カテゴリー: apple

欧州連合（EU）による「アプリのサイドローディング」に関する要求を前に、アップルが「App Store」を2つに分割する準備を進めていると米メディアのブルームバーグが報じています。

 

アプリのサイドローディングとは、公式ではないストアからスマートフォンにアプリをインストールすること。現在のiPhoneでサイドロードをすることはできないものの、EUは2022年11月に成立した「デジタル市場法（DMA）」を根拠に、2024年までにそれを可能にするようにアップルに求めているのです。

 

ブルームバーグによれば、アップルは数週間以内にもApp Storeを2つに分割する準備を進めているとのこと。同社はEUにおけるApp Storeを他の地域のApp Storeと切り離すことで、EUのDMAに対応しようとしているのです。なお、DMAの期限は3月7日で、もう7週間程度しか時間が残っていません。

 

アップルのティム・クックCEOは先週、EUの独禁法委員長と面会し、その場でもDMAによるアプリのサイドローディングの実現を念押しされました。アプリのサイドローディングが同社のビジネスだけでなく、欧州のiPhoneユーザーの安全性にどう影響するのかも気になるところです。

 

Source: MacRumors

「iPhone 12」と「M2 MacBook Air」のセキュリティに欠陥を見つけたことを、米セキュリティ企業のTrail of Bitsの研究者が報告しました。

 

その報告によれば、アップルやクアルコム、AMD、イマジネーションなどの多数のGPU（画像処理装置）に、「LeftoverLocals」と呼ばれる脆弱性が存在していたとのこと。これにより、デバイスに直接アクセスできる攻撃者が、以前の処理で残されていたGPU内のデータを読み取ることができるというのです。

 

この脆弱性を悪用することで、攻撃者は「ChatGPT」のようなAIチャットボットのクエリ結果（質問への返答）を正確に読み取ることができるとのこと。自分の趣味や関心が他人に知られてしまうなんて、なんとも気味が悪いですね。

 

アップルは一部のデバイス（iPhone 15やM3 Macなど）にこの問題の修正パッチを施しましたが、iPhone 12とM2 MacBookの両方に脆弱性が残っていることを確認しています。Wiredによれば、その他の以前のアップル製品にも脆弱性が存在している可能性があるそう。

 

iPhone 12やM2 MacBook Airにも、なるべく早く修正パッチが提供されてほしいですね。

 

Source: Trail of Bits via 9to5Mac

アップルがアプリストア「App Store」のポリシーを更新し、米国においてゲームやアプリの開発者が外部決済システムに誘導するボタンやリンクを貼ることを許可しました。

 

要は「アプリ外でも支払いできます」と案内するボタンやリンクをアプリ内に置いても良いということになります。アップルは、これまでアプリ外決済へのリンクを禁じていた反ステアリング規則を少し緩めることにしました。

 

ただし、アプリ内にApp内課金（アップル独自のアプリ内決済）も使えるようにしておくことが条件。つまり、App内課金を全く使わない場合、外部決済へのリンクは許されないことになります。また、外部決済へのリンクは、アプリ内の1ページのみ。それ以外のページに持ち越すことはできません。

 

これを利用するためには資格の申請が必要となり、その申請手続きを説明した専用ページも開設されています。

 

さらにアップルは、アプリ外決済でも手数料を取ることを確認。小規模事業者向けの「App Store Small Business Program」加入者には12％、その他のアプリには27％とのこと。App内課金の場合、前者は15%、後者は30%のため、わずか3%しか安くなっていません。

 

しかも、開発者は対象となるアプリ外課金の明細をアップルに提出し、手数料を送金することが求められます。そうした事務手続きが必要なうえ、外部決済業者には3%ほどの手数料を別に支払うことになるため、あまりメリットが感じられなさそうです。

 

アップルとApp内課金の手数料をめぐって訴訟を繰り広げたEpic Gamesのティム・スウィーニーCEOは、この件に関する問題点を指摘。「27%もの税金（手数料）を課す」ことは反競争的であり、アプリ内のリンクを1ページに限定するのは不便であるなどといいます。

A quick summary of glaring problems we've found so far:

1) Apple has introduced an anticompetitive new 27% tax on web purchases. Apple has never done this before, and it kills price competition. Developers can't offer digital items more cheaply on the web after paying a… pic.twitter.com/YkHuapG7xa

— Tim Sweeney (@TimSweeneyEpic) January 16, 2024

 

Epic広報は「地方裁判所で、アップルのコンプライアンスに関する通知に異議を申し立てるつもりです」とコメント。アップルが態度を軟化させ、少しでも手数料が安くなるように期待したいところです。

 

Source: Apple(1) ,(2) 
via: The Verge

台湾のTSMCは「2nm」半導体プロセスの製造を予定通り2025年に開始する、とDigiTimes紙が報じています。2nmプロセスで製造されるチップはアップルの次世代デバイスに導入されるといわれています。

 

半導体製造技術におけるプロセスとは、チップ（プロセッサ）の回路の細かさのことを大まかに指し、最新の「iPhone 15 ProおよびPro Max」ではTSMCの3nmプロセスで製造された「A17 Pro」が搭載されています。これまで、アップルはTSMCの最新プロセス技術を他社に先駆けて採用し、自社のチップ製造に活用してきました。

 

DigiTimesによれば、TSMCは早ければ2024年4月にも2nmプロセス用の設備の導入を開始するそう。2025年に製造される2nmプロセスのチップも、アップルのデバイスにすぐに搭載される可能性が高いとしているのです。

 

TSMCの次世代チップ技術に関しては、英フィナンシャル・タイムズ紙も、2nmプロセスの2025年の導入に向けて試作品がデモされたと報じています。2nmで製造されるチップを搭載したiPhoneやiPad、Macがどれだけ速くなるのかを、楽しみにしたいものです。

 

Source: DigiTimes via MacRumors

次期「iPad Pro」向けの有機ELディスプレイの生産が、4月の製品出荷に向けて開始された、と韓国ニュースサイトのThe Elecが報じています。

 

次期iPad Proに有機ELディスプレイが搭載されることはこれまで何度も報じられており、画面の大型化やディスプレイ性能の向上が期待されています。一方で、本体価格がかなり高騰するとの気になる予測も登場しています。

 

The Elecによれば、最近LGディスプレイが13インチモデルの次期iPad Proの有機ELディスプレイ部品の製造を開始した一方、サムスンも11インチモデルのディスプレイ部品の製造を今週開始する予定とのこと。そして、4月の製品発売に合わせて3月頃に量産が開始されるといいます。

 

次期iPad Proの登場時期については、ブルームバーグのマーク・ガーマン記者も「2024年3月に発売される」と報じています。同時期には、12.9インチモデルを含む次期「iPad Air」も登場するかもしれません。

 

すでに「Apple Watch」や「iPhone」で有機ELディスプレイを導入しているアップル。その美しい画面表示が次期iPad Proにやってくると思うと、実に楽しみです。

 

Source: The Elec via MacRumors

2023年のスマートフォン出荷台数において、アップルがサムスンを上回ったことが調査会社IDCによって判明しました。

 

その10年前となる2013年では、ノキアが1位、サムスンが2位で、アップルはトップ5にも入っていませんでした。今回のIDCの調査は、スマホの出荷台数でサムスンの首位が13年ぶりに陥落し、アップルが初めてサムスンを上回ったことを意味します。

 

IDCによれば、2023年のスマホの出荷台数のシェアは、アップルが20.1%、サムスンが19.4%だったとのこと。アップルは上位3社の中で唯一前年比プラスを達成し、出荷台数を2億2630万台から2億3460万台に伸ばしています。

 

IDCのリサーチディレクターは、「2023年後半には新興国での急成長に後押しされたTranssionやXiaomiの成長もあったが、最大の勝者は明らかにアップルだ」と語っています。「iPhone 14」や「iPhone 15」の売れ行きが好調だったことも、その一因となっている模様。

 

iPhoneビジネスは、アップルの業績をまだまだ支えていきそうです。

 

Source: IDC via MacRumors

Apple（アップル）はワイヤレスキーボード「Magic Keyboard」のファームウェア・アップデートをリリースしました。これには、Bluetoothに関連するセキュリティ修正が含まれています。

 

今回配布されたファームウェア「バージョン2.0.6」では、「アクセサリに物理的にアクセスできる攻撃者がBluetoothペアリング・キーを抜き取り、Bluetoothトラフィックを監視できる可能性がある」という不具合が修正されています。

 

このファームウェア・アップデートは、標準の「Magic Keyboard」、「Magic Keyboard with Numeric Keypad」、「Magic Keyboard with Touch ID」、「Magic Keyboard with Touch ID and Numeric Keypad」を含む、Mac用のさまざまなMagic Keyboardモデルで利用可能です。

 

Magic Keyboardのファームウェア・アップデートは、キーボードがmacOS、iOS、iPadOS、またはtvOSを実行しているデバイスとペアリングされている間に、自動的にインストールされます。MacでMagic Keyboardのファームウェアバージョンを確認するには設定アプリを開き、Bluetoothをクリックし、キーボードの横にある情報ボタンをクリックすることで可能です。

