが現状です。ただ、日本が2019年からウズベキスタン労働者の受け入れを開始したこともあって、両国の交流を通じて日本にもウズベキスタン料理が少しずつ浸透していくかもしれません。

 

また、現在のウズベキスタンは日本におけるかつての高度経済成長期にあたり、各国の企業進出が目立ち観光客も増えています。タシケントに本格的な日本料理店ができたことなども追い風となり、日本食への関心が高まる可能性もありそうです。

 

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2022年9月、インド東部のメーガーラヤ州にソバの実を生産する農家が集い、そば粉から作ったパンやスイーツなどが披露されるなど、そばをテーマにした一大イベント「メーガーラヤ・ソバ・グローバルショーケース2022（Meghalaya Buckwheat Global Showcase 2022）」が開かれ、日本の関係者も招かれました。一体なぜメーガーラヤ州は、ソバの実の生産に注力しているのでしょうか？

 

そば粉の原料になるソバの実の生産にメーガーラヤ州の農家が注力している理由の1つは、そばの高い健康効果。食後の血糖値の上昇度を示すグリセミック指数（GI）というものがあり、糖質が多くて食物繊維の少ない食品はGI値が高く、血糖値を一気に上昇させて、糖尿病や肥満を起こす原因になると考えられています。GI値が70以上は高GI食品に、56〜69の値だと中GI食品になりますが、そばのGI値は55前後。糖分を穏やかに吸収しながら、糖尿病や肥満などを防ぐ低GI食品なのです。また、そばは繊維質が豊富で、良質なタンパク質を含んでいるため、栄養価が高く、栄養バランスに優れた「スーパーフード」の1つとされています。

 

インドは、都市部の約28％の人が糖尿病または糖尿病予備軍と言われるほどの糖尿病大国。そこで、小麦や米をソバに切り替えて、健康的な生活を送ろうという動きが出てきているのです。

 

もう1つの理由として、ソバの実の需要が世界的に増加していることが挙げられるでしょう。インドのMarket Data Forecastによると、2022年における世界のソバの実市場規模は14億ドル（約2040億円※）。2027年までの今後5年間で、年平均成長率2.9％で伸びていくと見られています。2020年の国連食糧農業機関（FAO）の統計によると、世界のソバの実の生産量は約181万t。生産量の多い上位国はロシア（89.2万t）、 中国（50.4万t）、ウクライナ（9.7万t）です。生産量で世界第6位の日本も7～8割程度を輸入に頼っており、ロシアや中国、アメリカから多くを輸入している状況。最近では、米中摩擦の影響で中国が減産するなどしたため、ソバの実の価格は高騰していますが、上述した健康的な側面から、そばの需要は世界的に伸びていくと予測されているのです。

※1ドル＝約145.7円で換算（2022年9月22日現在）

 

インドのソバ輸出に日本も期待

比較的栽培しやすいと言われるソバ。メーガーラヤ州ではここ3年間で、理想的な植え付け時期を把握するために、何度もソバ栽培を試みるなどして、地域での最適な農法を探ってきました。同州はようやくその農法を確立しつつあるようで、少しずつ栽培面積を拡大していく段階に至っていると見られています。

 

それに加えて、メーガーラヤ州では日本が道路建設プロジェクトを支援するなどしてきた歴史があり、昔から日本とつながりのある地域。そのため、そばの輸出先の1つとして日本に熱い視線を送っているようです。今回のイベントに出席した在インド日本国大使館の北郷恭子公使は「そばは日本文化の1つであり、日本のソバ栽培の専門家たちは技術移転という形で、ソバ栽培技術の普及に取り組んでいます」とコメント。日本もインドに期待を寄せているようです。

 

最近の日本では、2021年に中国産のそば粉が値上げしたうえ、2022年2月に始まったロシアのウクライナ侵攻によって、ロシア産のソバの実の供給が止まる可能性も取り沙汰されており、そばを巡る状況は不透明感を増しています。今後インドは、日本にとって重要なソバの実の生産国になるかもしれません。

 

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【掲載日】2022年6月29日

近年、日本産酒類の輸出が目覚ましいペースで増加しています。2021年の輸出金額は過去最高額の1000億円を超え、2022年は前年を上回る勢いで推移。主な輸出先である米国や中国で高級品として受け入れられているジャパニーズ・ウイスキーや日本酒は、途上国でも市場の拡大を目指しています。しかし、ターゲット市場の1つであるインドではウイスキー市場に大きな変化が起きており、競争がさらに激しくなりそうです。

 