 

Source: Apple, Github

アップルのワイヤレス充電器「MagSafe充電器」のプロトタイプとされる画像を、リークアカウントのKosutamiが投稿しました。

 

MagSafe充電器はマグネット式の充電方式「MagSafe」により、iPhone 12以降のモデルを固定しながら充電できる製品です。充電速度は最大15Wかつワイヤレス充電規格「Qi」にも対応しており、iPhone 8以降やAirPodsのケースも充電できます。

Unreleased prototype of MagSafe Charger. It’s super rare yet interesting. Featured different design, magnetic placement, and materials used.
Produced around Mar. 2017, which same the AirPower does. Project started over after it’s cancellation.
Infos in last pic. #appleinternal pic.twitter.com/lxTQqhgk5s

— Kosutami (@KosutamiSan) January 10, 2024

 

Kosutamiが投稿したMagSafe充電器のプロトタイプは2017年3月に製造されたもの。実際に販売されているMagSafe充電器と比較すると、プロトタイプは本体がより丸みをおびており、外周のマグネット部分も薄くなっていることがわかります。

 

2017年といえば、結局発売されなかったワイヤレス充電器「AirPower」をアップルが発表した年でもあります。AirPowerは2019年に計画が中止されますが、MagSafeのコンセプトは再検討され、2020年10月にiPhone 12とともにMagSafe充電器が発売されました。

 

個人的にはプロトタイプのMagSafe充電器のデザインのほうが好きですが、なぜこのままの姿で発売されなかったのかが気になるところです。

 

Source: Kosutami / X via MacRumors

アップルの無線コンテンツ共有機能「AirDrop」が中国の政府系組織により解読されたと、米メディアのブルームバーグが報じています。

 

AirDropはWi-FiやBluetoothを利用して、iPhoneやiPad、Macで写真や書類などを共有できる機能。Apple IDや電話番号、メールアドレスなどの個人情報を公開せずに、ファイルを送受信できるのが特徴です。

 

ブルームバーグによれば、中国で国家の認可を受けている研究所がAirDropの暗号を解読し、ファイルの送信者の身元を解読したとのこと。また、海外メディアのMacworldも、その操作の一部が実際に可能だったことを確認しています。

 

近年、AirDropは、香港の反政府活動家が抗議活動の日時や場所を伝えるために利用していました。しかし、その個人情報が解読されたとすれば、その活動に影響が及ぶことになります。

 

その一方、AirDropが電話番号やメールアドレスをエンコードして受信側の端末に送信するリスクについて、セキュリティ研究者は2019年からアップルに報告していました。同社は開発者にコンタクトを取ったこともありましたが、問題は修正されなかったそうです。

 

中国のiPhoneユーザーのみならず、私たちにも影響しそうなAirDropのセキュリティ問題。報道が本当であれば、一刻も早くより安全な仕様にアップデートしてほしいものです。

 

Source: Bloomberg, Macworld via 9to5Mac

Apple（アップル）はクラシック音楽専用アプリ「Apple Music Classical」を日本を含む数か国へと、1月24日よりサービスを提供すると発表しました。

 

Apple Music Classicalは2023年から米国などで開始されたアプリで、「1億曲以上が聴ける広告表示のないミュージックサービスであり、トラック数500万超、録音数120万という世界最大のクラシック音楽のカタログ」をうたっています。また音楽ストリーミングサービス「Apple Music」の登録者なら、追加料金無しで利用できるのも特徴です。

 

クラシック音楽は曲名が詳細で長く、作品ごとにアーティストが複数おり、有名な作品は何百もの録音が存在します。Apple Music Classicalは、そんな特殊なクラシック音楽にあわせて設計されています。

 

今回サービス地域が拡大されるのは日本、中国、韓国、台湾、香港、マカオの6地域。これらの地域ではApp Storeにて、アプリの予約が可能となっています。利用はiPhoneやiPadだけでなく、Androidスマートフォンでも利用可能です。

 

専用アプリでひたすらクラシック音楽に集中できるApple Music Classical、クラシックファンならぜひ試してみたいサービスといえるでしょう。

 

Source: Apple Music Classical / X

Apple（アップル）はクラシック音楽専用アプリ「Apple Music Classical」を日本を含む数か国へと、1月24日よりサービスを提供すると発表しました。

 

Apple Music Classicalは2023年から米国などで開始されたアプリで、「1億曲以上が聴ける広告表示のないミュージックサービスであり、トラック数500万超、録音数120万という世界最大のクラシック音楽のカタログ」をうたっています。また音楽ストリーミングサービス「Apple Music」の登録者なら、追加料金無しで利用できるのも特徴です。

 

クラシック音楽は曲名が詳細で長く、作品ごとにアーティストが複数おり、有名な作品は何百もの録音が存在します。Apple Music Classicalは、そんな特殊なクラシック音楽にあわせて設計されています。

 

今回サービス地域が拡大されるのは日本、中国、韓国、台湾、香港、マカオの6地域。これらの地域ではApp Storeにて、アプリの予約が可能となっています。利用はiPhoneやiPadだけでなく、Androidスマートフォンでも利用可能です。

 

専用アプリでひたすらクラシック音楽に集中できるApple Music Classical、クラシックファンならぜひ試してみたいサービスといえるでしょう。

 

Source: Apple Music Classical / X

コロナによる様々な制限が緩和され、以前の姿に戻り始めた、いや大きく変わり始めた2023年。2024年の干支は辰年。“昇龍” のような勢いで急上昇するヒットアイテムは何か。本記事では、アニバーサリー継続で新顔も登場予定のジャパニーズウイスキーから、話題の「FF7」リメイク三部作の2作目など、12ジャンルのヒット予想を、それぞれのジャンルのプロが大胆に予想してみた！

※こちらは「GetNavi」 2024年1月号に掲載された記事を再編集したものです

 

【ヒット予想その1】使いやすさの進化と存在感あるデザインに注目

象印マホービン マルチロースター

ヒット確率：80％

 

家電ライター 小口 覺さん

「フィッシュロースターはあれば便利かつ手放せなくなる家電。使用後に洗いやすく触媒フィルターの搭載により煙やニオイが気になりません。本製品は魚だけではなく、肉や野菜のグリル調理にも使えるマルチロースターへと進化。存在感あるデザインとともに注目されそうです」

 

【ヒット予想その2】ストリートトレンドに代わり支持されるシックな着こなし

テーラードジャケット

ヒット確率：90％

 

ファッションバイヤー・動画クリエイター MBさん

「スニーカーブームなどのストリートトレンドが鎮静化しており、徐々にシックな着こなしが支持されるようになりました。2023年AWの重衣料でもダウンやブルゾンなどではなく、ジャケットコートなどが多く見られるようになっており、2024年への確かな流れを感じさせます」

 

【ヒット予想その3】アニバーサリー継続に加え新顔も登場し人気継続！

ジャパニーズウイスキー

ヒット確率：100％

 

フードアナリスト 中山秀明さん

「2024年はニッカ創業90周年、サントリーシングルモルト山崎が40周年、同白州が30周年。そして朝ドラ『マッサン』が放送10周年とアニバーサリーが続きます。さらに八海山が米を主原料とする『ライスグレーンウイスキー』を発売予定であるなど目が離せません」

 

【ヒット予想その4】HMDの新体験デバイスは超高級機となるが……

Apple Vision Pro

ヒット確率：75％

 

モバイルライター 井上 晃さん

「Appleが発表したデバイス。 “空間コンピュータ” と称するように、既存のHMD（ヘッドマウントディスプレイ）類とはひと味違った体験が提供される見込みです。約52万円という超高級機ゆえに、 “ひとり1台” のような存在にはならないでしょうが、コンピュータの新しい形として動向は見逃せません」

 

【ヒット予想その５】高い疲労回復効果が期待できる入浴剤が100均でも買える！

重炭酸入浴剤

ヒット確率：85％

 

ライター 佐々木 舞さん

「高い疲労回復効果が期待され、新しい入浴剤としてその位置を確立しつつある重炭酸入浴剤。いまはまだ高級入浴剤という認識で一般層は横目で見るだけですが、ダイソーなどの100円ショップでも入手できることが周知されたら、そこをきっかけにヒットするに違いない！」

 

【ヒット予想その6】2000品目以上が揃うイオンの冷食専門店

＠FROZEN

ヒット確率：90％

 

フードツーリズムマイスター 今西絢美さん

「共働き世帯が増えたことで “冷凍食品＝お弁当のおかず” というイメージが変わるいま、ディナーやスイーツのラインナップも充実しているのが強み。店舗はまだ少ないですが、2023年度内に首都圏で5店舗がオープン予定です。店舗が増えることで一気に人気が加速するはず」

 

【ヒット予想その7】YouTubeでの人気を経て多国籍ユニットがデビュー

BABY MONSTER

ヒット確率：85％

 

エンタメ系ライター えんどうまいさん

「韓国の大手事務所・YGエンターテインメントが、BLACKPINK以来約7年ぶりに輩出するガールズユニット。ついに11月27日デビューしますが、公式YouTubeチャンネルの登録者が300万人超えの大注目株です。日本人メンバーも2名在籍しているので、活躍が楽しみ！」

 

【ヒット予想その8】兄貴ぶんをキャンセルして乗り換える人多数？

トヨタ ランドクルーザー 250

ヒット確率：100％

 

モータージャーナリスト 岡本幸一郎さん

「『プラド』の名前から変更されたのを機に、より力強いオフローダーデザインに。本気のオフロードモデルらしい機能と装備も目白押しです。兄貴ぶんランドクルーザー300の納車までの長さから、300をキャンセルして250にチェンジを決めたという人が大勢いるそうです」

 

【ヒット予想その9】クレカ積立によるポイント獲得機会が増加

クレカ積立

ヒット確率：80％

 

「クレジットカードDB」編集長 大澤日出男さん

「新NISAなど拡大するマーケットを見据えて、証券会社とクレジットカード会社が提携、プロモーションを展開。クレジットカード会社は投資信託の積立金額に対するポイント付与を競い合っています。資産形成を通じてポイント獲得の機会が増加する点には注目です」

 

【ヒット予想その10】PS5を牽引する「FF7」のリメイク第2弾

FINAL FANTASY VII REBIRTH

ヒット確率：95％

 

ゲームコラムニスト 卯月 鮎さん

「『FF7』リメイク三部作の2作目。デートイベントが起こる娯楽施設ゴールドソーサーやエアリスの悲劇など、『FF7』のコアとも言える内容が詰まっています。前作は世界累計700万本の大ヒット！ 本作は単体でも遊べるため、前作と並ぶセールスが期待できそうです」

 

【ヒット予想その11】観光庁も力を入れ始めた旅行の新スタイル

ガストロノミー ツーリズム

ヒット確率：80％

 

トラベルライター 澄田直子さん

「その土地の気候風土が生んだ食材を生かした料理を中心に観光を楽しむ旅のスタイル。観光庁も力を入れ始め、2023年度は13の地域の事業に補助金を出し推進しています。体験プログラムなども用意され、地域をより深く知るという旅行スタイルが人気を集めそう！」

 

【ヒット予想その12】新規募集開始後はすぐに枠が埋まるほど！

funds

ヒット確率：90％

 

経済ジャーナリスト 頼藤太希さん

「FIREブーム以降、保有しているだけで “不労所得” を得られる高配当株などの金融商品が人気。fundsは、新しく募集開始されるとすぐに枠が埋まってしまうほどかなり注目されているサービスです。手軽に運用でき、利回り2％前後の利息でコツコツと増やせるのもメリット」

2024年の「次期Apple Watch」では従来のバンドが使えない、とリークアカウントのKosutami氏が投稿しています。

 

これまでのApple Watchでは、本体の上下の縁にバンドをスライドさせるシステムを採用。これは2014年に初代Apple Watchが発表されて以来、変わっていません。一方で、次期Apple Watch（あるいはApple Watch X）ではバンド規格が変更されるとの情報も以前から伝えられていました。

Connectors of next generation of Watch has completely redesigned…
Literally if you have old bands now, just sell itIt’s 100% accurate

— Kosutami (@KosutamiSan) December 20, 2023

 

Kosutami氏は、2023年の「Apple Watch Series 9」においてレザーバンドが廃止され、「ファインウーブンバンド」に置き換えられると指摘した人物。同氏は「100%正しい情報だ。古いバンドを持っていたら、売ったほうがいい」とまで語っています。

 

以前に米メディアのブルームバーグは、次期Apple Watchについて、既存のバンドシステムは大きなスペースを取っていることから、マグネット式のバンドシステムに置き換えられると報じていました。次期Apple Watchでは、より薄い筐体や大型ディスプレイの搭載、そして血圧モニタリングや睡眠時無呼吸症候群の検出機能が採用されると伝えられています。

 

10年近く利用されてきたApple Watchのバンドシステムが変更されるのは少しさみしくもありますが、より便利な新バンドの登場に期待したいものです。

 

Source: Kosutami / X via MacRumors

アップルが販売を中止したワイヤレス充電マット「AirPower」の試作品を、リークアカウントのKosutamiが入手し、公開しています。

 

AirPowerは2017年に発表されたワイヤレス充電マットで、iPhoneやAirPods、Apple Watchなどのデバイスを好きな場所に置き、同時に充電できるのが特徴となるはずでした。しかし2019年、「製品が社内基準を満たしていない」として、販売計画が中止に。非公式ながら、その理由は本体の加熱問題にあったとも伝えられています。

林北 AirPower 被砍掉的原因找到了
給 AirPods 充電燙到殼子起泡了 pic.twitter.com/dccZGbg75N

— Kosutami (@KosutamiSan) December 17, 2023

 

Kosutami氏が入手したAirPowerの試作品は、15個の充電コイルを搭載。なお、最大22個の充電コイルを搭載した別の試作品も、後日作成されているようです。今回の試作品はApple Watchを充電することができ、2017年3月17日というファームウェアのインストール日や、特定のコイルを選択するコマンドも確認されました。

 

一方で、デバイスを不適切な場所に置くと、AirPowerが非常に熱くなるという問題も見つかっています。実際にAirPods Proの充電ケースを充電コイルから外れた場所に置くと、充電ケースが溶けてしまいました。アップルはこの問題を解決するためにAirPowerの充電コイルの数を増やしましたが、加熱問題が悪化するだけでした。

 

iPhoneやApple Watch、AirPodsを同時に充電できるAirPowerには根強い待望論があり、また電気自動車メーカーのテスラからは類似製品も販売されています。アップルは現在もAirPowerの開発を諦めていないとの報道もありますが、はたして製品販売にこぎつけることはできるのでしょうか？

 

Source: Kosutami / X via MacRumors

高級車メーカーのポルシェとアストンマーティンが、アップルの車載システム「次世代CarPlay」を採用したダッシュボードのイメージを公開しました。

 

CarPlayとは、iPhoneとクルマのカーモニターやオーディオを接続することで、Siriやマップ、ミュージック、メッセージ、電話などのアプリが利用できるシステムです。アップルは2022年に開催した「WWDC」で次世代CarPlayの一部を公開。搭載車両は2024年から投入される予定です。

 

次世代CarPlayでは、インストルメントパネル（インパネ）が全スクリーンに拡大され、より一体感のあるデザインを実現。ラジオや温度調整などの機能もサポートされます。車両のメーターも統合され、スピードメーターやその他の詳細情報も次世代CarPlayに表示されます。

 

ポルシェは以前から次世代CarPlayへの対応を表明していましたが、アストンマーティンは今回、初めて次世代CarPlayへの対応を発表しました。現時点では両社のどの新型モデルが次世代CarPlayに対応するのか、また既存の車両が次世代CarPlayに対応するのかは不明です。

 

日本ではホンダや日産、海外ではメルセデス・ベンツやアウディ、フォード、ルノーなど、数多くのメーカーが対応を表明している、次世代CarPlay。使い慣れたiOSのインターフェイスがインパネいっぱいに広がるシステムは、かなりかっこよさそうです。

 

Source: Cool Hunting, Car and Driver

アップル製品が事前に病気の兆候を知らせたり、事故直後に緊急連絡をしたりして、ユーザーの命を救ったことはこれまでに数多くありました。最近では、イスラエル軍の兵士が「iPhoneが銃弾を食い止めたおかげで一命を取り留めた」と報告しています。

 

iPhoneは防塵や防水、非常に高いあるいは低い温度に耐えるよう作られています。が、アップルが公式に防弾仕様だと述べたことは一度もありません。

 

さて、X（旧Twitter）ユーザーのLiving Lchaim氏は、iPhoneが銃弾を防いだためにある兵士の命を救ったという動画を投稿。この兵士はイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相らから新しいiPhoneをプレゼントされています。

His phone literally STOPPED a bullet & saved his life.

So Prime Minister Benjamin Netanyahu (@netanyahu) & Shai Graucher went to gift him with a new one.