日本が輸出する酒類の中で最も多いのは日本酒と思われるかもしれませんが、実際には輸出額の第一位はウイスキー。2021年の清酒輸出額の対前年比は約66％増でしたが、ウイスキーはそれを上回る約70％増という驚異的な伸長を示しました（国税庁『最近の日本産酒類の輸出動向について〔2021年12月時点〕』）。国際市場では、スコッチ、アイリッシュ、アメリカン、カナディアンに加えて、ジャパニーズが世界的に有名なウイスキーの産地として認識されています。これは、日本のウイスキーメーカーが品質に徹底的にこだわり、国際品評会などで激戦を勝ち抜いてきた結果と言えるでしょう。

 

今後、ウイスキーの市場規模が爆発的に拡大すると見られるのは新興国ですが、その中でも一際大きな注目を集めているのがインド。国際物流網の混乱によって、インド国内のウイスキーメーカーが2020年頃から急成長しています。巨大な人口を抱えるインド国内のウイスキー市場は約188億ドル（約2兆5000億円※）規模と言われており、現在では、さまざまなフルーツの香りや黒コショウなどの新感覚で楽しめるシングルモルトウイスキーの人気が高まっている模様。プレミアム感の高い輸入品に依存していたインド人の嗜好を変えるために、国内メーカーが奮闘していますが、それが国産や輸入品を問わず、ウイスキー人気に拍車をかけるでしょう。

※1ドル＝約134.6円で換算（2022年6月24日現在）

 

現在のインドのウイスキー輸入関税は約150％であるうえ、高温多湿の気候条件が海外メーカーのハードルになってはいますが、自由貿易の枠組みが進展すれば、そのハードルは下がります。ウイスキーだけでなく、日本酒を含めて考えると、日本にはかなり多くの銘柄が存在しており、そのどれもが国内競争で勝ち残ってきた逸品。日本産酒類が本当に世界を席巻するのは、これからが本番ですが、インドを含めた新興国で成功するためには早めの戦略策定が必要。日本での功績に陶酔している時間はありません。

 

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2022年2月、米国の著名な料理専門メディア「Eat This, Not That!」において、世界で最も人気のある料理（国別）ランキングで日本食が堂々の3位になりました。日本料理——特に和食——は1位のイタリア料理、2位の地中海料理と肩を並べる三強の一角です。

 

日本食は美味しさもさることながら、見た目の芸術性や素材の生かし方、健康的な要素など、さまざま理由で世界各国の人々に愛されています。日本に住んでいると当たり前のように感じる日本食は、私たちの想像を超える強さで世界中の人々に支持されており、それが米国メディアのランキング結果にも表れていると言えるでしょう。

 

近年、成長著しい新興国においては、経済成長に伴う中間層の増加により、外食を楽しむ人や海外の食材を購入して自宅で調理を楽しむ人が増えていくと考えられます。例えば、2019年にケニアのナイロビで開催された「Nairobi Japan Food Festival（NJFF）」には現地の人々が多数来場し、ポン酢などの調味料が高い評価を受けました。その一方、アジアではラオスなどで青汁やわかめなどが好調に売れており、完成された日本食以外にも飲料や食材、調味料の分野まで広範囲な輸出の拡大に期待が持てます。

 

和食に無限の可能性

しかし、味の好みを含めた食文化は多様であるため、「日本人に好まれる味がそのまま海外で通用することはない」と事前に認識しておくことが賢明です。特にインドやバングラディッシュなどのスパイス食文化圏で日本食は苦戦していることもあり、現地の人たちの感覚に合わせる「ローカライゼーション」の意識を持つことが重要でしょう。

 

例えば、NJFFでは「日本食」ではなく、「日本の味（フレーバー）」を現地の食文化と掛け合わせて紹介することに重点を置き、結果的にそれが功を奏しました。実際、ある参加者は、最初に同フェスティバルの宣伝を見たとき、「『日本食＝寿司＝生魚』を食べさせられる」と思って嫌がったそうですが、同イベントで初めて日本の味に触れて、「ビックリするほど美味しかった」と言っていました。

 

また、NJFFでのアンケート結果では、回答者がそれまで日本の食品を購入したことがなかった理由として、「どこで購入できるのか分からない」および「調理法が分からない」との回答がアンケート結果の6割を占めています。しかし見方を変えれば、これはまだまだビジネスチャンスが残されていることを示しているので、グローバル展開を検討している食品関連企業は、現地の情報を把握している専門企業に相談する価値があるでしょう。完成された日本食はもちろん、現地の料理と組み合わせて新たなレシピを生み出せる食材には、無限の可能性が秘められているのです。

 

画像提供／アイ・シー・ネット株式会社