“You are our heroes and together we will win"

Many iPhones and iPads donated by the Book and Schottenstein Families pic.twitter.com/FN2epHGbAa

— Living Lchaim (@LivingLchaim) December 19, 2023

 

ビデオに映し出されたiPhoneは、頑丈なケースと透明なプラスチックらしき裏地に覆われたもの。弾丸はそのままiPhoneを貫通したものの、ケースを突き破ったところで勢いを失い、持ち主に大けがを負わせることはなかったようです。

 

このiPhoneがどのモデルかは分かりにくいのですが、背面にタテ長のカメラバンプ（出っ張り）があることから、iPhone Xだった可能性もあります。生き延びた兵士がもらったのは、最新のiPhone 15だと確認できます。

 

が、そもそも「戦いの中、銃弾に撃たれる」という事態があってはならないはず。iPhoneが自ら銃弾を防ぐような状況が、世界からなくなることを祈りたいところです。

 

Source:Living Lchaim(X) 
via:AppleInsider

Apple（アップル）が「折りたたみiPad」よりも、iPadやMacBookへの有機ELディスプレイの導入に注力していると、Nikkei Asiaが報告しています。

 

Appleが折りたたみiPadを開発しているとの情報は以前から報じられており、その製品投入は2025年以降になるとの報告も登場しています。また、折りたたみiPadの後には「折りたたみiPhone」の投入も予定されているようです。一方で、2024年の「次期iPad Pro」には有機ELディスプレイが搭載されるとの情報もあります。

 

Nikkei Asiaによれば、有機ELディスプレイを搭載したMacBookが2025年後半に生産される予定とのこと。そして製品の有機ELディスプレイへの移行が完了した後に、折りたたみiPadを投入すると報告しているのです。

 

折りたたみスマートフォンはAndroidメーカーから数多く投入されていますが、画面のシワやヒンジの折りたたみ回数の制限など、まだまだ発展途上の技術であることも事実。今回の報道が正しければ、Appleはまず技術が完成している有機ELディスプレイへの移行を行い、その後により発展した折りたたみディスプレイへと移行する予定なのかもしれません。

 

Source: Nikkei Asia via MacRumors

アップルは「セルフサービス修理（Self Service Repair）プログラム」の対象に「iPhone 15」と「M2 Mac」を追加しました。

 

セルフサービス修理プログラムは2021年11月に始まり、ユーザーがアップルで販売される純正部品を使ってiPhoneやMacを修理できるというものです。修理キットには専用のツールも含まれており、ユーザーは故障した製品をアップルに送らなくてもよいというメリットがあります。

 

新たにその対象となったのは、iPhone 15の全モデルのほかに、14インチおよび16インチのMacBook Pro、15インチMacBook Air、Mac mini、Mac Pro、Mac Studioを含む、M2チップを搭載したMacです。また、クロアチアやデンマーク、ギリシャ、オランダ、ポルトガル、スイスを含む欧州24か国でセルフサービス修理プログラムが利用できるようになり、対応国が33か国に拡大されています。

 

その一方、専門家が部品や機能のパフォーマンスをテストし、修理が必要な部品を特定できる「Apple Diagnostics for Self Service Repair」が2024年には欧州で提供されます（現在利用できるのは米国のみ）。

 

このように対象国や製品が拡大されるセルフサービス修理プログラムですが、残念ながら日本は対象外。「技術基準適合証明（技適）」の関係で導入が難しいのかもしれませんが、日本への上陸を待ちたいものです。

 

Source: Apple via MacRumors

アップルが「AirPods Pro（第2世代）MagSafe充電ケース（USB‑C）」の販売を開始しました。価格は1万5800円（以下全て税込）です。

 

アップルは今年9月、「AirPods Pro（第2世代）」の充電ケースをUSB-C仕様にアップデートしました。しかし、USB-C仕様の充電ケースを入手するには3万9800円のAirPods Pro（第2世代）を購入する必要があり、ケースだけでの販売は行われていなかったのです。

 

今回販売が開始されたAirPods Pro（第2世代）MagSafe充電ケース（USB‑C）は、本体下部にUSB-Cポートを搭載。最大30時間の再生が可能です。MagSafeにも対応しているので、Apple Watchの充電器やMagSafe充電器、Qi規格の充電器で充電することができます。

 

さらに、「正確な場所を見つける」機能に対応したU1チップを搭載しているので、ケースの場所をピンポイントで素早く探すことも可能。内蔵スピーカーから音を鳴らすこともできるうえ、IP54等級の防塵耐汗耐水性能を実現しています。

 

今回のケース単品の販売について、海外ニュースサイト・The Vergeのフォーラムには「古いケースをストアに持っていけば、値引きが受けられるエコフレンドリーなオプションがあればいいのに……」という声も寄せられていますが、USB-C対応のケースを待っていたユーザーにとって、この新しいケースはうってつけのアイテムとなりそうです。

 

Source: Apple

2024年に投入されることが期待されている「iPhone 16」。その初期デザインに基づく予測レンダリング画像を、海外ニュースサイトのMacRumorsが公開しています。

 

現時点では、iPhone 15の初期デザインには複数のバリエーションが存在している模様。しかし共通しているのは、背面のデュアルカメラが「斜め」ではなく「縦」に配置されていること。背面カメラは「iPhone X」のように縦につながったものと、分離したものの2種類が存在しています。

 

本体サイドには、「iPhone 15 ProおよびPro Max」と同じくアクションボタンを搭載。ただしそのサイズには、小さいものと大きいものの2パターンが検討されているようです。音量ボタンは上下が一体化したタイプと分離したものの2種類。さらに、電源ボタンの下には「キャプチャー」ボタンが搭載される可能性もあります。

 

以前に噂されていた静電式の「ソリッドステートボタン」は、アクションボタンやキャプチャーボタンで採用されています。一方で音量ボタンは、機会式の従来のボタンとなるようです。

 

iPhone 16の本体前面は、iPhone 15とほぼ変わらないようで、画面上部にFace ID機能と前面カメラを収納した「Dynamic Island（ダイナミック・アイランド）」を配置。本体下部にはUSB-Cポートを搭載しています。

 

現時点では、iPhone 16のカラーバリエーションとしてイエロー、ピンク、ミッドナイトが確認されています。縦型カメラを採用したiPhone 16はかなりスッキリした印象ですが、はたしてこのままの姿で登場することになるのでしょうか？

 

Source: MacRumors

アップルのCarPlayとグーグルのAndroid Autoは、スマートフォンをクルマのディスプレイにつなぎ、カーナビ代わりにしたり、さまざまなアプリをタップ操作できたりするようになる機能です。

 

いまや多くのドライバーたちが愛用していますが、米大手自動車メーカーのゼネラル・モーターズ（GM）は段階的に廃止していき、将来のEV（電気自動車）ではグーグルと共同開発した車載システムに置き換えていくと発表。同社は、その理由としてドライバーをより安全にするためと説明しています。

 

これはGMの車載システム製品責任者が、クルマ専門メディアMotorTrendの取材で述べていることです。

 

それによれば、CarPlayとAndroid Autoには「接続不良、レスポンスの遅さ、互換性の問題、接続の切断」などの問題があるとのこと。そのためドライバーがトラブルを解決しようとスマホを手に取り、道路から目を離すと主張しています。

 

しかし、全てがクルマに内蔵されたシステムであれば、ドライバーは携帯電話を手に取る可能性が低くなり、結果として注意散漫が減り、より安全になるそう。ただしGMは、車載システムがCarPlayより安全だと証明するデータを持っていなく、テストも行っていないと認めています。

 

GMが採用する予定の車載システムは「Googleマップ」や「Googleアシスタント」など、グーグルのアプリを統合したもの。要はAndroid Autoを廃止しながらも、グーグルとの関係はより緊密となるわけです。

 

MotorTrendは、GMはCarPlayを廃止すれば、ドライバーの運転方法や行き先、運転中に使っているアプリなど、大量のデータを集められると指摘。また、車載システム上のアプリを使わせることで、自社やパートナー企業を通じて買い物をしてもらったり、サブスクリプションを提供できたりすると述べています。

 

ユーザーにとっては好きなカーナビやアプリを使いたいものの、自動車メーカーにとってはあまりメリットがありません。こうした「自社の車載システムを使ってもらう」動きが今後は広まっていくのかどうか、見守っていきたいところです。

 

Source:MotorTrend
via:MacRumors

チップ製造を手掛けるTSMCがApple（アップル）にたいして、次世代の「2nm」プロセスで製造されたチップの試作品を披露したと、Financial Times（ファイナンシャル・タイムズ）が報じています。

 

現在の最新のApple製品には、3nmプロセスで製造された「A17 Pro／Pro Max」が搭載されています。チップ製造におけるプロセスは、数字が小さいほど高性能かつ、省電力となります。この3nmプロセスのチップも、TSMCにより製造されました。

 

報道によれば、Appleは2nmチップの開発・実装競争において、TSMCと密接に連携しているとのこと。2nmプロセスのチップは3nmにくらべてトランジスタ密度、性能、消費電力の点で優れており、将来のAppleのチップや、次世代データセンター、人工知能関連での活用が期待されています。

 

TSMCは「N2」と呼ばれる2nmプロセスのプロトタイプのテスト結果をAppleや主要顧客に公開しており、実際のチップ生産は2025年に開始される予定です。2nmプロセスチップを搭載した未来のiPhoneやMacがどれだけ高性能なのか、楽しみにしたいものです。

 

Source: Financial Times via MacRumors

アップルが「iPhone 16」のバッテリーをインドで製造するように部品サプライヤーに指示した、と英Financial Times（FT）紙が報じています。

 

iPhone 16に関しては、上位モデルの「iPhone 16 Pro」向けとされるバッテリーの画像が以前に流出しています。バッテリー容量は3355mAhで、「iPhone 15 Pro」の3274mAhから増加する模様。バッテリーケースが金属製になることから、冷却性能の向上も期待されています。

 

FTによれば、アップルは中国のDesayや台湾のSimplo Technologyを含むバッテリーサプライヤーに対して、iPhone 16のバッテリーをインドで製造するために新しい工場を設立するか、既存の拠点での生産を拡大するように指示しているとのこと。サプライチェーンを多様化することと中国への依存を減らすことが、その狙いのようです。

 

すでにアップルはフォックスコンやペガトロン、タタと協力してインドでiPhoneを製造しており、デバイスの組み立ての75%〜80%をフォックスコンが担っています。さらに同社はインドに5億ドル（約734億円※）以上を投資して、製造能力を増強しているとも報じられています。

※1ドル＝約146.8円で換算（2023年12月7日現在）

 

米国と中国のデカップリング（分離）が続く中、サプライチェーンのリスクを減らすために、アップルのインドへの注力は今後も続きそうです。

 

Source: Financial Times via MacRumors

画面下に顔認証機能の「Face ID」を内蔵したiPhoneが2026年以降に登場する、と韓国ニュースサイトのThe Elecが報じています。

 

現行モデルのiPhoneでは、フロントディスプレイの上部にFace IDと前面カメラを「Dynamic Island」として配置。しかし、Androidスマートフォンに目を移すと、ZTEの「Axon 40 Ultra」のように、フロントディスプレイの下部にカメラを内蔵したフルスクリーンデザインがあります。

 

The Elecによれば、LG Innotekがフロントカメラを画面下に埋め込む「アンダーパネルカメラ（UPC）」の開発を始めたとのこと。この技術を利用して、Face IDを画面下に埋め込んだiPhoneが、2026年以降に登場する可能性があると述べています。

 

さらに将来的には、UPCの技術によってiPhoneのフロントカメラも画面下に内蔵されるそう。これが本当であれば、iPhoneのDynamic IslandはFace IDが画面下に内蔵されることで「パンチホール」となり、その後にパンチホールもなくなる全画面デザインに移行することになります。

 

iPhoneのDynamic Islandはディスプレイで、それなりに大きな面積を占めているのも事実。将来的にこれが小さくなっていき、しまいには外側から見えなくなれば、iPhoneの外観はもっとすっきりしそうです。

 

Source: The Elec via 9to5Mac

アップルはiOS 17.2 RCを開発者とパブリックベータテスター向けに公開しました。RCとは「公式配信前のリリース候補版」で、早ければ来週にも公式配信が始まることを意味しています（100％確実ではありませんが）。

 

この最終版ともいえるベータ版では、iPhone 13シリーズとiPhone 14シリーズの全モデルが、次世代ワイヤレス充電「Qi2」に対応することが明らかとなりました。

 

Qi2とは、アップルが提供したMagSafe充電技術をベースとしたもの。Qi規格を策定するWireless Power Consortium （WPC）は11月、モバイル製品の認証試験を完了したと報告し、年末に向けて対応製品が登場するとアナウンスしていました。

 

一般的にアップル製品は、新しい規格の採用に対しては慎重です。が、iPhone 15は最初からQi2に対応。自社技術のMagSafeを基礎としているため当然かもしれませんが、業界を驚かせました。

 

さてiOS 17.2 RCの公式リリースノートには、「iPhone 13および14の全モデルにQi2充電器をサポート」すると書かれています。過去モデルにまで遡って対応することは、少し意外な感もあります。

 

これは、iPhone 13や14がQi2規格の充電器で、最大15Wのワイヤレス充電ができることを意味していると考えられます。リリースノートにはワット数が確認できませんが、iOS 17.2が公式配信されれば、数日後には判明するでしょう。

 

これまでiPhoneでの15Wワイヤレス充電が可能なアダプタは、高価なMagSafe認定充電器のみで、安価な非認定製品は7.5Wに制限されていました。なぜMagSafe認定品が高くなるかといえば、アップルにライセンス料を支払う必要があるからです。

 

しかし、Qi2がMagSafeと同等の性能を持つことで、より手ごろな価格の製品を選べるようになります。

 

また、Qi2はAndroid端末にも対応しているため、iPhoneと同じワイヤレス充電アダプタの使い回しも可能。Qi2対応製品が登場するのはこれからですが、すでにAnkerなどが新製品を予告しており、楽しみに待ちたいところです。

 

Source:9to5Mac
via:Engadget

米国で最近、強盗に襲われた男性が、「iPhone以外はいらない」と言われて、所持していたAndroidスマートフォンを奪われなかったという事件が起こりました。

 

米メディアのABC7によれば、ワシントンに住む男性がクルマを止めて自宅に戻ろうとすると、「マスクをした2人の強盗」が接近。銃を持った彼らは男性のポケットにある物を全て奪い、トラックのキーを取って車両に乗り込み、去っていったそうです。

 

しかしその去り際に、盗んだスマホを見ると「これはAndroidか？ いらねえ。iPhoneだと思ったのに」と言い放ち、Androidスマホを男性に返して消えたのです。

 

もちろんAndroidスマホには「折りたたみ端末」など、iPhoneにない先進的な機構を搭載した素晴らしいモデルがたくさんあり、決してiPhoneに劣っているというわけではありません。しかし今回の強盗にとっては、「iPhoneこそがスマートフォン」だったのかもしれません。

 

Source: ABC7 via 9to5Mac

アップルが来週から配布を開始する予定の「iOS 17.2」。「iPhone 15 ProおよびPro Max」のカメラ撮影性能が向上したり、ワイヤレス充電の問題が解決したり、さまざまなアップデートが海外で報じられています。

 

iOS 17.2のリリースノートによれば、「iPhone 15 ProおよびPro Maxでは小さな遠くの物を撮影する際に、望遠カメラのオートフォーカスの速度が向上している」とのこと。同スマホでは望遠撮影機能がさらに快適に使えることになるでしょう。また、空間コンピューター「Vision Pro」で閲覧するための「空間ビデオ」の撮影も可能になっています。

 

また、iOS17.2では、一部のiPhoneと一部のクルマで発生している「ワイヤレス充電パッドが利用できない」という問題も解決されます。これは「iPhone 15」の所有者とシボレーやキャディラック、ビュイックなどの車両で報告されていた問題で、「iOS 17.1」へのアップデート後に発生しました。

 

その他にも、「iPhone 13および14」が「Qi2」のワイヤレス充電に対応したことも注目すべき点です。Qi2は新しいワイヤレス充電規格で、「MagSafe」のようにマグネットを使ったデバイスの固定が可能。最新モデルの「iPhone 15」でもQi2はサポートされており、年末にも対応アクセサリーが発売される予定です。

 

Source: 9to5Mac, MacRumors 1, 2

iOS 17において、画面上で文字入力していると突然アプリスイッチャー（アプリの切り替え画面）が表示されるという不具合が複数のユーザーに起こっていることが分かりました。

 

この現象はアップル公式コミュニティや大手掲示板のRedditで報告されています。例えば、メモを取っているとき、いきなりアプリから追い出されて、別のアプリに入ってしまうという具合です。

 

それがどのような症状かは、こちらの動画で確認できます。どうやら、しばらくバーチャルキーボードをテンポよく打ち込んでいるときに起こるようです。

 

この不具合は、最新のiOS 17.1.2を含むiOS 17の全バージョンで報告されています。一部のユーザーはiPhoneを交換してもらったものの、新しいデバイスでも発生しており、アップルも問題を十分に認識していない模様。

 

今後アップルが修正アップデートを配信する可能性もありますが、それまで一応の回避策はあります（以下の通り）。

 

• iPhoneの「設定」アプリをを開く
• 「アクセシビリティ（Accessibility）」をタップする
• 「身体機能および動作」の下にある「タッチ（Touch）」をタップする
• 「簡易アクセス（Reachability）」をオフにする

 

簡易アクセスとは、iPhoneを片手で使っているとき、画面の上半分を下に移動し、親指が届きやすくするオプションです。

 

このオプションをを無効にすると、文字入力バグが発生しなくなるそう。ともあれ、今後のアップルの対応を待ちたいところです。

 

Source:MacRumors

アップル創業者の故スティーブ・ジョブズの小切手が、米国のオークションサイト・RR Auctionに登場しました。

 

今回の小切手は、1976年7月23日にジョブズがサインしたもの。金額は4.01ドル（約600円※）で、両親のガレージで経営していた会社の住所が記入されています。この小切手が記入されたころ、ジョブズとスティーブ・ウォズニアックは「Apple-1」コンピューターを開発していました。

※1ドル＝約147円で換算（2023年12月5日現在）

 

本記事の執筆時点で、この小切手には21件の入札があり、2万2444ドル（約330万円）の値段が付けられています。予想落札価格は2万5000ドル以上（約370万円）で、オークションは12月7日に終了予定。当時と今は物価もかなり異なりますが、それでも4ドルの小切手につけられたプレミアム価格は驚くべきものです。

 

Source: RR Auction via MacRumors

アップルの紛失防止タグ「AirTag」が、ガーデニング用品を盗んだ泥棒の逮捕に貢献した、と海外メディアのABC7が報じています。

 

報道によれば、米・カリフォルニア州にあるガーデニングショップのRoger’s Gardenは、数週間、泥棒に悩まされていたとのこと。高価な噴水や鉢が盗まれるなど、被害も小さくなかったようです。これを受けて地元警察はパトロールを強化しましたが、犯人の特定には至りませんでした。

 

そこで、同店のマイケル・サリバンさんは、ガーデニング用品にAirTagを仕込む作戦を実施。すると、そのうちの一つが、ある場所に移動しているのを見つけたので、そのスクリーンショットを警察に送りました。警察がその場所を訪れると、多数の盗まれたガーデニング用品が見つかったのです。

 

AirTagはこれまでも、自転車泥棒を見つけたりなくした財布を発見したり、あるいは大雨で流された犬の救出にも役立っています。発見を保証するものではありませんが、AirTagは大切な物の管理にかなり役立つようです。

 

Source: ABC7 via 9to5Mac

アップルが次世代通信技術「6G」を同社のデバイスに実装する作業を急ピッチで進めている、と米大手メディアのブルームバーグが報じています。

 

現在の日本では一部地域で高速な5G通信が利用できますが、6Gでは100Gbpsを超える超高速かつ超低遅延な通信が可能とされています。また、通信の信頼性や接続数も大幅に増え、あらゆる場所に電波が届く……という次世代通信技術になっています（ソフトバンク）。

 

アップルの通信技術に関する話題といえば、同社は以前にインテルのスマートフォン向けモデムチップの開発チームを買収し、5Gモデムチップを自社開発しているとされていますが、この計画がうまく進んでいないと報じられています。

 

ブルームバーグによれば、アップルは2021年から6Gに関する求人を開始したとのこと。同社のウェブサイトには現在も6G関連の求人が掲載されており、北米における6G以降の技術開発を進める「Next G Alliance」にもアップルは参加しています。

 

6Gが消費者向けの機器に搭載されるのは2030年頃と予測されています。この次世代通信が将来のiPhoneはもちろん、セルラー対応MacBookの登場などにもつながることに期待したいものです。

 

Source: Bloomberg via MacRumors

ここ数年のApple Watchには「転倒検出機能」が備わっており、着用した人がひどく転んだ場合には自動的に検出し、必要に応じて緊急通報サービスに自動的に連絡します。この機能のおかげで交通事故から救われた被害者や、倒れた高齢者も少なくありません。

 

そして新たに、本当にApple Watchがなければ命を落としていたかもしれない男性が、当時のことを振り返っています。

 

米・ジョージア州に住むマイク・メナンドさんは、チャタフーチー川の国立公園でハイキングをしていたとのこと。米国の国立公園は「公園」といいながらも、危険な地形や野生動物、有害植物などがあり、命に関わる事故は少なくありません。

 

メナンドさんが連れていた犬2匹は、遠くにコヨーテがいたことに驚き、飼い主を転ばせてトレイル（自然歩道）から引きずり下ろしたとのこと。これによりApple Watchの転倒検出機能が動作し、メナンドさんに代わって救急隊を呼びました。

 

事故当時、iPhoneはポケットの中にあり、そのポケットを下にして横たわっていたため使えなかったそうです。メナンドさんは足を骨折し、手術でチタン製のロッドを入れるほどの重傷であり、身動きが取れなかったと思われます。

 

メナンドさんは、もしApple Watchを着けていなかったら、どうなっていたか分からないと語っています。「どれくらい横になっていたかは不明」「動けなかったし、起き上がることもできなかった。すごく痛かったんだ」とのこと。

 

実際、メナンドさんが転倒した1か月後、同じ公園でハイキング中の女性が転倒し、命を失ってしまいました。「それを読んだとき、私だったかもしれないと思った。私は一人で、周りには誰もいなかった」と恐怖を実感しているようです。

 

Apple Watchの設定やヘルスケアアプリで年齢を設定していて、その年齢が55歳未満の場合は、この機能はデフォルトで無効となっています。もしも万が一に備えたい場合は、iPhoneのWatchアプリの［緊急SOS］から、［転倒検出］を手動でオンにしておくことをお勧めします。

 

Source:FOX5
via:9to5Mac

マイクロソフトがiOS向けのサードアプリストアを提供する計画だ、と米大手メディアのブルームバーグが報じています。

 

現在のiPhoneやiPadに搭載されているアプリストアは、アップルの「App Store」だけです。しかし、同社は欧州で独占禁止法に違反しているとみなされており、サードアプリストアを導入する可能性が高まっています。

 

ブルームバーグによれば、アップルはサードアプリストアを受け入れるために上級チームを設置したとのこと。

 

マイクロソフトのXboxビデオゲーム部門を率いるPhil Spencer氏によれば、マイクロソフトは、アップルやグーグルが牙城を築くモバイルゲームストアに挑むため、パートナーと作戦を話し合っているというのです。

 

さらに、Spencer氏はインタビューでサードアプリストアの立ち上げ時期についての明言を避けたものの、「何年も先のことではなく、もっと早い時期だと思う」と語っています。

 

欧州での判決によれば、アップルは2024年3月6日までにサードアプリストアを受け入れる必要があります。この流れが欧州だけのものとなるのか、あるいは日本でもiOSのサードアプリストアが利用できるようになるのか、今後が注目されます。

 

Source: Bloomberg via 9to5Mac

アップルのチップ研究所の内部を撮影した独占インタビュー動画を、米メディアのCNBCが公開しています。

 

アップルは2010年以来、「iPhone」用に独自のカスタムチップを設計してきました。現在はグーグルやマイクロソフト、アマゾン、テスラもこの流れに乗っています。

 

今回の動画では、アップルが本社を構えるクパチーノにあるチップ研究所の内部の様子が映し出されています。また、シリコン部門責任者のJohny Srouji氏と、ハードウェア・エンジニアリング担当上級副社長のJohn Ternus氏へのインタビューも行われました。

 

興味深いのは、Srouji氏が「アップルは他社にチップを販売しないことで、非常に無駄のない製品ポートフォリオ（構成）を維持できている」と語っていること。これによりリソースを製品へと集中すると同時に、異なる製品間でも部品を再利用できるといいます。

 

一方、先行きが不透明なモデムチップの自社開発については、「将来的な技術や製品についてはコメントできないが、我々はセルラー（携帯通信）に関心があり、それを可能にするチームがある」と述べています。

 

製品ラインナップを広げ、日本を含む世界中で人気のアップル製品。それらを支えているチップ研究所のインタビューはファン必見の動画といえそうです。

 

Source: CNBC / YouTube via MacRumors

2024年の「iPhone 16」シリーズの全機種に「アクションボタン」が搭載されると海外ニュースサイトのMacRumorsが報じています。

 

「iPhone 15 ProおよびPro Max」では、本体左側のミュートスイッチをアクションボタンに替えました。このアクションボタンには、サイレントモードだけでなくフラッシュライトやカメラ、ボイスメモなど、さまざまな機能を割り当てることができます。

 

MacRumorsが入手した内部情報によれば、iPhone 16シリーズではアクションボタンが機械式から静電容量式に変更されるとのこと。具体的には圧力の変化を検知するセンサーと「タクトスイッチ機能」が搭載されますが、後者の具体的な内容は不明です。また、アクションボタンと同じ機能を搭載した「キャプチャボタン」もiPhone 16シリーズに搭載されるそう。

 

iPhone 16シリーズでは、異なるサイズのアクションボタンも検討されているといいます。そのうちの一つではiPhone 15 ProおよびPro Maxの物より大きく、ボリュームボタンに近いサイズになっているそう。また、アクションボタンは2025年の発売が予定されている廉価モデル「次期iPhone SE（iPhone SE 4）」にも搭載されるとしています。

 

MacRumorsによれば、これらの計画が変更される可能性は低いものの、最終バージョンのデザインはまだ決定されていないとのこと。iPhone 15から登場したアクションボタンは、今後さらに進化することになりそうです。

 

Source: MacRumors

「iPhone 15 Pro Max」に採用された、ガラスとプラスチックのハイブリッドレンズの特徴と今後の展望について、著名アナリストのミンチー・クオ氏が説明しています。

 

一般的にスマートフォンのカメラではプラスチックレンズが搭載されています。しかし、iPhone 15 Pro Maxは、光学5倍ズームを可能にした「テトラプリズムレンズ」を搭載しており、このテトラプリズムレンズにはガラスとプラスチックのハイブリッドレンズが使用されているのです。

 

クオ氏によれば、プラスチックレンズと比べて、ガラスレンズは歪みが少なく、画質が優れているとのこと。一方でサイズは大きくなり、スマートフォン内でより多くのスペースと強力なモーターが必要となります。また、落とした時に損傷する可能性も高くなるそう。

 

そのため、iPhone 15シリーズでも最上位モデルのPro Maxでのみハイブリッドレンズが採用されたのです。同モデルは「1G3P」と呼ばれる、1枚のガラスと3枚のプラスチックレンズを搭載し、ガラスレンズとプラスチックレンズの利点を組み合わせた構成となっています。

 

さらにクオ氏は、ハイブリッドレンズがハイエンドなAndroidスマートフォンに搭載される可能性も指摘。ガラスを使った新レンズが多くのスマートフォンに導入されるようになるかもしれません。

 

Source: Medium via 9to5Mac

アップルが独自の5Gモデムの開発を終了するという情報が、韓国ニュースサイトのNaver Blogに投稿されています。

 

アップルはインテルのスマートフォン向けモデム事業を買収して以来、独自の5Gモデムの開発を進めていますが、米大手メディアのウォール・ストリート・ジャーナルやブルームバーグは、その開発が大幅に遅れていると報じていました。

 

Naver Blogの投稿者・yeux1122が関連会社から独自に入手した情報によれば、アップルは5Gモデムの開発部門や投資を精算する段階に入ったとのこと。これは自社製5Gモデムの開発が失敗に終わり、放棄されることを意味していると伝えているのです。

 

一方で、yeux1122の発言の信憑性には疑わしい点もあります。9to5Macによれば、過去にyeux1122は「iPhone 15 Proは128GBではなく256GBからはじまり、最大2TBモデルが登場する」と報告していたそうですが、これは間違えていました。

 

アップルの自社開発5Gモデムは、「次期iPhone SE（iPhone SE 4）」や将来の「セルラー通信対応MacBook」に搭載されるとの情報もあります。これらの将来の製品にも影響するであろう5Gモデムの開発ですが、先行きの不透明感が増しています。

 

Source: yeux1122 / Naver Blog via 9to5Mac

「iPhone 15 Pro」シリーズの内部パーツを描写した壁紙をBasic Apple Guyが公開しています。

 

数年にわたり、アップルデバイスの内部パーツを描いた壁紙を公開しているBasic Apple Guy。これまでにもiPhone 14 ProおよびPro MaxやMacBook Pro、Studio Displayなどの壁紙を作成しています。

 

Basic Apple Guyによれば、このような内部パーツの壁紙には数千もの部品が描かれ、完成までには50日間もかかるとのこと。また、今回の壁紙の作成には、修理業者のiFixitによるiPhone 15 ProおよびPro Maxの内部パーツの撮影画像も活用されました。最終的には、3000を超えるレイヤーにより壁紙が作成されたそうです。

 

Basic Apple Guyが作成した内部パーツの壁紙は、7色のバリエーションがあります。ダウンロードはもちろん無料。最新のiPhone 15 ProおよびPro Maxをよりかっこよく輝かせてくれる壁紙を使ってみてはいかがでしょうか？

 

Source: Basic Apple Guy via 9to5Mac

ここ数年にわたってiPhoneが毎朝9時25分にアラームを鳴らし続け、それを消す方法がなく、地獄の思いをしている女性がいます。

 

TikTokユーザーのアンジェレ・ソフィアさんは、この地獄のアラームに何年も前から苦しめられているが、アップルに問い合わせても解決しないと述べています。時計アプリを開いても9時25分のアラーム設定はなく、よって解除のしようがないわけです。

 

奇妙なことに、アラームは一度しか鳴らず、しかもiPhoneをミュートしていない場合しか鳴らないとのこと。が、鳴らなくても画面上にアラーム表示はされるそうです。

@angelegsofia

@apple am i going to die at 9:25 in the morning? #foryou #foryoupage #help #techtok #tech #apple #glitch

♬ original sound – AngeleSofia

 

ソフィアさんはただ1つのことを除き、あらゆる手段を試してみました。その1つとは、iPhoneを工場出荷時の状態にリセットし、ゼロから設定し直すことです。

 

このバグは、新たなiPhoneに乗り換えても続いているそうです。つまり、以前の機種のバックアップからバグごと復元されている模様。古いデータを新型iPhoneに転送すると、バグも転送されるというわけです。

 

そしてソフィアさんは、他のTikTokユーザーが提案してくれた、さまざまな解決策を実行。睡眠スケジュールをクリアしたり、すべてのアラーム設定や集中モードを削除したり、時計アプリも削除したり……。それでも、何の成果も得られませんでした。

 

会社勤めの人であれば、アラームをセットし忘れていても、朝には必ず鳴ることは有り難い場合もあるはず。が、ソフィアさんは自宅で仕事しており、その必要もありません。

 

アップルも何年にもわたって修正できないということは、はるか昔のiOSにあったバグであり、解決の糸口がつかめないのかもしれません。もしも同じバグに悩まされ、解決したという人は、ソフィアさんにアドバイスを送っても良さそうです。

 

Source:TikTok
via:BGR

現在ベータ版が配布されている「iOS 17.2」において、デフォルトの通知音と触覚（ハプティクス）を変更する項目が新たに追加されていることが判明しました。

 

これまでのiOSでは、着信音やテキストの受信、ボイスメール、メールの受信や送信、カレンダーの通知、リマインダーの通知に好きなサウンドや触覚を設定することができますが、標準の通知音や触覚を変更することができませんでした。

 

しかし、iOS 17.2の「ベータ4」では、設定アプリの「サウンドと触覚」に「標準の通知（Default Alarts）」が追加されました。iOS 17では標準の通知音が「リバウンド（Rebound）」へと変更されましたが、従来使われていた「トライトーン（Tri Tone）」に戻すことも可能です。

 

さまざまなアプリで利用される標準の通知音が変更できることにより、iOS 17.2はさらに身近な存在になりそうです。

 

Source: iSoftware Updates / X via MacRumors

2023年のiPhone 15標準モデルは、従来のノッチ（画面上部の切り欠き）に替えてダイナミックアイランド（楕円状のスペース）を採用し、メインカメラが1200万画素から4800万画素に強化されるなど、大きな進化を遂げていました。

 

では、2024年の「iPhone 16」標準モデルはどうなるのか？ これまでのうわさを総合した予想CGがネット上で公開されています。

 

Xユーザーの@upintheozone氏は、iPhone 16標準モデルの背面と前面の予想図をフルCGで作成しました。

What if the iPhone 16 looked like this?

Spatial Video, LiDAR Scanner, and the Action Button. (Concept) pic.twitter.com/PrPTQPG4d4

— Jia (@upintheozone) November 26, 2023

 

このうち前面に関しては、ダイナミックアイランドを備えているなど、おおむねiPhone 15と同じ。

 

しかし、今回より注目すべきは、背面のデュアルカメラがiPhone 13～14のように斜めではなく、iPhone 12のように縦並びになっていることでしょう。これは米MacRumorsも予想していることです。

 

また、それと合わせてLiDARスキャナも搭載。これはレーザー光の反射から物や地形との距離を読み取り、周囲を3Dスキャンする装置で、ここ数年のiPhone Proモデルに採用されてきました。

 

iPhone 15 Proモデルは、3D立体映像「空間ビデオ」撮影に対応しています。これはProモデルの進化したカメラとLiDARスキャナを使い、オブジェクトや人物を立体的にとらえるもの。アップルのMR（混合現実）ヘッドセットVision Proで視聴できる映像を記録できるわけです。

 

今回のコンセプト画像にあるLiDARスキャナや縦並びのカメラも、そうした立体映像の撮影を想定しているようです。

 

さらに@upintheozone氏は、iPhone 16モデルでは従来のサイレントスイッチがアクションボタンに置き換えられることも示唆しています。

 

現在はiPhone 15 Proモデルのみがアクションボタンを搭載し、さまざまな機能にカスタマイズできます。今後は廉価な「iPhone SE」の第4世代にもアクションボタンが採用されるとうわさされていますが、一足先にiPhone 16標準モデルにやって来るのかもしれません。

 

Source:@upintheozone(X)
via:Wccftech

「iPhone 15」シリーズへの反応が日本と韓国で大きく異なると海外メディアが驚いています。最新モデルの発売後、日本では「iPhone 12 mini」や「iPhone 13 mini」の中古端末の人気が高まっているのに対して、韓国ではiPhone 15シリーズが大人気です。

 

iPhone 12 miniおよび13 miniは数年前に販売され、5.4インチと小型なディスプレイを搭載していることが特徴。しかし、世界的な売り上げがよろしくなかったのか、2022年の「iPhone 14」シリーズでminiモデルは投入されませんでした。

 

日本では、iPhone 15シリーズの発売後の1週間でiPhone 12 miniおよび13 miniの中古端末の売り上げが2倍以上になったと日本経済新聞が報じています。これには、iPhone 15シリーズの発売と同時にウェブサイトからiPhone 13 miniが削除されたことも関係しているかもしれません。

 

一方、韓国では、iPhone 15シリーズの発売後は順調に売り上げを伸ばしている模様。もともとサムスンのお膝元ということで同社端末の人気が高い同国ですが、iPhoneへのインセンティブの強化や「Apple Pay」の人気、そしてキャリアによる通話録音機能の提供などで、iPhone 15シリーズの販売台数が急増。この調子で行けば、iPhoneの発売日の取り扱いにおいて韓国が優遇されるようになるかもしれません。

 

iPhone 15に対して異なる反応を示している日本と韓国。それぞれの傾向がどれくらい続くのか注目です。

 

Source: The Korea Herald, 日本経済新聞 via 9to5Mac

「MacBook Air」の内部に装着することで「MacBook Pro」並の冷却性能を実現する。そううたう後付パーツ「AirJet」が海外で披露されました。

 

内部に冷却ファンを搭載したMacBook Proと比較して、冷却ファンがないMacBook Airはどうしても冷却性能で劣ります。内部やチップの温度が上がると、MacBook Airの性能が低下してしまうのも問題。

 

Frore社が開発したAirJetは、メンブレンの振動で負圧を発生させる「ソリッドステート・アクティブ・クーリングチップ」というシステムを採用。これにより、特定の方向に空気を移動させ、冷却システムとして利用することができます。

 

AirJetの特徴は、その本体の小ささ。27.5 × 41.5 × 2.8mmというサイズはノートパソコン向けの冷却ファンよりもずっと小さく、「15インチMacBook Air」の内部にも装着することが可能。Froreによれば、AirJetを装着したMacBook Airは負荷をかけた状態でも、MacBook Proと同等の冷却性能を実現できたそうです。

 

残念ながら、現時点ではAirJetは一般向けに販売されていません。Froreは将来のMacBook ProにAirJetの技術が採用されることで、冷却ファンを小型化できるといいます。今後の動向に注目しましょう。

 

Source: PCWorld / YouTube via 9to5Mac

アップルの従業員の転職先として最も人気が高いのはグーグルであることが、LinkedInを使った分析によって判明しました。

 

起業を支援する米企業のSwitch on Businessは、LinkedIn上でハイテク企業の従業員のプロフィールを調査。従業員数が多い企業は、グーグル、アマゾン、アップル、メタ、マイクロソフト、IBM、テスラの順となりました。

 

そして、各企業をペアにして、以前に勤務していた企業を調査。すると、アップルを退職した従業員の場合、次の就職先として多かったのはグーグル、アマゾン、メタ、マイクロソフト、テスラの順番となったのです。特にグーグルに移る人は、アマゾンに比べて約2倍も多かったとのこと。

 

逆に、アップルに転職した従業員の以前の職場として多かったのは、インテル、マイクロソフト、アマゾン、グーグル、IBM、オラクル、テスラが挙げられています。インテルからアップルへの転職が多かったのは、アップルがインテルのスマホ向けモデム事業を2019年に10億ドル（約1500億円※1）で買収したことが原因のようです。

※1: 1ドル＝約148円で換算（2023年11月28日現在）

 

このような転職状況について、海外ニュースサイトの9to5Macには「安定した大企業を退職し、独立して裕福でもなく、ベンチャーキャピタルの支援も受けていない場合、また大企業に就職して不用意なリスクを避けるでしょう」などのコメントが寄せられています。

 

米国、ひいては世界のトップIT企業の社内は、意外と顔見知りだらけなのかもしれません。

 

Source: Switch on Business via 9to5Mac

アップルの次期廉価版iPhone、通称「iPhone SE 4」の登場は数年先と見られていますが、すでに「iPhone 14をベースにしながら、一部スペックを改良」とのうわさが伝えられています。

 

これらの情報を総合して、iPhone SE 4がどのように見えるかを3DCG動画で作成したデザイナーが現れました。

 

デザイナーの4RMD氏は、アップルのCM風にしたコンセプト動画をYouTubeで公開。今までのうわさに基づき、その姿はほぼiPhone 14。現行のiPhone SE（第3世代）まで採用され続けたTouch ID（指紋認証）内蔵のホームボタンがなくなり、顔認証のFace IDを搭載しています。

 

ディスプレイは4.7インチから6.1インチと広く、液晶から有機ELパネルに移行し、ノッチ（画面上部の切り欠き）も備えています。

 

ただし、背面カメラはiPhone 14の2つと違い、たった1つ。とはいえ、以前のiPhone SEに搭載されていた1200万画素ではなく、4800万画素にアップグレードすると言われており、この動画にもそれが反映されています。

 

この動画で強調されているもう1つの点は、アクションボタンの搭載。今のところiPhone 15 ProやiPhone 15 Pro Maxの独占機能であり、iPhone 14やiPhone 15にも搭載されていません。より安価なモデルが上位機種にない機能を備えるのは驚きですが、登場が2025年以降だとすれば、iPhone全モデルの一部として定着している可能性が高そうです。

 

また、iPhone 14のLightning端子に替えて、USB-Cポートを搭載。2025年以降、EU域内では全て新規発売されるスマートフォンの充電端子としてUSB-Cの採用を義務づけられるため、こちらも不思議ではないでしょう。

 

このコンセプト動画では、米国での価格はわずか499ドル（約7万4000円※）に設定しています。現行の第3世代モデルより少し高めですが、製造コストの上昇や機能の強化を考えれば、この価格には収まりにくそうです。

※1ドル＝約148円で換算（2023年11月28日現在）

 

Source:4RMD(YouTube) 
via:PhoneArena,Tom’s Guide

iOS 17で追加された新機能の「NameDrop」。しかし、米・オハイオ州の地元警察は、子どもを持つ保護者に同機能をオフにするよう呼びかけています。「子どもの安全を保つため」とのことです。

 

NameDropは、ユーザーがiPhone同士を近づけることで、電話番号や写真を含む連絡先を簡単に交換できる機能。初期状態ではオンに設定されており、ほとんどのiPhoneで有効になっていると思われます。

 

オハイオ州ミドルトン警察署は保護者に対して「お子さまの安全を守るため、お子さまのスマートフォンでこれらの設定を変更すること（オフにする）をお忘れなく」とフェイスブックで警告を発しています。NameDropを悪用して個人情報を引き出そうとする、見知らぬ大人から子供たちを守ろうとしているようです。

 

NameDropを無効にする方法は、「設定」アプリから＞一般＞AirDropの順番にタップ。そして「デバイス同士を近づける」のトグルスイッチをオフにします。地元警察の投稿には「この新機能を知らなかった、ありがとう。さっそくオフにしたよ」などのコメントが多数付いています。

 

もっとも、一部のiPhoneユーザーからは、この機能はユーザーによる操作が必要であり、自動的に個人情報を交換するわけではないとの指摘もあります。

 

その点はアップル公式の動画でも説明されており、2台のiPhoneを近づけると、画面上には「受信のみ」と「共有」のボタンが出現。そこで「共有」ボタンをタップ、最後に「完了」ボタンを押したときだけ、相手に自分の連絡先が渡されるという仕組みです。

 

それでも、非常に簡単な操作には違いありません。子どもたちの安全を守るには、なるべくNameDrop機能をオフにしておくほうが良さそうです。

 

Source:Facebook
via:PhoneArena

アップルの指紋認証技術「Touch ID」が「iPhone 16」シリーズで復活することはないとの情報が、中国語SNSのWeiboで飛び交っています。

 

Touch IDは指紋を利用した生体認証技術で、2013年に発売された「iPhone 5s」に初めて搭載されました。現在のiPhoneのフラッグシップモデルでは顔認証技術「Face ID」に置き換えられていますが、「iPhone SE（第3世代）」では引き続き利用されています。

 

Weiboの投稿によれば、Touch IDに必要なチップを製造する設備のほとんどは現在停止しており、唯一残っているユニットはiPhone SE（第3世代）向けに稼働しているとのこと。これにより、iPhone 16でTouch IDが復活する可能性はほぼなくなったと指摘しています。また、次期「iPhone SE（iPhone SE 第4世代）」でも、Touch IDではなくFace IDの搭載がうわさされています。

 

アップルは2026年に「ディスプレイ下指紋認証技術」を導入するとの情報もある一方、将来のiPhoneにはディスプレイの下にFace IDが埋め込まれるとの予測もあります。同社がどちらを選択するのかは現時点で不明。

 

画面を見なくてもiPhoneをアンロックできるなど、利点も存在するTouch ID。しかし、今後その技術がiPhoneに戻ってくる可能性は低そうです。

 

Source: Weibo via MacRumors

アップルがiPhoneやMac向けにのぞき見を防止する技術を取得していたことが、米経済紙のウォール・ストリート・ジャーナルにより判明しました。

 

iPhoneの窃盗に関しては、所有者がパスコードを入力するのを見てからデバイスを盗み、その後に本体だけでなくデータやお金関連の情報にもアクセスするという手法が存在します。窃盗犯がパスコードを知っていれば、「Face ID」や「Touch ID」の設定を簡単にリセットできるのです。

 

アップルが取得した特許の1つ「Privacy Films for Curved Displays（曲面ディスプレイ用プライバシーフィルム）」は、光の放射を一方向に制限する特殊なスクリーンカバーと説明されています。ディスプレイの正面に位置するユーザーの視界は遮れないものの、少し横から見ると画面がぼやけたり、全く見えなくなったりするそう。

 

2つ目の特許「Displays with Adjustable Angles of View（視野角が調整可能なディスプレイ）」は、ユーザーがリアルタイムでMacの画面の視野角を調整するというものです。こちらも同様に、のぞき見を防いだり見える色を制限したりするという使い方が想定されています。

 

いつものことながら特許が取得されたからといって、製品が投入されるかどうかは未知数。しかし、ユーザーのプライバシーを大きく高めてくれる技術は、ぜひ導入してほしいですね。

 

Source: The Wall Street Journal via MacRumors